「大学における技術職員の在り方」に関する講演会を開催しました | 琉球大学
「大学における技術職員の在り方」に関する講演会を開催しました 琉球大学では令和3年12月3日（金）、「コアファシリティ事業構築支援プログラム講演会～大学における技術職員の在り方～」と題して、東京工業大学戦略的経営オフィス教授の江端新吾氏、山口大学総合技術部部長の渡邉政典氏、金沢大学医薬保健研究域医学系教授の安藤仁氏を講師として講演会を開催しました。講演会は、68名の教職員が参加しました。 講演では各校が進めている先端研究基盤共用促進事業（コアファシリティ化）の取組みと合わせて、異なる視点（大学経営・技術職員・教員）から見た、大学の技術職員に求められる役割や働き方、技術職員の組織化や実情などが紹介されました。 まず、江端氏からは、「研究基盤を支えるイノベーション人材育成とデジタルトランスフォーメーション-続・国立大学法人の経営戦略から見たコアファシリティのあり方とは-」と題して、今後の大学経
【理事長メッセージ】日本大学再生に向けて
本学前理事長の所得税法違反での逮捕及び元理事の背任容疑での逮捕・起訴に関し、学生・生徒等及び保護者、卒業生、関係者の皆様におかれましては、ご心配をおかけしてしまい大変申し訳ありません。日本大学130年の歴史の中で、理事長が逮捕されるという前代未聞の不祥事により、先人達が築かれた、伝統ある日本大学の名が汚されたということに、悲しみと憤りを感じておられることと思います。 日本大学は、教育・研究機関としての役割を今一度自覚し、あらためて日本大学や付属校がすばらしい教育・研究機関であると誇れる体制を築き上げるべく、誠心誠意努力してまいります。そして、日本大学が社会に広く貢献できる存在であり続けるために、学生・生徒等及び保護者、卒業生、関係者の皆様としっかり向き合っていく所存です。 法人本部がこのような不測の事態であっても、日本大学各学部における教育・研究・学生支援等は、学生の頑張りと教職員の熱意あ
キャリアの重大な決断を下す前に実践すべき3つのステップ 取り返しのつかない事態に陥るのをどう防ぐか | 意思決定｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
大退職時代（グレート・レジグネーション）という時流に乗って、あなたも転職活動を始めたり、人生は一度きりだからと新たな挑戦を試みたりしているかもしれない。しかし、人生を左右するような大きなキャリアチェンジをする時には、慎重を期すべきだと筆者は指摘する。その決断が本当に正しいかどうか、どれだけのリスクがあるかを精査するには、客観的に状況を見渡すことが欠かせない。本稿では、意思決定にまつわるバイアスに囚われることなく、大きな決断に伴うリスクを軽減するための3つのステップを紹介する。 大退職時代（グレート・レジグネーション）のまっただ中で、転職や起業、完全な離職をはじめ、大きなキャリアチェンジをしようとする人の動機はさまざまだ。 コロナ禍をきっかけに、リモートワークや柔軟な働き方が可能であることを知った人もいれば、とりわけワークライフバランスを中心に自分にとっての優先順位を見直した人もいる。また、
【開催案内】嘉悦大学オンラインリサーチフォーラム2021ライブ配信のお知らせ（事前申込制）｜嘉悦大学
公開日：2021.12.13 「世の中の面白い を学問する」嘉悦大学の実践研究の発表の場である 嘉悦大学オンラインリサーチフォーラム2021を今年度もYouTubeライブ配信します！ 【事前申込制】 【開催日】2021年12月18日（土）10:00開始 （12:30終了予定） 【配信方法】嘉悦大学YouTube公式チャンネルよりリアルタイム配信 【視聴方法】事前申込いただいた方に当日視聴できるYouTubeのURLをお送りします 【申込締切】2021年12月17日（金）16:00 ▼お申し込みはこちらから https://forms.gle/ciUPxAmsfUGEhkjLA 昨年度からのコロナ禍によって、大学の教育・研究活動にも大きな変化がありました。 そんな中、嘉悦大学のそれぞれの研究会では、コロナ禍に負けず、企業やNPOと関わりながら実践研究を続けてきました。 今年度は、観光・ホスピ
ワクチン３回目の職域接種 受け付け始まる 近畿大などが申請｜NHK 関西のニュース
新型コロナワクチンの３回目の職域接種の受け付けが１３日から始まりました。 関西でも大学や企業で申請の動きが出ています。 新型コロナワクチンの３回目の接種は、今月から医療従事者を対象に始まり、来年３月からは職域接種も始まる予定で、厚生労働省は１３日、実施の受け付けを始めました。 このうち、東大阪市にキャンパスがある近畿大学は、午後２時に、職員がオンラインで接種会場などを記入し手続きを進めていました。 近畿大学では、ことし６月から１回目と２回目の職域接種を実施し、学生や教職員などおよそ２万３５００人が接種していて、３回目についても学生の卒業に間に合うように準備を進めるということです。 近畿大学メディカルサポートセンターの藤本美香 センター長代理は、「まだ治療薬が十分に広がっていないので、３回目の接種を実施して感染に備えていきたい」と話していました。 関西では、近鉄グループホールディングスやサン
京大に若手研究者対象の基金設立 本庶さんと製薬会社の和解で｜NHK 関西のニュース
ノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑さんと大阪の製薬会社との間で争われた裁判が和解したことに基づき、京都大学に若手研究者を対象とした２３０億円の研究基金が設立され、会見を開いた大学と製薬会社は基金の活用による人材の育成や研究の発展への期待を述べました。 １３日は、京都大学の湊長博 学長と、大阪の製薬会社、小野薬品工業の相良暁 社長が共同で会見を開きました。 基金は、ノーベル医学・生理学賞を受賞した京都大学特別教授の本庶佑さんと小野薬品工業との間で争われたがんの治療薬「オプジーボ」の特許使用料をめぐる裁判が先月、和解したことに基づき、製薬会社側から大学に２３０億円の寄付が行われ、今月１０日に設立されました。 生命科学を中心とした自然科学の分野の若手研究者を対象に、人材の育成や研究の支援を目指して活用される見通しだということです。 会見で、相良社長は、「オプジーボが予想を超えた成功につながり
米国における新卒採用のオンライン化の行方──杉田真樹 ｜研究所員の鳥瞰虫瞰 Vol.4｜リクルートワークス研究所
米国の大手企業の新卒採用は、採用担当者が複数の大学キャンパスを訪問し、大学主催のキャリアフェアに参加する「オンキャンパスリクルーティング」が主流である。インターンシップも、企業は優秀な新卒人材を早期に確保するための重要な手段として位置づけ、新卒採用に直結させている場合が多い。通常、大学４年次に進級する前の約3カ月の夏休み期間中に実施し、期間は10～12週と日本よりも長い（※１）。企業はインターンに実務を任せることで、学生の適性を測り、また学生側も実際の仕事や社員との交流を通じて、この会社が自分に合っているのかを見極める場となっている。実際、インターンから正社員への登用率は平均66.4％である（※２）。 パンデミックで大きく変化した2020年の新卒採用 2020年にパンデミックが宣言され、キャンパスへの訪問や、インターンをオフィスに受け入れることができなくなった企業は、新卒採用やインターンシ
ご迷惑をお掛けします｜e-Gov
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ポストコロナを見据えて
2020年4月以来、理研は新型コロナウイルスに対する特別プロジェクトに、まさしく"オール理研"で取り組んできました。それからおよそ2年。飛沫感染のシミュレーションやPCRに代わる検査法、湿布のように貼るタイプの簡易ワクチンの研究開発など、幅広い分野の成果を次々に発信、現在はポストコロナの時代を見据えた研究も進みつつあります。進捗状況や今後の展望について、小安重夫理事に聞きました。 小安 重夫（こやす しげお） 理事 1955年東京都生まれ。東京大学大学院理学系研究科。理学博士。米国ハーバード医科大学病理学助教授、内科学准教授、慶應義塾大学医学部教授などを経て、2014年に理研統合生命医科学研究センターセンター長に就任。2015年から現職。 幅広い研究分野で国難に立ち向かう 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を受け、松本紘理事長が先頭に立って理事長裁量経費の投入を采配し、始動し
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KAIST to establish New York campus by 2025 - KED Global
益学長、永年勤続の職員12名を表彰 2021年度永年勤続者表彰式