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2019年12月14日のブックマーク (5件)

  • 外務省に勤めるネコが「ストレスによる休職」から5カ月ぶりに復帰

    By @DiploMog イギリスの外務・連邦省でネズミ捕獲長として雇われているネコのパーマストンが5カ月ぶりに休職から復帰しました。休職の原因は、職員にエサをもらいすぎた&なでられすぎたことによる過やストレスだと報じられています。 Palmerston, the Foreign Office cat, returns to work after six months off for stress https://www.telegraph.co.uk/news/2019/12/02/palmerston-returns-foreign-office-staff-told-stop-picking-feeding/ イギリス首相官邸には、「ネズミ退治のためにネコを飼う」という伝統が1500年ごろから存在します。1924年には「首相官邸ネズミ捕獲長」という公的な役職が用意され、ネズミ退治に

    外務省に勤めるネコが「ストレスによる休職」から5カ月ぶりに復帰
    high190
    high190 2019/12/14
    "外務・連邦省がパーマストンを雇ったのは、パーマストンが「大胆かつ自信に満ちた性格」をしていたためとのこと"
  • 心理学実験、再現できず信頼揺らぐ 学界に見直す動き - 日本経済新聞

    「つまみいを我慢できる子は将来成功する」「目を描いた看板を立てると犯罪が減る」――。有名な心理学の実験を検証してみると、再現できない事態が相次いでいる。望む結果が出るまで実験を繰り返したり、結果が出た後に仮説を作り替えたりする操作が容認されていた背景があるようだ。信頼を失う恐れがあり、改めようとする動きが出ている。ノーベル賞のパロディー版として人気がある「イグ・ノーベル賞」は9月、ドイツの心

    心理学実験、再現できず信頼揺らぐ 学界に見直す動き - 日本経済新聞
  • 令和4年度教職課程認定等に関する事務担当者説明会について:文部科学省

    令和4年度教職課程認定等に関する事務担当者説明会について 令和4年12月20日(火曜日)開催の標記説明会の資料です。 説明会次第 (PDF:43KB) 資料1 令和の日型学校教育を担う教師の在り方について (PDF:2.6MB) 資料2 教職課程認定基準等について (PDF:3.4MB) 資料3 情報教育の未来に向けて (PDF:6.8MB) 資料4 教職課程認定申請手続に係る留意事項について (PDF:3.8MB) 参考資料 教職課程に関する参考資料その1 (PDF:4.2MB) 参考資料 教職課程に関する参考資料その2(1/2) (PDF:6.2MB) 参考資料 教職課程に関する参考資料その2(2/2) (PDF:9.1MB) お問合せ先

    令和4年度教職課程認定等に関する事務担当者説明会について:文部科学省
  • 学生新聞のあるべき姿とは 有識者を招き編集諮問委員会開催 - 東大新聞オンライン

    東京大学新聞社は10月30日、直近1年分の記事の評価を外部の有識者に求める編集諮問委員会を開催した。弊社前理事長でジャーナリズム研究を専門とする林香里教授(情報学環)の他、東大名誉教授の長谷部恭男教授(早稲田大学)、前総合文化研究科長の石田淳教授らが委員に名を連ねた。現役東大生が執筆した記事は、有識者の目にどのように映り、どのような意見を与えたのか。編集諮問委員会の模様をお伝えする。 (執筆・撮影 中野快紀) 記事を評価する編集諮問委員・評議員ら ◆司会進行 宍戸常寿教授(東京大学新聞社理事長・法学政治学研究科) ◆編集諮問委員会委員、評議員一覧 編集諮問委員 濱田純一名誉教授(元理事長・前東大総長) 長谷部恭男名誉教授(元理事長・早稲田大学教授) 吉見俊哉教授(情報学環・元理事長) 林香里教授(情報学環・元理事長) 評議員 西村陽一氏 大加章雅氏 南部雅弘氏 有井和久氏 加藤陽子教授(人

    学生新聞のあるべき姿とは 有識者を招き編集諮問委員会開催 - 東大新聞オンライン
  • 学生支援拡充に4880億円 来年度予算、大学無償化で51万人対象

    政府は13日、低所得世帯の大学生らを対象に来年4月から新たに導入する高等教育の修学支援制度の費用として約4880億円を令和2年度予算案に計上する方向で調整に入った。5月に成立した「大学無償化法」に基づき、消費税率の引き上げによる財源を活用。2年度は約51万人の利用を想定している。「格差の固定化」が問題になる中、無償化で意欲ある学生の進学を後押しする。 支援制度は大学や短期大学などの授業料・入学金の減免と、日学生支援機構が支給する給付型奨学金の拡充が柱。政府は平成29年12月に決定した政策パッケージで高等教育を無償化する方針を盛り込み、準備を進めていた。 制度の対象になるのは住民税非課税世帯など。大学無償化法によると、非課税世帯の場合、国公立大なら授業料のほぼ全額となる約54万円を免除、私立大なら最大約70万円を減額する。 進学前に人の学習意欲などを確認するほか、進学後も修得単位数などに

    学生支援拡充に4880億円 来年度予算、大学無償化で51万人対象