“山奥ニート”増殖 あくせく働かず自由…新しい生き方！？ （産経新聞） - Yahoo!ニュース
和歌山県の山間部で地元の人たちの仕事を手伝いながら、わずかな収入で自由気ままに生活している若者たちがいる。あくせく働かず、自然に恵まれた環境で好きなことをしながら暮らす“山奥ニート”たち。かつて引きこもりだった人もおり、「楽しく暮らすのが一番」とも。そんな彼らに地元の人たちも好意的だが、こうした「自由な生き方」は新しいライフスタイルとして定着するのだろうか。（兵頭茜） １月中旬、和歌山県田辺市五味の畑で２人の若い男性がクワをふるっていた。就労、就学していない若年無業者がニートと呼ばれるなか、“山奥ニート”を自称する石井新（あらた）さん（２７）と仲間の男性（２６）。この日は近くの社会福祉法人の依頼で、入所者とともに畑を耕していた。 和歌山市から車で約２時間半。彼らが暮らすのは山間部の限界集落だ。住居は廃校となった小学校の校舎を改装して使っている。建物は引きこもりの人を支援するＮＰＯ法人「
当初からモデル破綻…「完熟農園」が営業停止 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
経営再建を目指していた山梨県南アルプス市の観光農園「南アルプス完熟農園」の運営会社「南アルプスプロデュース」が２５日、資金難のため、営業を停止した。 筆頭株主の同市は債権者として、近く甲府地裁に対し、破産手続き開始を申し立てるとしている。 同市の金丸一元市長が同日、記者会見を開き、事情を説明した。 それによると、運営会社の経営状況が改善しておらず、これまでに１億５０００万円の赤字が発生している。そのため、運転資金が底をつき、従業員への給与や商品の卸売代金などが支払えない見通しとなり、市や金融機関から新たな融資を望めないことから、営業停止を決めたという。負債総額は、少なくとも５億５０００万円に上るという。 完熟農園は６次産業化の拠点として、市が整備費など約８億円を負担し、昨年６月にオープン。しかし、主力と見込んでいた果樹で、天候不順のため集荷が落ち込み、予想の売り上げを大きく下回るなどオープ
遺伝子操作で植物油増量に成功 - 共同通信 47NEWS
遺伝子操作で通常の種(左)より大きくなったシロイヌナズナの種。中央は通常の約1・4倍、右は約1・7倍になった(自然科学研究機構基礎生物学研究所提供) 植物の種子に含まれる油脂を遺伝子操作で最大1・7倍増やすことに、自然科学研究機構基礎生物学研究所(愛知県岡崎市)と長浜バイオ大(滋賀県長浜市)の研究グループが成功した。2日までに英科学誌電子版に発表した。菜種や大豆から取れる植物油はバイオ燃料やバイオプラスチックの原料として需要が拡大しており、生産の効率化につなげたいとしている。 植物の種子の多くは、発芽に必要なエネルギー源として油やタンパク質を貯蔵している。菜種の仲間であるシロイヌナズナには油の合成を促進する遺伝子「WRI1」があり、これが活性化する期間を通常より1・5～2倍程度長くなるよう操作した。
ロボットスーツを農家で実験 松山 NHKニュース
より使いやすい農業用のロボットスーツを開発しようと、実際に農家に使ってもらって改善点を調べる実験が愛媛県内で行われています。 国やメーカーでは、実際に農家に使ってもらい、より使いやすいロボットスーツを開発しようと全国で実験を始めていて、愛媛県でも八幡浜市のみかん農家などに貸し出されました。 農家の人たちはロボットスーツをつけて傾斜のある畑を上り下りしたり、みかんが入った２０キロほどのケースを運んだりしていました。農家の男性は「山の斜面の上り下りもみかんのケースを積むのも楽にできました。もう少し軽量化が進むとさらによいと思います」と話していました。この実験は来年３月まで行われる予定で、改善点をアンケートに記入してもらって調べ、より使いやすいロボットスーツの開発に役立てるということです。
ダイコン価格が暴落 自主廃棄の農家も （神戸新聞NEXT） - Yahoo!ニュース
鍋物やおでんに欠かせない秋冬ダイコンの市場価格が、全国的な出荷量の増加で値崩れを起こしている。原因は１１月の記録的な暖かさと、平年を大幅に上回った降水量。急激に肥大したため、大きすぎて流通に適さないダイコンが続出。ダイコンの国指定産地、兵庫県たつの市御津町の「成山新田」では、自主廃棄する農家も出始めた。 【動画】おしゃれな八百屋の「野菜王子」 ＪＡ兵庫西などによると、店頭に並ぶ標準的な大きさのＬサイズ（１ケース１０キロ、１０本入り）が、１０月初旬では１２００円と例年並みだった。ところが１１月に入り、全国的に流通量が急増して価格は下落。Ｌで最も品質的に優れたものでも６００円、サイズによっては採算割れとなる異例の値崩れとなった。 ８月下旬から種まきが始まった成山新田の秋冬ダイコン。少雨だった１０月から一転、雨が続いた１１月に生育が早まり、農家も急いで収穫したが、肥大する早さに作業が追いつか
農業の担い手 ５年前より２８万人余減少 NHKニュース
農林水産省が行っている農業版の国勢調査がまとまり、全国で農業を職業としている人の数は５年前に比べて２８万人余り減り、平均年齢も初めて６７歳台となるなど、担い手の減少と高齢化に歯止めがかからない厳しい実態が浮き彫りになっています。 それによりますと、ことし２月１日現在で全国で農業を職業としている人は１７６万８０００人で、５年前の調査に比べて２８万４０００人、率にして１３．８％減りました。 農業を職業としている人の数は、今の考え方で統計を取り始めた昭和６０年の３４６万５０００人から毎回減り続けていて、担い手の減少に歯止めがかからない状況が続いています。 平均年齢も６７．１歳と、今回初めて６７歳台となり、全体の６４．７％が６５歳以上の高齢者となっています。 また、ほかの職業を持ちながら農業も行っている人を含めた数は全国で２０９万人となり、５年前の調査に比べて５１万６０００人、率にして１９．８％減
仕事で疲れた心を潤せ！週末農業のススメ - リクナビNEXTジャーナル
食の安心・安全性が重要視され、野菜直売所や道の駅といった新鮮な野菜が手に入る場所に多くの人が集まっている。生産者と消費者の距離が近づいたことによって野菜づくりを身近に感じるようになり、「エコライフ」や「アグリカルチャー」などの言葉とともに農業のイメージも変化してきた。自給自足的生活に憧れる若い世代も増えつつあり、最近では平日は会社勤めをして週末に趣味として農作業を楽しむ“週末農業”がにわかにブームとなっているという。 新鮮で美味しい野菜を味わえるのはもちろん、植物や土に触れて太陽の光を浴びることはストレス解消に効果的で、疲れた心が潤い、心に余裕ができて仕事の効率もアップするとか。さらに、趣味が高じてサイドビジネスとして成功している人も！ なんだか良いことずくめの“週末農業”について、全国でレンタル農園を運営する株式会社マイファーム専務取締役の浪越隆雅さんに聞いた。 「週末農業」という新しい
農薬と同じくらい効果的な「アリ」を使った害虫駆除とは？ - GIGAZINE
By NeilsPhotography 農作物を害虫から守るには農薬を使うのが一般的ですが、農薬には人体に有害な物質が含まれているほか、農薬を散布するための人的リソースや農薬の購入費用がかかります。そんな農薬と同等の効果が得られて、何もしないでも勝手に害虫を持続的に駆除できるという「アリ」を使った害虫駆除方法がオルフス大学の研究で明らかになりました。 Ants are as effective as pesticides http://scitech.au.dk/en/roemer/5-2015/ants-are-as-effective-as-pesticides/ 世界人口が増加している中、農家の人口は減少傾向にあるため、現代の農業には害虫を作業なしでコントロールでき、なおかつ持続可能な新しい方法が求められています。生態学者が発表したアリを使った害虫駆除策によると、化学薬品を使わないた
最新鋭「搾乳ロボ」で２４時間化 北海道のハイテク牛舎：朝日新聞デジタル
最新鋭の搾乳ロボット８台を導入した「ハイテク牛舎」が、北海道江別市で９月から動き出している。約５００頭の搾乳を、２４時間自動化した。１カ所の設置規模では国内最多という。 首輪につけたセンサーで乳牛を個別に管理。乳牛がロボットに近づくと、搾乳に適した状態かどうかを見分け、ゲートが開く。カメラ付きセンサーが乳頭の位置を探知して、ロボットアームに取り付けた機械が搾乳する。乳量や乳質のデータも一元管理できる。 ロボットはスウェーデン製で１台約２５００万円。運営する「Ｋａｌｍ（カーム）角山」は、３年後に年間５６００トンの生乳生産をめざす。川口谷仁専務（４３）は環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）もにらみ、「（輸入増の）波はどうしようもない。酪農の事業化と生乳の高品質化、これが我が社の行く道」と話す。（加賀元）
【伝説】クワガタとタケノコで大稼ぎ！ 謎の農家「風岡直宏」はなぜフェラーリを買えたのか？ - イーアイデム「ジモコロ」
静岡県富士宮市にお店を構える「たけのこ王」こと風岡直宏さん。現在、テレビ番組「沸騰ワード10」で話題になっているが、すべてはジモコロの偶然の出会い（2015年）から始まっている。クワガタとタケノコでなぜフェラーリを2台買えたのか？ その軌跡に迫ってみた。 コトの発端は静岡県富士宮市で偶然見かけた謎の看板 こんにちは、ジモコロ編集長の柿次郎です。先日公開した記事「【日帰り】超インドアが3種のアウトドアレジャーを連続で体験したら超充実した件」、この取材で静岡県を訪れていたのですが、車を運転していたらやけに気になる看板が目に飛び込んで来ました。 「クワガタ」 「固いもも」 「風岡直宏がたけのこで日本一の味を目指しています」 見慣れない看板の並び。得体の知れなさ。この店は一体なんなんだろう？ 好奇心が顔を覗かせたものの、取材現場に急いでいたためその場ではスルーしました。 その後、近くでアウトドアガ
異常な高温でバッタが大量発生 ロシア NHKニュース
ロシア南部ではこの夏、異常な高温が続いている影響でバッタが大量に発生し、農業に深刻な被害が出ています。 地元政府によりますと、大量発生したバッタがトウモロコシやひまわりを食べ尽くしたため、収穫量は計画よりも１０％ほど少なくなるということです。 地元政府では、バッタの被害の拡大を防ぐための対策費用として６４００万ルーブル、日本円で１億２５００万円余りを支出し小型の飛行機から農薬を散布するなど対応に追われています。 また、アストラハニ州では、これまでにおよそ５００ヘクタールの農地に被害が出ているほか、北オセチアでは今月３日、僅か１時間で１２０ヘクタールの農地に作付けされたトウモロコシがほぼすべて食べ尽くされたということです。 現地の専門家によりますと、バッタが大量発生している原因はロシア南部でこの夏、異常な高温が続いているためで、地元メディアはこの３０年で最悪の被害だと伝えています。
『水耕栽培農家の視点から見る「マッドマックス 怒りのデス・ロード」』
先週東京で「マッドマックス 怒りのデス・ロード」を観て未だ興奮冷めやらずV2、V3…と何度でも劇場で観たくなるのですが、残念ながらこの秋田県では上映館が次々と減り、現在秋田市のルミエール秋田でしか上映されていません（8月6日まで）。それにしても秋田なんてクソ田舎で6月公開の映画が8月まで延長されるとは余程人気なのでしょう。今頃秋田市では丸刈り＆白塗りで口に銀スプレーを吹き英雄の館を目指して爆死する人が相次ぎ、ただでさえ高い自殺率がさらにうなぎ登りになっているに違いありません。 本作を観た直後に私の脳内に浮かんだ感想は「車とガソリンが必需品の世界でジジイが女を生む機械としか見ておらず男は車バカで病気で短命なんてイモータン・ジョーの砦はまさに秋田県だな」でした。というかイモータン・ジョーは住民から税金を徴収せずにタダで水をあげていたので秋田県よりマシです。秋田県なんて住民税と公共料金が必要なん
倒産続出、75％が赤字、植物工場でビジネスは無理？放射能汚染地や昭和基地が適地？
植物工場は、都市の限られた空間で効率良く野菜生産ができるという意味で、究極の都市農業なのかもしれない。しかし、高コストに加え、栽培方法が確立されず、普通の野菜との差別化も曖昧という三重苦に悩んでいる。 今年1月の「起きるべくして起きた」、また6月末の「起きるはずがないのに起きた」2つの倒産劇から、植物工場の悩める姿が見えてくる。我々は、野菜の未来を植物工場に託すことができるのだろうか。 「起きるべくして起きた」倒産 1月初旬、東日本大震災の復興のシンボルと期待された、宮城県仙台市の被災農家3人による植物工場経営の「さんいちファーム」（2011年11月設立）が、約1億3200万円の負債を抱えて倒産した。【編注1】 同ファームでは、植物工場建設などの資金である約3億5000万円のうち、約7割が補助金（2億5200万円＝国1億6800円＋県8400万円）だった。しかし、農家3人には、通常の畑での
福島のLED方式野菜工場、作れば作るほど赤字 | スラド ハードウェア
福島県で復興政策の一環として、LEDライトで野菜などを育てる植物工場が建造された。2013年春から稼働し、人工光で野菜を栽培する施設としては全国有数の規模を持つ。しかし、運営会社によると工場の稼働率は50％ほど。原価の約45％を占める電気代が大きな負担となり、作れば作るほど赤字が増える状態だそうだ（SankeiBiz）。 現在は自治体からの補助金があるため事業を継続できているものの、毎月の実質的な赤字は200万円を超えるとしている。補助金の一部は本年度で打ち切りが決まっており、今後を見通せないとしている。 野菜工場の成功例ってシンガポールくらいしか聞いたことないけど、その成功例でもLEDライト方式ではなく、自然光でハウス栽培、鉢植えを観覧車のように回すシステム（土地面積と都市部への流通コストの節約）だったような気がするのだが……。
食料輸入止まっても、イモ中心なら供給可能 農水省指標：朝日新聞デジタル
農林水産省は１７日に原案をまとめた「食料・農業・農村基本計画」で食料自給率目標（カロリーベース）を５０％から４５％に下げる一方、日本の食料生産力を示す新たな指標を示した。もし食料の輸入が止まっても、国内農業をイモ中心に切り替えれば必要なカロリーを確保できるという。 基本計画は、今後１０年の農業政策の方針を示すもので、今月中の閣議決定を目指す。これまではカロリーベースの食料自給率を重要視してきたが、生産力や、「売れる」農産物をどれだけ作っているかを重要視する政策に転換する。 新たな指標は、いざという時に国産でどれだけの食料を供給できるかを示す「食料自給力」だ。戦争などで輸入が止まった場合に、国内で国民１人に対して１日にどれだけのカロリーを提供できるかを示す。 体重を保つために人が１日あたり必要なカロリーを２１４７キロカロリーとし、どんな作付けでどの程度のカロリーを供給できるか、４パターンの試
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農地に植物工場、16年春に全面解禁 企業参入追い風に - 日本経済新聞
ＴＰＰ大筋合意：「コメ聖域」何だった…農家困惑 - 毎日新聞
ジャガイモ枯らす病害虫、国内で初確認 北海道網走 - 日本経済新聞
【鉄腕DASH】スイカ畑でTOKIOが土質を見抜き糖度を言い当て害虫を指摘し農薬を自作して間引いたスイカで料理を作る
グーグルが農業に進出 ベンチャーに18億円を投資 - 日本経済新聞
