敗軍のディーラー、マーケットを語る｜dolphinのBookLOG 目からウロコが落ちました。
dolphinのBookLOG 目からウロコが落ちました。 本の海を自由に泳ぎ回って見つけた珠玉の一言をお届けします ｢１００年に１度のチャンスを掴め！｣ 藤巻健史 PHPビジネス新書 昨年来の金融危機の到来で相場予測を外しまくった藤巻氏による最新刊です。 藤巻氏はモルガン銀行の東京支店長だった頃には｢伝説のディーラー｣と呼ばれたお方です。 藤巻氏が数年前に推奨していたポートフォリオは、｢長期固定金利でお金を借りるだけ借りて、株と不動産と外貨建て商品を買う。株は日本株と米国株が半々｣、というものです。このポートフォリオを実践した投資家は、昨年の金融危機で多くの資産を失っただろう、と懸念していました。 藤巻氏は、どうだったのでしょうか？ 藤巻氏は、昨年の１０月６日に日本株の全部、そして米国株の半分を売って、日本株では多少の損失を出したものの、米国株では簿価より高いところで売り抜け難を逃れたよ
【書評】100年に1度のチャンスを掴め！サブプライム・ローン問題後のマーケットはこう動く：Puffettの銘柄選び日記
2009年04月28日01:43 【書評】100年に1度のチャンスを掴め！サブプライム・ローン問題後のマーケットはこう動く カテゴリ書評 著者：藤巻健史 米国のサブプライムが、どうして日本にこんなに影響があるのか？ どうして、日本株が世界の主要市場で一番売られていて、為替は円高で「世界で一番強い通貨」などと言われるのか？ なんだか、変じゃないですか？ あのですねー、まあ私が分かってないのはもちろんなんですが、きっと新聞を書いている方やテレビに出てくる評論家も理解していないんだと思います。 ・・・と、思わせるのがこの人の本。 100年に1度のチャンスを掴め! (PHPビジネス新書) です。 著者の藤巻氏は、元ＪＰモルガンチェースの伝説的為替トレーダ（今でもＪＰモルガン史上で一番利益を上げたトレーダになるらしい）で、さらに外銀で唯一の日本人支店長だったお方。 リアルなお金の流れには最も詳しい方
『100年に1度のチャンスを掴め！』
今朝のニュースを見ていますと、何でもインフルエンザが大変なことになりそうだとか。こういう話となるとSF好きの私としてはつい「復活の日」などを想像してしまうのですが、まじめな話、あまり仰々しく反応しすぎるのは禁物です。どうしてもこういう話は、ひとたびメディアに載ってしまうと、いらぬ演出が入り込んでしまって、我々から真実を見極める目を奪いがちですからね。何より冷静に、いつも通りに振る舞うことが肝心です。 こういうのは経済とて同じことですよね。昨年秋のいわゆる「リーマンショック」に端を発する急速な世界的株価下落では、「100年に1度の危機」という言葉がやたらと新聞紙面やテレビのニュースで使われ、「そうか、それほど大変なんだ」と思い込んだ方は大勢いるかと思われます。でも、落ち着いて「本当に100年に1度なのか」と、自分の身の回りを冷静に見たとき、例えばバブルの頃の自分の暮らしと比べていまはどうなの
海外で勉強して働こう
これまでずっとなるべく言わないようにしていたのだが、もう平たく／明快に言うことにしました。 １）日本はもう立ち直れないと思う。 だから、 ２）海外で勉強してそのまま海外で働く道を真剣に考えてみて欲しい。 これまでは、１）は言わずに、２）だけ言ってきた。で、「海外で働く」の中でも、私が知っている「シリコンバレーで働く」ことの楽しさ、働くための方法をなるべく具体的に紹介するようにしてきた訳なのであるが、前半も言うことにしました。その理由は、若い人に早く気づいて欲しいから。年を取ったら駄目、というわけではないが、扶養家族が増えて、引退までの年数の方が働いてきた年数より短くなってきたりすると、みるみると進路変更は大変になる。ところが、多くの人が「もはや国内に機会はない」と気づく頃には、そういう「進路変更大変状態」になってしまっていることが多い訳です。 というわけで、明言することにした次第。 (後日
輸出立国モデルの「突然死」 - 池田信夫
昨年度の貿易収支が7253億円の赤字となり、28年ぶりの貿易赤字に転落しました。世の中では、これを最近の経済危機にともなう一時的な現象と考える向きが多いようですが、これは戦後ずっと続いてきた輸出立国モデルが終わったという構造的な問題であり、与謝野財務相もいうように深刻に受け止める必要があります。経常収支はまだ黒字ですが、これも今後、配当などの所得収支が減少すれば赤字になるおそれが強い。 日本の貿易は、中国からの輸入による赤字を対米輸出の黒字で補ってきました。今回の経済危機で対米黒字が減ったために対中赤字が表面化しただけで、こういう傾向はずっと続いています。赤字が増える理由は簡単です。中国のほうが製造業の生産コスト（特に賃金）がはるかに安いからです。二国間で同じ生産要素の価格が違う場合、貿易を通じて両国の要素価格は接近し、理論的には均等化します。これを要素価格の均等化と呼びます。 日中の賃金
人口学が警告する「日本の転落」 | 大和総研
日々激しく変動する金融市場の動きを追いかけていると、短期的事象には敏感になる反面、長期的事象には鈍感になりがちである。しかし、人間の時間感覚では静止しているように見える氷河が、長期的には岩山を削り取るほどの破壊力を秘めているように、人間社会にも、日々の変化はごく小さいが、長期的には決定的な影響を及ぼすファクターが存在する。それは人口動態である。 経営論で名高いドラッカーが「これからの世界を左右する支配的な要因は…人口構造の変化である」と指摘した（※１） ように、人口構造変化は経済社会に極めて大きな影響を及ぼしている。一例を挙げると、日本を含む先進各国では、ベビーブーマー（日本では“団塊の世代”）が若者になった1970年前後に激しい学生運動が展開されたが、これは、人口学的には、「若者人口の爆発的増加は、社会の不安定化・暴力化を招く」と説明できる（※２）。 では、人口学が予見する日本の未来はど
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