エコの代名詞「有機農業」が、ナチスと深く関わった過去（藤原 辰史）
「有機農業」や「エコ」という単語を目にすると、私たちは「何かいいものである」と思いがちだ。しかし、かつてこうした農法がナチスと接近した過去を持つと聞けばどうだろうか。有機農業が称えがちな「自然」や「美しい風景」は、一歩間違えると、ナチスが推奨した「混じり気のない優秀な人間」を「自然のなかで育てる」という人種主義に接続しかねない。有機農業の発想を今後生かしていくためにも、こうした過去と向き合う必要がある。 二つの有機農業 第一次世界大戦の大量殺戮と大量破壊の傷跡から少しずつヨーロッパが復興し始めた1925年、いまなお大きな影響力をもつ二つの有機農業がインドとドイツで産声をあげた。ひとつは、インドール農法である。 インド中部のマディヤ・プラデート州のインドールという都市で、イギリスの植物学者アルバート・ハワードが体系化した農法である。化学肥料をいっさい用いず、堆肥の土壌改良力を活かす。日本を含
“会社なら当たり前のこと”をすればうまくいく――フェンシング太田雄貴が挑む「スポーツ業界の健全化」 (1/6) - ITmedia ビジネスオンライン
“会社なら当たり前のこと”をすればうまくいく――フェンシング太田雄貴が挑む「スポーツ業界の健全化」：「問題噴出」の構造的背景を聞く（1/6 ページ） 暴力、パワハラ、助成金の不正流用――。スポーツの競技団体で噴出する問題は止まる気配を見せない。昨年、日本フェンシング協会会長に就任した太田雄貴氏に現状の課題を聞いた。 2020年に開かれる東京オリンピック・パラリンピックを前に、スポーツの競技団体から暴力問題やパワハラ、助成金の不正流用などの問題が次々に起きている。 多くの競技団体から問題が噴出するのは単なる偶然ではなく、競技団体が抱える構造的な問題が背景にあるからではないだろうか。 その問いに答えてくれたのが、2017年8月に、31歳の若さで日本フェンシング協会会長に就任した太田雄貴氏だ。08年の北京オリンピックのフルーレ個人と、12年ロンドンオリンピックのフルーレ団体で銀メダルを獲得。15
明らかにされたマツダのEV計画 (1/4) - ITmedia ビジネスオンライン
ここ数年、マツダは内燃機関の重要性を訴えており、そのために革新的な燃焼技術を採用したSKYACTIV-Xを筆頭とする技術革新を進めてきた。中にはそれをして「マツダはEVに否定的」と捉える層もあるが、実はそうではない。EVの必要性や、今後EVが増えていくということを、マツダは一切否定をしていない。 なぜEVに集中しないのか？ EVは増えていく。しかし時間軸の取り方をもっと長く考えるべきであるとマツダは考えているのだ。マツダが疑義を挟んでいるのは「向こう数年で内燃機関がなくなり、全部がEVに置き換わる」と言う見方に対してだ。 マツダの見通しとしては、そんなに簡単にエネルギー革命は行われない。むしろ新興国を中心にこれから爆発的に販売台数が伸びていく市場では、インフラやコストの制約を受けるためEV化は進まない。年間の新車販売が現状の1億台から1億5000万台へと激増する地球環境の未来を本気で考える
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