タグ

2015年4月26日のブックマーク (6件)

  • スワヒリ語がたいへんな教育状況を救える?

    3年ほど前に日から来た知人たちのツアーのお供をしてとある村の公立中学校訪問をしたことがある。それまで、村人たちとのやりとりのスワヒリ語で仲介のお手伝いをしたりしていたのだけど、中学校の授業用語は英語である。試験準備期間とかでその日学校にいたのは2年生と4年生だった。ならば、英語のやり取りでいけるだろうと思い、英語の流暢なツアーメンバーたちがいたので、教室で中学生たちと彼らがやりとりしているとき、わたしは隅の椅子に座って、のんびりまったりしていた。 でも、しばらくしたら、そのやりとりを見ていたその中学校の先生がわたしのところにきて「生徒たちは英語だとついていけないところがあるから、あなたがスワヒリ語で仲介してくれないか」と言うのだ。えええ、せっかくのんびりしてたのに。中学生は英語で勉強しているんでしょう。そんなに難しい話していたわけでもなさそうなのに~。 現在のタンザニアの義務教育は、小学

    スワヒリ語がたいへんな教育状況を救える?
    hidehara
    hidehara 2015/04/26
    大学まで母国語で学べる環境って特異だなぁと感じるエントリー。スワヒリ語はタンザニアの良い面の一つだと思うので上手く残って欲しいな。中学まで+スワヒリ語化をIT活用でうまい事できないだろうか?
  • 生活費は月3万―5万円 自作の小屋で暮らす若者たち:朝日新聞デジタル

    自作の小屋で暮らす若者が千葉県内で相次いでいる。郊外の手頃な土地を購入し、量販店で仕入れた建材でインターネットを見ながら自らで建築。普段の生活は井戸水を使い、電気も最低限の電流を契約する「エコ」な暮らしぶりだ。ネットでその輪も広がりつつある。 九十九里浜にほど近い九十九里町作田。吉田克也さん(28)は一昨年11月に東京・世田谷から自転車でリヤカーを引いて移住してきた。 ネットで検索して見つけた140平方メートルの空き地を45万円で購入。業者に依頼して井戸を掘り、最低電流の電気も引いた。 テントで暮らしながら、近くのホームセンターで建材を買い、ネットに掲載された建築の方法を参考にして毎日少しずつ建設。約1カ月で4畳ワンルームの小屋を完成させた。ここまでの出費は計約90万円。 普段の生活も質素だ。水道代は無料だが、電気代は月約400円。日々かかるのは費がほとんどだが、家庭菜園で野菜を作ったり

    生活費は月3万―5万円 自作の小屋で暮らす若者たち:朝日新聞デジタル
    hidehara
    hidehara 2015/04/26
    家って、自分でも作れるという考え方は大切ですよね。あらゆるものを購入すると考えると窮屈に感じることがあるけど、自分でもやれるからスタートすると世界が広がる。
  • BOPビジネス支援、新たなステージへ生かせ教訓 - オルタナ

    新生JICA(国際協力機構)の発足とともに民間連携室(現民間連携事業部)ができたのが2008年。そのいわば目玉事業としてスタートしたのが、協力準備調査(BOPビジネス連携促進、通称BOPFS)だ。日企業がアジア、アフリカなど途上国でBOPビジネスを展開するための準備調査に最大5000万円を支援しようという画期的なものである。すでに調査を終え、事業化が実現したプロジェクトがある一方で、事業化を断念した企業もある。今後の日企業のBOPビジネス展開の成功の秘訣は何か、JICA民間連携事業部連携推進課の馬場隆課長に聞いた。(聞き手=CSRtoday編集長・原田勝広) JICA民間連携事業部連携推進課の馬場隆課長原田 初回から7回までをみると、応募合計515件で採択が91件。うち事業化されたのは34件。直近の第8回の応募が48件で採択は8件。企業の応募意欲がやや減少しているのが気になる。事業化案

    BOPビジネス支援、新たなステージへ生かせ教訓 - オルタナ
    hidehara
    hidehara 2015/04/26
    JICAの協力準備調査(BOPビジネス連携促進、通称BOP FS)のインタビュー記事。準備調査に対して最大5000万円の支援。過去8回で約100件が採択されてるとのこと。調査後1or2年での事業化事例の数値とかみたいな。
  • 在タンザニア日本国大使館・・大使館関連行事

    実施済みの行事(3月10日・12日) >>草の根・人間の安全保障無償資金協力事業「アルーシャ州アルーシャ市アフリカ国際法研究所整備計画」 &「タボラ州ウユイ県ムボラ村孤児院建設計画」 贈与契約署名 平成27年3月10日、アルーシャ州アルーシャ市に於いて、良質な国際法の研修環境を研修生に提供するため、松永臨時代理大使とアフリカ国際法研究所(AIIL)の代表者との間で、研修機材の供与に関する贈与契約が結ばれました。 <案件の概要> ・ 内容:研修機材の供与 ・ 案件実施地:アルーシャ州アルーシャ市 ・ 供与限度額:57,690米貨ドル ・ 被供与団体:Africa Institute of International Law / アフリカ国際法研究所 平成27年3月12日、タボラ州ウユイ県に於いて、孤児に安全で快適な生活環境を提供するため、松永臨時代理大使とミレニアム・プロミス・タンザニア(M

    hidehara
    hidehara 2015/04/26
    タンザニアの日本大使館が、タボラ州ウユイ県に孤児院建設。Millenium Promise Tanzania/MPTへの供与。18歳未満のうち12%が両親または片親を失っている孤児という統計は驚いた。何かアクション起こしたいなぁ。
  • 在タンザニア日本国大使館・・大使館関連行事

    平成27年3月16日、ムベヤ州イレジェ県に於いて、仕事を得るためのスキル習得につながる、適切で効果的な職業訓練を提供するため、松永臨時代理大使と統合地方開発機構(IRDO)の代表者との間で、職業訓練校の建設に関する贈与契約が結ばれました。式典には、案件関係者が多数集まり、案件の推薦者であるジャネット・ムベネ産業貿易副大臣から日の支援に対して繰り返し感謝の言葉が述べられ、それらの様子が新聞やテレビで報道されました。 案件地のあるイレジェ県は、ムベヤ州の最南端に位置し、中心都市から遠く離れており、タンザニアの他県に比べてインフラ整備・経済発展の遅れが非常に目立ち、住民のほとんどは現金収入源を持たず、ほぼ自給自足の生活を送っています。他方、他国に隣接していること、換金作物を育てるのに絶好な気候や、伝統的な手工業の技術と竹や麻、アシなどといった自生の原料を有していることなど、将来的に産業が発

    hidehara
    hidehara 2015/04/26
    タンザニアの日本大使館が、ムベヤ州レジェ県に職業訓練校を建設。担当する省庁って複数あるのね。 “総合地方開発機構/ Integrated Rural Development Organisation (IRDO)”
  • 『金鉱山のはなし10 タンザニアの鉱山』

    hidehara
    hidehara 2015/04/26
    タンザニアって、アフリカ第3位の金産出国なのですね。最近の資源開発の勢いがすごいなぁ。