まとめとは? 日常的な身の回りの出来事から、世界を揺るがすニュースまで、本が扱うテーマは森羅万象。四季折々の年間イベント、仕事、暮らし、遊び、生きること、死ぬこと……。さまざまなテーマに沿う本の扉をご用意しました。扉を開くと読書の興味がどこにあるのか見えてきます。
![「新潮45」2018年10月号特別企画について | News Headlines | 新潮社](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/39b36cb50a29c41662a96eefd9b1f7bc6d5d4ea3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.shinchosha.co.jp%2Fcommon_v2%2Fimg%2Fogp%2Fshinchosha.png)
ことし4月初め、世界を震撼(しんかん)させた「パナマ文書」。各国の首脳や富裕層など権力や富を持つ者たちが、「租税回避地=タックスヘイブン」に設立された実態のないペーパー会社(TH法人)を使って資産隠しをしていた実態が暴かれた。日本はどのような関わりがあるのか。NHKが5か月にわたって続けてきた追跡取材を記録した。(「パナマ文書」調査報道班) 「パナマ文書」は中米、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」から流出した膨大な量の内部資料だ。この事務所が、過去40年にわたってタックスヘイブンに設立してきた21万社を超えるTH法人の顧客情報が含まれている。 「名無しの権兵衛」という意味の「ジョン・ドゥー」と名乗る匿名の人物が南ドイツ新聞に提供し、アメリカ・ワシントンに本部がある「ICIJ=国際調査報道ジャーナリスト連合」が世界80か国、400人のジャーナリストと連携して1年以上かけて秘密裏に分析
2015年11月30日 6時0分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 妻へのDV容疑で逮捕された冲方丁氏が、9日間の留置場での体験を手記にした 冲方氏は不当な逮捕に対して、警察を名誉棄損で訴えたいとつづっている 逮捕された後、8月31日には釈放され10月15日には不起訴処分が決まった 今夏、突然もたらされた、「(うぶかたとう)逮捕」の報道ーー。 150万部のベストセラー『天地明察』でも知られ、人気・実力を兼ね備えたスターに一体何があったのか? 事件の背景と真相について、本人がついに沈黙を破って明かした! ■私が「手記」をつづるに至った理由 3人組の刑事が私の前に現れたのは、突然の出来事でした。 2015年8月22日、東京・秋葉原で「冲方サミット」と題したファン向けの定例イベントを催した後、私を含めた約10名のスタッフは、同じ会場内で打ち上げをしていました。宴もたけなわの頃、同席
宇宙開発とビジネスと民主主義(moderntimes) 宇宙開発と社会との関係を分析。 松浦晋也と鹿野 司の“読書ノート”(裳華房) 裳華房メールマガジンでの書評連載。 日経クロステック著者検索 松浦晋也 日経BPの媒体に書いた2003年以降に書いた技術的記事が読めます。全部ではありません。一部は同社のウェブ媒体リニューアルで消えたままになっています。 日経ビジネス電子版・著者ページ 2015年以降に日経ビジネス電子版に書いた記事は、ここから読むことができます。 介護生活敗戦記 2017年に連載した、認知症を発症した母80歳を自宅介護した記録です。現在連載は、NPO法人「となりのかいご」代表の川内潤さんが受け継いでいます。ここから著書「母さん、ごめん。」が生まれました。 松浦晋也の「モビリティビジョン」 2008年から2011年にかけて「Wireless Wire」で行った乗り物に関する連
アルジェリア人質殺害事件での被害者名の問題について、昨日もFacebook(https://www.facebook.com/sasaki.toshinao/posts/10151369150747044)で書いた。私の意見を要約すれば、以下のようなこと。 つまり、新聞記者は『一人の人生を記録し、ともに悲しみ、ともに泣くため』などと高邁な理想で被害者の実名報道の重要性を語るけれども、実際にやってるのはメディアスクラムで遺族を追いかけ回しているだけ。つまり新聞記者の側は、「理想とすべき報道理念」を語っているけれども、遺族取材を批判する人たちは「現実の報道の姿勢」を問題にしているということ。 この乖離を埋める努力をしない限り、新聞記者の理念などだれにも理解されないよ、ということを書いたのだった。 しかしこの乖離を(たぶん無意識のうちにだと思うけれども)回避させている意見が、今日にいたってもあい
現地時間の11日にゲーム業界の代表がホワイトハウスにてジョー・バイデン副大統領と会談を行いました。これはコネティカット州で発生した銃乱射事件を受けたもので、副大統領は規制問題を扱うタスクフォースを主宰しています。 全米ライフル協会は事件発生後、ゲームこそが暴力を引き起こすと非難。暴力的なゲームに関する議論も加速しています。こうした状況で、ユーザーを代表するエンターテイメント消費者協会は副大統領宛の公開書簡を発表。規制に反対する立場を明確にしています。 以下参考訳。 親愛なる副大統領殿 コネティカット州ニュータウンの小学校で起こった銃乱射事件について、エンターテイメント消費者協会(Entertainment Consumers Association / ECA)はメディア消費の観点から会員を代表してこのレターを執筆します。私たちはこの悲劇の原因として、憲法で人々に保証されているゲー
今回の京都大学をはじめとする入試における「カンニング事件」は、いろいろな意味で心が痛む。 京都大学が被害届けを出し、「偽計業務妨害罪」でカンニングをした学生が逮捕されるに至ったことに、強い違和感を覚えるものである。 その理由の第一は、「大学の自治」、「学問の自由」にある。 入学者をどのように選考するか、という問題は、「大学の自治」の根幹にかかわるものと考える。どのような資質を持った人から、大学を構成するかということは、大学における学問、研究、教授の基礎をなすものであり、大学が、もっとも大事にしなければならない点である。 1952年の「東大ポポロ事件」に見るように、かつては、大学の自治はもっと大切にされ、さまざまな議論があったと思う。今回の事件において、京都大学の関係者が「被害届け」を出してしまったことは、「大学の自治」の点から疑問である。日本の大学が、大きく変質してしまったことを感じる。
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