世界初のｉＰＳ移植実施 目の難病患者に、神戸の医療機関で＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を使って目の難病治療を目指す理化学研究所などのチームは１２日、ｉＰＳ細胞から作った網膜細胞を患者に移植する手術を先端医療センター病院（神戸市）で実施したと発表した。ｉＰＳ細胞が臨床に応用されたのは世界初で、再生医療での実用化に向けて大きな一歩となった。 同病院の平田結喜緒病院長、理研の高橋政代プロジェクトリーダーらが同日夜、神戸市内で記者会見し、手術の結果などを説明する。 理研などによると、移植手術を受けたのは「滲出（しんしゅつ）型加齢黄斑（おうはん）変性」という目の難病で、既存の治療法では効果がなかった患者。自分の皮膚細胞から作ったｉＰＳ細胞を使って、網膜の働きを助ける網膜色素上皮細胞を作り、シート状に加工して病変部に移植した。 移植は高橋氏らが進める臨床研究として実施。安全性の確認が主な目的で、１年間の経過観察と３年間の追跡調査で腫瘍ができないかなどを調べ
【ＳＴＡＰキーマン 笹井氏会見詳報】（１）山中氏のライバル謝罪「共著者として心痛の極み」＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
（１５：００～１５：１０） 《新型万能細胞「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」の論文不正問題で、共著者で理化学研究所発生・再生科学総合研究センター副センター長の笹井芳樹氏（５２）が１６日、東京都内で記者会見する。上司として小保方晴子研究ユニットリーダー（３０）を指導するなど研究に深くかかわった笹井氏が一連の問題発覚後、会見するのは初めて。小保方氏の行為を「捏造（ねつぞう）にあたる研究不正」と断じた理研側と、「ＳＴＡＰ細胞はあります！」と反論した小保方氏の対立が深まる中、笹井氏は何を語るのだろうか》 《笹井氏は３６歳の若さで京大医学部教授に就任し、有力な科学誌に多くの論文を掲載してきた万能細胞研究の第一人者。世界で初めてＥＳ細胞から網膜組織を発生させることに成功するなど、「ノーベル賞候補」として世界から脚光を浴び続けてきた。昨年度には生命科学の分野で功績をあげた研究者を表彰する「上原賞」（副賞２００
「間違い」と言われ夜通し泣き、デート中も研究忘れず…常識破りの新型万能細胞を開発した小保方晴子さん＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
「誰も信じてくれなかったことが、何よりも大変だった」。従来の常識を打ち破る革新的な万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」を開発した理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（神戸市）の小保方（おぼかた）晴子・研究ユニットリーダー（３０）は、成功までの道のりをこう振り返った。 ＳＴＡＰ細胞が打ち破った常識は「動物細胞でも外的刺激で初期化した」「あまりに簡単すぎる技術で実現」など数多い。学位を取得して２年目の若き女性研究者が挙げた成果というのも、その一つだ。 これほど常識破りだったため、昨年春、世界的に権威ある英科学誌ネイチャーに投稿した際は、「過去何百年の生物細胞学の歴史を愚弄していると酷評され、掲載を却下された」。 だが、「ＳＴＡＰ細胞は必ず人の役に立つ技術だ」との信念を貫いて膨大なデータを集め、今回は掲載にこぎつけた。「何度もやめようと思ったけれど、あと１日だけ頑張ろうと続けてきて、いつの間にか今日に
ｉＰＳ作製効率、最大１００倍に 山中教授らが新手法 がん化リスクも低減 - MSN産経ニュース
さまざまな臓器の細胞に変化できるｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）の開発者である京都大ｉＰＳ細胞研究所長の山中伸弥教授らのグループが、人間の細胞にある特定の「マイクロＲＮＡ」の働きを抑えることで、ｉＰＳ細胞の作製効率を１０～１００倍向上させる新手法を、米グラッドストーン研究所との共同研究で発見したことが分かった。新手法は、細胞がん化のリスクを減らす効果もあるという。研究成果が米科学誌セル・ステム・セル（電子版）に１５日掲載される。 ◇ マイクロＲＮＡは、ＤＮＡの指示でタンパク質合成に関わる遺伝物質「リボ核酸（ＲＮＡ）」の一種。細胞の初期化や分化に影響を与えるが、詳しい働きなどは分かっていなかった。 グラッドストーン研究所の上席研究員でもある山中教授のチームは、人間の皮膚細胞を使って実験。皮膚細胞からｉＰＳ細胞を作る際、従来使ってきた４つの遺伝子とともに、マイ
子供の遺伝子予測、米企業に特許 「デザイナーベビー」と批判 - MSN産経ニュース
両親の唾液などに含まれるわずかな遺伝子情報を解析し、生まれてくる子供の目の色や背の高さ、がんなどの病気になるリスクを予測する手法の特許が１９日までに米国で認められた。 生命倫理の専門家は、予測を利用して提供者などから精子や卵子を選ぶと、望ましい特徴を持つ子どもを生む「デザイナーベビー」につながりかねないと批判。特許を持つ米カリフォルニア州の遺伝子検査会社「２３アンドミー」は「遺伝子と健康に関する理解を高めるのが狙い。子どもを選別する生殖医療に応用するつもりはない」と説明している。 特許は２００９年に同社が米特許商標庁に申請し、今年９月２４日付で認められた。ベルギー・ゲント大の生命倫理の専門家は、今月３日付の英科学誌ネイチャー電子版で「受精卵診断は定着しつつあるが、子どもの遺伝的特徴を選別することは倫理的な問題が大きい」と批判した。（共同）
１兆円超の成長戦略枠設定 来年度概算要求 再生エネやｉＰＳ再生医療支援 - MSN産経ニュース
政府は３１日、平成２６年度予算の概算要求基準（シーリング）で、６月に閣議決定した成長戦略に関する特別予算枠を設ける方針を固めた。予算規模は１兆～２兆円程度で、エネルギーや医療、農業などの分野で成長を確保し、経済再生を後押しする狙いがある。一方、予算編成に関連し、中期財政計画に、２年間で８兆円の収支改善を図ることを盛り込む方向だ。 成長戦略特別枠の対象になるのは、再生可能エネルギーの普及促進▽ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使った再生医療▽医薬品開発の推進▽生産者が加工から販売まで手がける農林水産業の６次産業化の支援策－など。 概算要求基準は、８月上旬に閣議了解の予定。これに沿って、各省庁が８月末までに予算を要求する。 概算要求基準では、公共事業などの政策経費について原則、一律１０％程度カットする。高齢化に伴う自然増が課題の社会保障費は、約１兆円の自然増は認めるが、ジェネリック医薬品（後発薬
再生医療で１兆円市場 科学技術総合戦略 - MSN産経ニュース
総合科学技術会議であいさつする安倍晋三首相（右から２人目）。右端は山本一太科学技術政策担当相＝６日午後、首相官邸（酒巻俊介撮影） 政府の総合科学技術会議は６日、日本の研究開発の指針となる「科学技術イノベーション総合戦略」を策定した。イノベーション（技術革新）を経済成長の原動力と位置付け、エネルギーなど５分野を重点課題に選定。ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）などを利用した再生医療で平成４２年に１兆円規模の市場創出などを目標に掲げた。安倍政権の成長戦略に反映される。 総合戦略は、クリーンで経済的なエネルギーシステム▽健康長寿社会▽次世代インフラ▽地域再生▽東日本大震災からの復興再生－の５分野を重点課題に選定。 具体的な実現目標では、３０年に世界初の浮体式洋上風力発電や低コストの液状化対策を実用化し、交通事故死者数を年間２５００人以下に。３２年にウナギやクロマグロの完全養殖の商業化、４７年に介護・
【社会部プレミアムインタビュー】ｉＰＳ細胞の研究展望 山中伸弥・京都大教授に聞く 「細胞バンク」軌道に乗せる＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
あらゆる細胞に分化する能力があり、再生医療への応用が期待されているｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を世界で初めて開発し、研究を主導している京都大の山中伸弥教授（４９）。実用化に欠かせない「ｉＰＳ細胞バンク」の構築を今年の目標に掲げ、臨床応用への意欲を語った。（論説委員 中本哲也） －－ヒトｉＰＳ細胞を開発した平成１９年以降、研究の進展状況をどうみますか 山中 想像よりもはるかに早く進んでいる。思ったより多くの研究者がｉＰＳ細胞を使っているのが一番の原因だと思います。特に安全性や樹立（作製）方法の改良は、本当に予想以上に早く進んだ。日本ではおそらく１、２年でｉＰＳ細胞を使った臨床研究が始まるが、ここまで進むとは思っていませんでした。 遅れていると感じるのは創薬で、再生医療よりもはるかに早く進むと思っていた。もっと多くの研究者が参入する余地があるのでは。日本は欧米に比べて研究者の人口が少ない。敷
「花咲かじいさん」夢じゃない 奈良先端大、細胞内メカニズムを世界初の発見・解明 - MSN産経ニュース
植物が花を咲かせる上で重要な働きをする「花咲かホルモン」（フロリゲン）をキャッチして細胞内に知らせる受容体を、奈良先端科学技術大学院大（奈良県生駒市）の島本功教授（植物分子遺伝学）らの研究グループが世界で初めて発見し、１日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。 島本教授らは、ホルモンが、花を咲かせる遺伝子を活性化させるしくみも解明。開花時期の変更にも成功し、今後、昔話「花咲かじいさん」のように好きな時に花を咲かせる技術につながる可能性がある上、開花期を安定させ、食糧やバイオ燃料作物の増産が期待できるという。 島本教授らは平成１９年にフロリゲンが「Ｈｄ３ａ」と呼ばれるタンパク質であることを突き止めていた。しかし、細胞内でフロリゲンが受容されるメカニズムや、花を咲かせる仕組みは解明されていなかった。 今回、研究グループはイネを使い、フロリゲンと結合するタンパク質を調査。その結果、「１４－３－
【東日本大震災】「研究成果を生かせなかった…」貞観地震の研究者＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
「貞観地震の再来だ」。東日本大震災が起きた今月１１日、超巨大地震のデータを目の当たりにした産業技術総合研究所の宍倉正展さんは「背筋が凍りつくような恐ろしさを感じた」と振り返る。宍倉さんらは宮城、福島両県のボーリング調査などから、８６９（貞観１１）年に東北地方を襲った巨大地震・津波の実態を解明し、「いつ、再来してもおかしくない」と警鐘を鳴らしていた。だが、日本の災害史上最大規模の地震・津波は、研究成果を防災に生かそうとする途上で襲ってきた。 「なぜ今、起きてしまったのか。１千年単位の長い周期のうち、たった数年待ってくれれば、防災対策を立てられたのに…」 産総研で海溝型地震歴研究チームを率いる宍倉さんは、声をつまらせる。 貞観地震の研究に着手したのは平成１６年。宮城、福島県の沿岸の地層をボーリング調査で解析し、貞観地震の津波が運んだ砂の層の分布から津波の到達域を特定。太平洋沖を震源とする巨大海
小鳥のように「ピピッ」と鳴くマウス、阪大が繁殖に成功 言語の起源解明に一役 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
小鳥がさえずるように鳴く珍しいマウスを大阪大大学院の八木健教授（分子生物学）らが遺伝子操作で作製、繁殖に成功した。突然変異で新たなコミュニケーションの手段を獲得したとみられる変わり種で、人類の言語の起源を探る研究に役立つという。１２月に神戸市で開かれる日本分子生物学会で発表する。 研究チームは、ＤＮＡの複製能力が低く突然変異を起こしやすい遺伝子改変マウスを作製。このマウス同士を交配し、人為的に“進化”させる実験を行ったところ、小鳥のように鳴く変異マウスが誕生した。 外見は普通だが、鳴き声は「ピピッ」「チチッ」と小鳥のさえずりにそっくり。遺伝情報を調べた結果、細胞内の代謝に関連する遺伝子の塩基配列が変異していることが分かった。 鳴くのは主に繁殖力が旺盛な生後３〜６カ月。雌雄が一緒にいるときや、音や明るさなど周囲の環境が変化したときによく鳴くことから、異性や仲間とのコミュニケーションに利用して
仕分け対象候補の５０法人 行政刷新担当相が公表 - MSN産経ニュース
枝野幸男行政刷新担当相が、過去に会計検査院や国会審議で問題視されたことがあり、事業仕分けの対象になる可能性が高いとして公表した５０の公益法人は次の通り。かっこ内は所管する省庁。 経済調査会（内閣府、国交）▽日本交通管理技術協会（警察）▽全国信用保証協会連合会（金融、経産）▽行政情報システム研究所、電波産業会、テレコム先端技術研究支援センター、テレコムエンジニアリングセンター、地方自治情報センター、自治体衛星通信機構（以上総務）▽日本情報処理開発協会、日本データ通信協会（以上総務、経産）▽民事法務協会（法務）▽国際農林業協働協会（外務、農水）▽日本国際協力センター（外務）▽大日本蚕糸会（文科、農水）▽日本食品衛生協会、全国社会保険協会連合会、医療機器センター、安全衛生技術試験協会（以上厚労）▽全国農地保有合理化協会、畜産技術協会、配合飼料供給安定機構、日本森林技術協会、海外林業コンサルタンツ
「どんな細胞も万能化」山中教授が英誌に考察 - MSN産経ニュース
さまざまな組織に成長する万能細胞として期待される人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）に変化する能力は、限られた一部の体細胞に備わっているのではなく、あらゆる体細胞に備わっているとの考察を京都大の山中伸弥教授が２日付の英科学誌ネイチャーに発表した。 ｉＰＳ細胞の再生医療への応用には均質でがん化の心配がない作製手法を開発し、標準的な方法として確立することが課題。山中教授は「さまざまな体細胞で多くの手法を試し、医療への応用に向けた最良の組み合わせを見つける必要がある」と指摘している。 山中教授は各国のチームによる研究報告を分析。あらかじめ決まった体細胞だけがｉＰＳ細胞になるのではなく、ほとんどすべての体細胞が万能細胞になる能力を備えているとの結論に達した。遺伝子操作の手法や化学的な環境などでｉＰＳ細胞の品質や個性に違いが生じるとも指摘した。
ノーベル賞が思わぬ余波！ 国籍法改正を検討 自民法務部会 - MSN産経ニュース
ノーベル物理学賞を受賞受賞した南部陽一郎米シカゴ大名誉教授が米国籍を取得していたことを機に、自民党法務部会の国籍問題プロジェクトチーム（座長・河野太郎衆院議員）は１０日、二重国籍を認めない国籍法改正の検討を始めた。南部氏はすでに日本国籍を喪失しているが、ノーベル賞受賞が思わぬ波紋を広げたようだ。 国籍法１１条は二重国籍を原則認めておらず、出生地で国籍を決める「属地主義」の米国などで生まれた日本人は２２歳までにどちらか一方の国籍を選択することになっている。 外国籍を取得した人はその時点で日本国籍を自動的に失うが、地方法務局に届け出なければ、戸籍はそのまま残る。個人情報を外国政府に照会することはできないため、実態把握は難しいが、法務省では、外国籍取得者の約１割しか届け出ていないとみている。 日本に戸籍が残っていれば、旅券取得や選挙の投票などが可能となり、犯罪に利用される懸念がある。一方、国際結
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損保大手が再生医療向け保険を投入へ 健康被害への保証金カバー 臨床研究を後押し＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
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