ただただ寝ているアザラシの動画が話題に | NHKニュース
北海道紋別市で撮影された、水面に浮かんだまま眠るアザラシの動画がネット上に掲載され、その可愛さなどから再生回数が３日間で225万回を超えるなど話題になっています。 飼育員によりますと、写っているのはオスのゴマフアザラシの「アグ」31歳で、人間でいうと80代後半に相当する“おじいさんアザラシ”だそうです。 ふだんから観光客に、「アザラシはどんな寝方をするの？」と質問されることが多いため、閉館した夕方に無心で眠るアグを見かけ撮影したそうです。 アザラシは血液に酸素をため込むことができるため、１回の呼吸で10分から20分程度は潜り続けることができるとされ、水中に沈んだままで寝る姿もよく見られるということです。 動画を見た人からは「可愛い！！！！！」「無心で寝るんですね」といった感想のほか、別の水族館のプールの底で眠るアザラシを撮影した画像も投稿されています。 撮影した飼育主任の大場亜矢子さんは「
ハーバードの寄付基金、ヘッジファンド投資倍増－ＣＥＯが組織刷新
ハーバード大学の寄付基金、ハーバード・マネジメントのＮ・Ｐ・ナーべカー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、流行遅れの感のある投資を倍増させている。ヘッジファンド投資だ。 同大は390億ドル（約４兆3200億円）規模の寄付基金の運用を改善させようと2016年にナーベカー氏を採用したが、それ以降にヘッジファンド投資は最大規模となった。同大の提出書類によると、高等教育機関として最大規模の同基金のヘッジファンド投資は６月までの２年間にほぼ倍増し、現在は130億ドルと寄付基金の３分の１を占める。これに対し、イエール大学やプリンストン大学では約４分の１にとどまっている。 長期にわたる強気相場は指数連動型の低コスト投資に味方し、ヘッジファンドは何年もまだら模様で芳しくない運用成績に苦しんだ。ヘッジファンドは通常、運用資産の２％と投資収益の20％を報酬として徴収するため、これにも多くの機関投資家は不満を募らせた。
大学教育とソーラーシェアリング、次世代を担う人材を育てるために
大学教育とソーラーシェアリング、次世代を担う人材を育てるために：ソーラーシェアリング入門（14）（1/2 ページ） 農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電事業）」について解説する本連載。今回はソーラーシェアリングの持続的な発展を実現するために欠かせない、次世代の人材育成について考察します。 まだまだ一般的な認知度の向上に課題がある「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）」ですが、大学の研究者や、次世代を担う学生たちにはどの程度認知されているのでしょうか？ 作物の育成手法など、研究の余地が多く残されているソーラーシェアリングにとっても、次世代を担う人材の育成は重要なポイントです。 ここ3年ほどで、学部の卒業論文や大学院の修士論文などでソーラーシェアリングを取り上げたいという相談が私のところにも舞い込むようになりました。年平均で3～4件ほど問い合わ
技術を守り、広めるため 大学発ベンチャーの知財対策 (1/2)
東北大学スタートアップガレージは3月7日、スタートアップや投資家向けの交流イベント『TUSG Gathering「スタートアップと知財戦略」』をT-Biz東北大学連携ビジネスインキュベータT-Bizで開催した。 本イベントは、学生や起業家、大学関係者、投資家を対象に、知財に対する理解とネットワーキングを目的としたもの。セッションの第1部は、特許庁 総務部企画調査課 企画班長（スタートアップ支援チーム）菊地陽一氏による講演、第2部は、菊地氏、ボールウェーブ株式会社 取締役製造・技術部長 竹田宣生氏、株式会社JDSound 代表取締役 宮崎晃一郎氏、株式会社ZAICO 代表取締役 田村壽英氏の4名によるパネルディスカッションを実施した。モデレーターはASCII STARTUPの鈴木が務めた。 第1部の菊地氏による講演「スタートアップと知財戦略」では、スタートアップが抱えている知財に関する課題、
低所得世帯対象「大学無償化」から取り残される中間層 | 経済プレミアインタビュー | 編集部 | 毎日新聞「経済プレミア」
学費負担が重すぎるという批判を受けて、奨学金の改革が進む。2020年度には低所得者世帯を対象に「高等教育無償化」が始まる見通しだ。奨学金アドバイザーとして第一線で活躍する久米忠史さん（51）に改革の効果や課題を聞いた。【聞き手、経済プレミア編集部・渡辺精一】 奨学金アドバイザー・久米忠史さんに聞く（3） ――奨学金は制度改革が進行中です。17年に返済不要の給付型が導入され、20年にはそれを拡充した「高等教育無償化」がスタートします。状況は改善されますか。 ◆久米忠史さん 給付型の拡充は「生活費支援」という考え方を取り入れたことが大きい。日本では奨学金は「授業料支援」でしかなかった。だが、大学生活にはお金がかかる。海外の大学は寮生活も普通ですから、奨学金は「授業料＋生活費」への支給です。
計画相次ぐ国立大統合、「１法人複数大学制度」の是非 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
一つの国立大学法人を設立して複数の大学を経営する「１法人複数大学制度」（アンブレラ方式）を活用した経営統合の計画が次々と具体化してきた。トップバッターとして２０２０年度の実現を目指す名古屋大学・岐阜大学の動きが公になったのは、わずか１年前だ。これを可能にする法改正が、今国会中で議論中だ。分野を融合する医工連携で地元産業界を引きつける静岡、３単科大学で文理融合を図る北海道、工学人材の育成を模索する奈良と、各地域案件の状況を見る。 アンブレラ方式活用、自主性保ち合理化 ０４年度の国立大法人化は「大学の教育研究をだめにする」という現場の声が小さくなかったが、１５年の月日は重い。運営費交付金の削減が続く中、改革を求める社会の声も受けて「反対一辺倒では乗り越えられない」ことを多くの関係者が実感するようになった。 各大学が覚悟を決めて向き合うようになった転機は、「地域」「特色」「世界」の３類型から主な
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