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2022年6月25日のブックマーク (10件)

  • リーダーシップ自己効力感とレジリエンスの関係

    研究では,リーダーシップの発揮に有効とされるリーダーシップ自己効力感とレジリエンスに着目し大学4年次と社会人1年目で縦断調査を行った.学校から仕事・社会への移行(トランジション)におけるリーダーシップ自己効力感(LSE;変革力・遂行力・共感力・鼓舞力)とレジリエンス(BRS;資質的・獲得的)の相互関係の検討を行うため,縦断データを用い交差遅延効果モデルによる分析を行った.その結果,大学から社会人1年目でLSE の4因子及びBRS の2因子すべてで有意な得点の低下が見られた.また,大学4年次の資質的レジリエンスから社会人1年目のLSE の遂行力,変革力,鼓舞力へ,大学4年次の獲得的レジリエンスから社会人1年目のLSE 遂行力へ有意な正の影響が見られた.大学4年次のLSE から社会人1年目のBRS への影響はみられなかったことから,大学までにレジリエンスを身につけることは,社会人1年目におい

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    high190 2022/06/25
    武田佳子,溝口侑,溝上慎一(2022)"大学までにレジリエンスを身につけることは,社会人1年目において,共感力以外のリーダーシップ自己効力感に効果がある可能性が示唆"
  • 中等・高等教育での議論経験がもたらす市民性の涵養

    研究の目的は,中等・高等教育での議論経験と市民性の関連を検討することである.分析対象者は都内中等教育学校の卒業生392名である.カテゴリカル因子分析の結果から,市民性尺度は政治への関与行動とコミュニティへの関与行動の2因子9項目から構成された.次に,社会人口統計学的要因を共変量とした媒介分析の結果から,市民性の下位尺度である政治への関与行動,コミュニティへの関与行動ともに,中等教育での議論経験が直接的に関連する経路と,高等教育での議論の成功経験を介して,間接的に関連する経路が確認された.

    high190
    high190 2022/06/25
    上野雄己,日高一郎,福留東土(2022)
  • マネジメント

    現在、国家公務員をめぐる職場環境や職員意識は大きく変化しており、若手職員のやりがい・自己成長感の不足や長時間労働などの課題が顕在化しています。このため、働き方改革を進めつつ、管理職一人一人が、業務や人材のマネジメントに係る能力を向上させることが必要となっています。 内閣人事局では、良質なコミュニケーションの実践に重点を絞った「マネジメントテキスト」を作成しました。テキストでは、管理職のマネジメント能力向上に資するような具体的なスキルやツールについて、豊富な事例を用いて紹介しています。

    high190
    high190 2022/06/25
    2024.4 ver."「国家公務員のためのマネジメントテキスト」を改訂しました。"
  • 地方行政デジタル化の大きな一歩は業務フローの可視化・標準化から(ZDNet Japan) - Yahoo!ニュース

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    high190 2022/06/25
    "コニカミノルタの品質管理や生産管理などのノウハウ、とりわけすぐにも削減すべき作業を見つけ出す製造業の“ムダ取り”は、コア業務とノンコア業務の区分けに有効に働くことが分かった"
  • 学校法人における不動産活用をめぐる状況 | 野村不動産ソリューションズ

    少子化による日の18歳人口の減少傾向により、私立大学では定員割れが問題となっています。 日私立学校振興・共済事業団が発表した「令和3年度 私立大学・短期大学等入学志願動向」によれば、全国の私立大学597校のうち、約46.4%にあたる277校で入学定員充足率(入学者数÷入学定員)が100%を切っていることがわかりました。今後も18歳人口は減少傾向と推定されています。 また定員厳格化に代表される、都市圏と地方の大学間の二極化も問題となっています。 このような状況の中、2019年に私立学校法の一部改正も含む「学校教育法等の一部を改正する法律」が可決され、2020年4月1日より施行が開始されました。 今般の私立学校法の主な改正内容は以下の3つです。 <私立学校法の主な改正内容> ①大学を設置する学校法人は、”大学等の教育研究等の状況を評価する認証評価”の結果を踏まえて、 事業に関する中期的な計

    学校法人における不動産活用をめぐる状況 | 野村不動産ソリューションズ
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    high190 2022/06/25
    収益事業の強化による収益の多元性確保。"保有不動産の有効活用は今後も活発化すると考えられ、学校運営にとって重要なテーマのひとつとなる"
  • 早大総長選、再任の決め手は何だったか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    早稲田大学で2022年9月からの再任が決まった田中愛治総長は、次の2期目4年間の抱負をインタビューで語った。カーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)など分野融合の研究や、デジタル変革(DX)などで文系・理系インターフェースとなる人材育成を強化する。日医科大学との連携は研究・教育で相乗効果を強める一方、「在任中の早大医学部の実現はない」とした。 研究は「情報科学・人工知能(AI)、ロボット、ナノ・エネルギーの個々は無理でも、カーボンニュートラルに向けた総合力でトップになれる」と強調。人文社会科学系の強みも生きる。教育では新型コロナウイルス感染症対応などで必要な文系、理系をつなぐ人材育成を重視。「入試の文理の壁を早稲田が率先して打ち破り」、データサイエンスや情報科学の全学教育につなげる。 これらを支える財務戦略は23年に約7億円が生まれる独自基金の運用や、新設の「早稲田大学応援基金

    早大総長選、再任の決め手は何だったか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
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    high190 2022/06/25
    "日本医科大学との連携は研究・教育で相乗効果を強める一方、「在任中の早大医学部の実現はない」とした。"
  • 組織戦略の論点整理とあるべき姿 | 大和総研

    2022年の世界競争力ランキング2022年6月15日IMD 公表)によれば、日の総合ランキングは過去最低の34位となった。「ビジネス効率性」は51位と評価が低い背景には、「経営の実効性が低く、企業の生産性・効率性も低い」という日企業の課題がある。組織戦略の論点を整理した上で、「ビジネス効率性」の改善の手掛かりとなる「大企業の組織戦略」に焦点を絞って、解決策の提案を試みる。 ◆日企業が掲げる組織戦略については、国内上場企業の開示資料から7つのキーワードを抽出した。具体的には、①組織拡大戦略、②戦略的持株会社、③新規事業関連組織の発足・強化、④トレンド対応組織の設置(DX対応)、⑤企業内大学設置、⑥エンゲージメント強化、⑦フラット型組織の7つのパターンに分類された。組織戦略づくりのヒントになると考える。 ◆日が国際競争力で高い評価が得られない理由は、見栄えの良い「経営戦略」を掲げて

    組織戦略の論点整理とあるべき姿 | 大和総研
    high190
    high190 2022/06/25
    "日本が国際競争力で高い評価が得られない理由は、見栄えの良い「経営戦略」を掲げてはいるが、「組織の健康状態」について配慮した「組織戦略」を実行できていないこと"
  • NTTテレワーク原則化 イノベーション維持が課題

    NTTは24日、7月1日から同社傘下の約3万人を対象に、在宅などのテレワークを原則化する新制度を導入すると発表した。出社を出張扱いとして交通費に上限を設けず、国内どこでも居住可能とする。多様な働き方の提案で優秀な人材を確保することなどが狙い。24日付で社長に就任した島田明氏は同日の記者会見で、イノベーションを維持することができるかなど、テレワーク原則化による課題も踏まえながら働き方改革を進めるとした。 新制度の対象となるのは、NTTドコモやNTT東日、NTTデータなどグループの主要会社のうち、テレワークを基とする業務運営が可能な組織に属する社員約3万人。テレワークが原則となるため、社内で会議が開かれる場合など出社の際には出張申請を出すなどの手続きが必要となる。 NTTはすでに昨年9月、働き方を大幅に見直し、望まない転勤や単身赴任をなくすため、テレワークを推進する方針を表明していた。ただ

    NTTテレワーク原則化 イノベーション維持が課題
  • 歴史のなかの猫たち|三人閑談|三田評論ONLINE

    南方熊楠顕彰会理事。慶應義塾大学非常勤講師。2000年慶應義塾大学文学部卒業。2007年京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程修了。2020年にサントリー学芸賞。著書に『熊楠と』『日犬の誕生』『絶滅したオオカミの物語』等。 金子 私は江戸美術が専門ですが、『ねこと国芳』というの他に、歌川国芳(うたがわくによし)(1797~1861)が絵を描いた山東京山(さんとうきょうざん)の『朧月の草紙』というの現代語版(『おこまの大冒険〜朧月の草紙〜』)も出しています。絵画から見ると、江戸時代のって、今と同じだなと思ってびっくりするところがあるんです。 私などはがみっともないことをしたり、いたずら好きといったことを含めて大好きで、かわいいなと思っているんです。ただ、そういう複雑な「かわいい」の受け止め方は現代人特有のものかと思っていたら、国芳のを見る限り、そうでもないなと。国芳の時代

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  • 福井工業大学が「経営情報学部」新設 デジタル社会に対応(福井テレビ) - Yahoo!ニュース