現場の変革に役立つ「サーベイフィードバック(組織調査)」とは、いかにあるべきか? ・ ・ ・ 組織全体をサーベイ(調査)して、そこでわかった結果を、現場の方々に「お返し」して、「現場の変革」に役立ててもらうことを、「サーベイ・フィードバック(Survey Feedback)」といいます。 サーベイ・フィードバックは、クルト・レヴィンのアイデアであった「アクションリサーチ」を参考に、ミシガン大学で研究を進めていたレンシス・リッカートの研究グループが創始したといわれています。 このことろ、「効果のあるサーベイフィードバック=現場の変革に資することのできるフィードバックのあり方」とは、どのように行えばいいのかを模索したくて、いろいろ調べてみました。 ▼ すると、コロンビア大学教授 ウォーナー・バークの「組織開発教科書」に、下記のような記述がありました。 今から30年以上も前の指摘ですが、なかなか
■「働かないアリ」には理由がある 長谷川さんにずばり尋ねた。働かないアリは、仕事が嫌なんですか? 「彼らは、働きたくないのではなく、仕事に対する反応が鈍いだけなのです」 長谷川英祐・北海道大学農学研究院准教授=玉川透撮影 長谷川さんによれば、アリは外部刺激に反応する刺激の強さに個体差がある。感度が良いアリほど小さな刺激で仕事を始める。例えるなら、「腰の軽さ」。腰の重いアリは、軽いアリに仕事を奪われ、じりじりしている状態かもしれないと長谷川さんは言う。つまり、働いていなくても、休めてはいないのだ。 何とも身につまされる話だ。人間の職場だって自分だけ仕事がなかったら、かえって気疲れするし、つらいもの。「俺って役立たず?」と、アリも焦っているのかな。 「そこは私も興味があって研究中です」と長谷川さん。一方で、150匹のアリの働き具合をつぶさに観察したデータを元に、様々な条件でコンピューター実験を
世界33の国と地域を対象にした人材のミスマッチに関する調査で、日本は、IT分野などの高度なスキルを持つ人材を確保するのが最も難しい国だと指摘されました。 それによりますと、求人が過剰な状態を「10」、人手が過剰な状態を「0」、均衡がとれた状態を「5」とした場合、日本は去年より0.1ポイント上昇して最大の「10」となりました。 これは、スペインやルクセンブルクと並んでIT分野などの高度なスキルを持つ人材の確保が最も難しい国であることを示しています。 その理由として、労働人口の減少のほか急速な技術の進化に日本の人材が持つスキルが追いついていないことを挙げ、背景には、横並びの給与など従来型の評価制度や日本の教育内容に問題があるとしています。 一方、今回の調査で人材の均衡がとれていたのは香港やインドで、外国から人材の受け入れを進めていることなどが背景にあるとしています。 記者会見したヘイズの日本法
早稲田大学の田中愛治総長が11月5日に就任した。田中総長は記者会見で、鎌田薫前総長の任期中の2012年に策定された中長期計画を継承する考えを示しつつ、優先順位の明確化や数値目標の見直しを理事会で検討する方針を表明した。学部学生を2032年までに約2割削減する計画については、削減幅を圧縮する考えだ。 早稲田大学は2012年に32年までの中長期計画「Waseda Vision 150」を定めた。田中総長はこの計画の実現のために「優先順位を明確にし、数値目標を見直して現実的なものにする」と表明。計画では学生数について、学部学生(12年に約4万4千人)を32年までに3万5千人に削減する一方で、大学院生(12年に約9千人)を1万5千人に増やすとしていたが、田中総長は「大学院生を1万5千人に増やすには、現在4千人の文系大学院生を1万人に増やす計算になるが、(採用で文系の大学院教育を重視しない)企業が変
専修大は11月3日、任期満了に伴う理事会・評議員会で、日高義博理事長(70)を再任したと発表した。任期は11月3日から3年間。 日高理事長は宮崎県出身。明治学院大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。専修大法学部教授などを経て、2001年より同学部長。同大大学院法務研究科教授、同大学長を歴任し、06年より現職。専門は刑法学。
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