組織の生産性は「時間」「人材」「意欲」で決まる――書評『TIME TALENT ENERGY』 | 人材採用・育成｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する連載。第65回はマイケル・マンキンスとエリック・ガートンによる『TIME TALENT ENERGY』を紹介する。 資本があり余る時代の 競争力の源泉は何か この文章を読みながら、心の中で「そうそう」と頷いてしまう方は多いのではないか。 「現場の社員や中間管理職は、会社の手続きや規則、延々と終わらない会議、おびただしい数のメールに辟易している。 おまけに、組織の階層が多すぎて部門長には自分たちの声が直接届かないし、顧客の顔も見えないなど、不満が渦巻いている。そして決まって出てくるセリフが『これじゃ仕事にならない』」 『TIME TALENT ENERGY』第1章より 何を決めるのかもわからない不毛な会議に参加し、情報共有という名目で送られてくるメールの確認に時間を奪われ、日が暮れ始めた頃、ようやく価値を生む仕事に取り掛かる。い
「問題を持ってくるな。解決策を持ってこい」には問題がある | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
●安心できる環境をつくる みずからの振る舞いを見直して、部下が悪い知らせを安心して伝えられるようにしよう。 私がマイクロソフトで働いていたとき、ビル・ゲイツと打ち合わせする際は、問題を詳細に議論することが多かった。ゲイツはその著書『思考スピードの経営』の中で、ＣＥＯの最も重要な仕事の1つは、悪い知らせに耳を傾け、対策を講じられるようにすることだったと書いている。潜在的な問題について、ゲイツや社内の他の人々と話し合うことで、問題を新たな角度から見ることもできた。 一方、ジェームズは、問題を指摘することを主体的取り組みの欠如と見なした。そのことをコーチング・セッションで話し合ったところ、ジェームズは、自分によい知らせしか伝えないような（さらに残念なことに、悪い知らせを隠すような）文化を生み出していたのが、自分の言動だったことを理解し始めた。そこでジェームズはいま、ひと呼吸おいて懸念材料を別の言
「問題を持ってくるな。解決策を持ってこい」には問題がある | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
ビジネスの課題は複雑で、そう簡単に解決策が見つかるものばかりではない。にもかかわらず、上司は部下に対して解決策の提示を強要しがちである。そうした行為は問題の早期解決につながるどころか、部下を萎縮させ、重大な問題の発覚を遅らせる環境を生むと筆者はいう。本記事では、生産的な問題解決に向けて取るべき、３つのアプローチが示される。 「問題を持ってくるな。解決策を持ってこい」という言い回しは、そろそろ封印したほうがよさそうだ。部下に問題ではなく解決策を持ってくるよう促すアプローチを、いまだに支持する人に言わせれば、そのほうがグチが減り、自信がつき、自己管理がうまくなり、キャリアアップにつながる、ということになる。だが、それは実のところ問題が多い。 たいていの問題は、すぐには解決策が見つからない。むしろ、ビジネスの最重要課題は概して複雑であり、それを解決するためには、有能な人々からの多様な視点が必要に
期間構造への回帰 - himaginary’s diary
均衡イールドカーブが9月の日銀の金融政策決定会合で議論されたことが6日公表の議事要旨で明らかになったとして話題になったが、Francis Dieboldもたまたまほぼ同タイミングの5日の表題のブログエントリ（原題は「Regression on Term Structures」）で関連研究に言及している。 An important insight regarding use of dynamic Nelson Siegel (DNS) and related term-structure modeling strategies (see here and here) is that they facilitate regression on an entire term structure. Regressing something on a curve might initially so
マクロ経済学：宗教か科学か？ - himaginary’s diary
と題したエントリでロジャー・ファーマーが以下のように書いている。 Science and religion are strange bedfellows. Science dates from the enlightenment. Religion has been around since the dawn of history. Science is supported by rationalism. Religion is supported by dogma. Science is challenged by experiment. Religion is codified by scholars and protected by a priesthood. Macroeconomics has aspects of both. Macroeconomists build theo
リフレ派がミスリードする歴史 - Think outside the box *5:リーマンショック後の一時的な落ち込み期を除くと、2003年以降は企業にとっては「デフレ不況」ではなく、労働者を低賃金で雇える絶
「失われた20年」と「昭和恐慌」の類似点は牽強付会ですが、 経済データから見えてきた「失われた20年」と「昭和恐慌」の類似点 : https://t.co/5NwBM95cdS #現代ビジネス — 現代ビジネス (@gendai_biz) 2017年11月8日 依然としてマルクス経済史観を前提にロジックが組み立てられている感が強く、そのまま鵜呑みにして内容を吸収すると歴史をミスリードしてしまいがちになる。 上に引用した文章の「マルクス経済史観」を「リフレ派経済史観」に置き換えると、よく当てはまります。データを眺めれば、「失われた20年」が日本銀行の金融緩和不足によるデフレが原因ではないことは明らかです。 1997年秋の金融危機を契機に、金融機関は不良債権処理、非金融企業はいわゆる「三つの過剰」の圧縮を本格化させました*1。クルーグマンたちリフレ派は、このdeleveraging（バランスシ
株高はバブルではないが問題あり - Think outside the box
株高が続いています。 日経平均は「バブル崩壊後高値」を更新、25年10カ月ぶり水準 https://t.co/kwj1IDbvx6 pic.twitter.com/lFGfqio7cl — ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) 2017年11月7日 バブルと危惧する声もありますが、 コラム：株バブルの危険、日銀はＥＴＦ購入再考を＝河野龍太郎氏 https://t.co/RCzPDRyrGC — ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) 2017年10月30日 企業に株主利益最大化を目標とする経営が定着した2002年度以降、株価は最大のファンダメンタルズの利益と密接に連動して推移しています*1。現在の株高は企業が最高益を更新していることの反映と見るのが妥当で、バブルとは言えないでしょう。 問題は、株高を支える高水準の利益が人件費や設備投資（→減価償却費）の抑制
■ - 今日の雑談
浜田宏一の『アメリカは日本経済の復活を知っている』のあとがきらしいが。 閲覧室｜330 経済 ２０１２年１２月の本なので、時期としては第２次安倍内閣の発足のころと重なる。 私はこの本を読んでいないので知らなかったが、支援への感謝の中に「安倍晋三氏の厳父・晋太郎氏ゆかりの安倍フェロー」とあり、安倍家とのつながりが相当あるというのは分かる。 それはともかく。 だがいまのような状態では、「自分の処方を三分のＩでも聞いてもらえれば、日本経済はよみがえり、国民生活も向上するのに」と思いながら書くことになる。 このところ思うのは、結局、経済学者、あるいは経済学を勉強した人の言うことというのは、阪神タイガースファンのおっさんが居酒屋のテレビ中継で「わしに監督させろや」と言っているのと大同小異だったんだということだ。阪神ファンのおっさんと違うのは、このおっさんは「野球学」の学位を大学でとっていないが、経済
■ - 今日の雑談
https://twitter.com/xi_124C41/status/926851490358083584 横丁の隠居골목의 은거胡同退休@xi_124C41 国の債務超過状態は看過できないとする人と、財政は既に均衡しているから問題ないという人と両方いて、全く話が噛み合わない。経済学は過去に起きたことは説明できても、現在と未来については科学ではないのだろう。おそらく神話に近いものでおよそいかなる「説明」でもできてしまうのだろう。 私は経済学を全く勉強したことがないけれど、ネットリフレ派を追っていた時にhimaginaryさんのブログをほとんど毎日読んでいた。もちろん、理解できないわけだけれども、理解できないなりに読むというのがある。 理解できないなりに分かったのは、経済学というのは人文系の学問に近いんだろう、ということだった。でないと、Aという経済学者とBという経済学者と、どちらも世
11/8の日経 - 経済を良くするって、どうすれば
9月の毎月勤労統計は堅調だった。常用雇用は前月比+0.4、実質賃金は+0.1となり、二つを掛け合わせたものは、7-9月期の前期比が+1.1となった。1-3月期+1.0、4-6月期+0.9に続くもので、7-9月期の消費がマイナスになるとしても、ベースの所得の伸びは高く、今後の潜在力をうかがわせるものになっている。 その反面、9月の実質賃金を前年同月比で見ると-0.1である。名目の現金給与が+0.9だから、物価上昇で相殺されている。円安と原油高の影響だ。金融緩和による円安は、企業と税収にはプラスでも、家計や消費にはマイナスだ。このあたりのバランスが大事だが、金融緩和への批判は、原理主義ばかりが多い気がするね。 (図) (今日までの日経) 日経平均・バブル崩壊後最高。対日赤字削減へ協議・日米首脳会談。
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