「超加工食品」でたばこ並みの依存性が判明、渇望や禁断症状も
ソーダやポテトチップスのような超加工食品は多くの健康問題と関連しているが、摂取をやめるのはたばこをやめるのと同じくらい難しいかもしれない。（PHOTOGRAPH BY DAN KITWOOD, GETTY IMAGES） ポテトチップスの大袋をいつの間にか完食してしまったり、思っていた以上にドーナツを食べてしまったりした経験がない人はいないだろう。この現象の原因が、意志の弱さではなく「超加工食品依存症」という状態にあることを示す証拠が集まってきている。 超加工食品（高度に加工された食品）には、袋菓子、朝食用シリアル、ほとんどのファストフード、大量生産されたパンやデザート、ソーセージ、ホットドッグ、冷凍魚フライ、ソフトドリンク、アイスクリーム、キャンディーをはじめ、包装されてスーパーに陳列される多くの食品が含まれていて、米国の成人が消費するカロリーの60％近くを占めると推定されている。 超加
テニススカートをめぐる騒々しい歴史、当初は足首も隠れていた
女性がテニスをするようになり、テニススカートの歴史も始まった。その丈は徐々に短くなっていき、テニス界のスーパースター、セリーナ・ウィリアムズ（写真）が着たことによって、テニススカートはコートの外でも通用するおしゃれなアイテムとなっていく。（Photograph by Vincent Kessler, Reuters/Redux） 動きやすく風通しのいいテニススカートは、本来の用途以外にも多目的に使える、おそらく唯一のスポーツウエアだろう。テニスプレーヤーたちの恋愛を描く映画『チャレンジャーズ』の宣伝を兼ねて、主演した米国の女優で歌手のゼンデイヤがテニスウエアを思わせるドレスでレッドカーペットに登場するなど、テニススカートの人気はコートの外でも高まっている。 だが、そんなテニススカートがスポーツファッションのセンターコートに立つまでには長く険しい道のりがあった。テニススカートはその時々に応じ
コロナ後遺症、2年で6割が大きく改善、免疫の異常が落ち着く
サイトカインストームに関わる免疫細胞の走査電子顕微鏡カラー合成画像。1個のマクロファージと2個の樹状細胞と多数の白血球が見える。サイトカインは通常の免疫反応にとって重要だが、過剰に放出されるサイトカインストームは害になりうる。（COMPOSITE MICROGRAPH BY STEVE GSCHMEISSNER, SCIENCE PHOTO LIBRARY） 新型コロナウイルス感染症の後遺症で特徴的に見られる免疫系の異常な活性化は、感染から2年でおおむね鎮まることを示した論文が、4月17日付けで学術誌「Nature Communications」に発表された。長く続く症状に悩む患者たちに、緩やかな回復がありうるという希望をもたらす研究結果だ。 新型コロナにかかった人のおよそ10人に1人は、疲労感、ブレインフォグ（脳に霧がかかったようにぼんやりする症状）、息切れ、動悸、抑うつなどの幅広い症状
米国人さえ嫌う「チップ」の習慣、なぜなくならないのか
南北戦争後の米国で習慣化したチップ。そこには、賃金を低く抑えたいという雇用者の意図もあった。反対する声もすぐに上がったが、チップはあらゆる反発を生き延びてきている。（PHOTOGRAPH BY THOMAS DASHUBER, VISUM CREATIVE/REDUX） ここ数年間で、米国のチップ事情は複雑になっている。タッチスクリーンが浸透したことで、コーヒー1杯からチョコレートバーまで、あらゆるものに18%、20%、22%といったチップを支払いやすくなったからだ。一方で、著名なレストランの店主たちが先頭に立って、チップを廃止しようとしているという報道もある。今、チップの習慣は大きな節目に差しかかっているようだ。 ただし、米国のチップの歴史には、これまでにも大きな節目のようなものがたくさんあり、チップはそのすべてを生き延びてきた。米国にチップを持ちこんだのは、南北戦争後に、世界を旅行した
コロナ第10波の兆し、今後「心不全パンデミック」の恐れも、研究
新型コロナウイルスの感染は昨年11月下旬から年が明けても増える傾向が続き、流行の「第10波」の兆しも見せている。理化学研究所（理研）と京都大学の共同研究グループは昨年末、症状が収まった後もウイルスが心臓に残存すると心不全のリスクが高まる可能性があると発表した。同5月に感染症法上の位置付けが5類に移行し、人々は「コロナとの共生」の日常に戻っているが、流行ウイルスの性質が大きく変わったわけではなく、油断はできない。厚生労働省は今冬期の流行拡大に注意を呼びかけている。 国内初感染確認から4年でまた増加傾向 新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから1月15日で4年が経過した。5類移行後は感染実態の把握方法は全数把握から全国約5000の定点医療機関による定点把握に変更された。厚労省によると、定点把握の感染者数は移行後も増え続け、昨年8月末から9月上旬には1医療機関当たり約20人になり流
増える大人のADHD、ネットのやりすぎによる「後天性」の恐れ
テクノロジーはマルチタスクを容易にしてくれたが、一方で、大人のADHDの増加にも寄与しているのかもしれない。（PHOTOGRAPH BY EDWIN TAN, GETTY IMAGES） 注意欠如・多動症（ADHD）に悩まされる大人が、かつてないほど増えている。その一因として疑われているのが、インターネットにつながったデジタルメディアが脳に負担をかけているのではないかということだ。 日本を含む世界の研究を分析した学術誌「Jornal of Global Health」の論文によると、2020年にADHDを抱える大人は6.8%近くにのぼり、米国では2003年の4.4％から約2.4ポイント上昇した（編注：2011年の厚労省の報告によると、日本における成人期のADHDの有病率は2.09%）。 「これは、現在世界中でADHDを持つ大人が約3億6600万人、すなわち米国の人口とほぼ同じだけ存在するこ
人気の「天然石」の採掘で搾取や環境破壊も、加担しない買い方は
アメシスト、水晶、シトリンなどの「天然石（クリスタル）」はヒーリング効果のあるパワーストーンといった売り文句で販売されているが、これらを産出する鉱山は環境を破壊し、非人道的な労働環境で操業している可能性がある。（PHOTOGRAPH BY IRINA MARWAN, GETTY IMAGES） マルティナ・グッドフレンド氏は「天然石（クリスタル）」の採掘で生計を立てるのが難しいことを知っていた。それでも、鉱物が豊富なナミビアのエロンゴ州を訪れ、スモーキークオーツ、フローライト（蛍石）、ハイアライトオパールなどの天然石約115キロを1万ドル強（約150万円）で購入したとき、鉱山の経営者と従業員の賃金2年分に相当すると知って衝撃を受けた。 カナダのアルバータ州を拠点に、Etsy（手芸品や古物などの販売・出品サイト）の「スピリットネクタージェムズ」という店で天然石を販売しているグッドフレンド氏は
体外で作る脳の組織は「人」と見なせるか、生命倫理と法学で考察
近年、iPS細胞やES細胞に関する研究が進んでいる。そうした多能性幹細胞から、人体を構成する末端細胞にとどまらず、人間の脳組織である「脳オルガノイド」も作られている。2023年、脳オルガノイドを法的に「人」と見なせるかという論文を広島大学などの研究グループが発表した。若手の生命倫理学者の観点からの問いかけだ。同じく若手の法学者はこれにどんな観点で答えただろうか。 海外では倫理が議論される一方で開発競争が激化 オルガノイドとは試験管内やシャーレ上で多能性幹細胞を培養し、自発的な複製と分化を誘導して得られる3次元の構造体だ。「臓器（organ）のようなもの」という意味でオルガノイド（organoid）と命名された。脳オルガノイドは脳に似た3次元組織だが、現在のところ人間の脳のような複雑な機能を持つとは考えられていない。 広島大学大学院人間社会科学研究科の澤井努准教授（生命倫理学）の研究グループ
コロナ再感染が増加、かかるほど積み重なる後遺症のリスク
2022年2月22日、米国メリーランド州ヘイガーズタウンにあるメリタス医療センターの予防接種クリニックで、新型コロナワクチンのブースター（追加）接種の準備をする薬剤師。再感染による合併症を予防する最善の方法は、現時点では、最新の新型コロナワクチンを接種しておくことだ。（PHOTOGRAPH BY KENNY HOLSTON, THE NEW YORK TIMES） 獣医師で英パーブライト研究所のウイルス学者でもあるメナズ・クレシ氏は、新型コロナワクチンの初回接種もブースター（追加）接種も受けているが、これまでに7回も新型コロナに感染している。 最初に感染したのは、パンデミックが始まったばかりの2020年3月だった。症状は軽く、主な症状は嗅覚と味覚がなくなった程度で、あとは2、3日の発熱と痛みとかぜ症状ですんだという。 しかし、続いて家族全員が感染してしまった。家族の症状は重く、入院や酸素吸
コロナ変異株EG.5が急拡大、秋に接種始まる新ワクチンの効果は？
新型コロナウイルスの新たなEG.5系統が急速に広がっている。またマスクを着用する時が来たのだろうか。医療関係者が新型コロナウイルス陽性患者からの感染を防ぐ上で欠かせないのが、このN95マスクで、ウイルスを含む飛沫とエアロゾル（空間に浮遊する微粒子）を吸い込むのを大幅に防げる点が、他のサージカルマスクとの最大の違いだ。（PHOTOGRAPH BY ROGER LEMOYNE/REDUX） 世界保健機関（WHO）が5月5日に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）緊急事態宣言の終了を発表してからまだ3カ月だが、強い感染力をもつ新たな新型コロナウイルス変異株が急速に拡大している。 オミクロン変異株XBB系統から派生したEG.5は、今年2月17日にインドネシアで初めて確認された後、徐々に広がり、6月中旬には感染者数が急増し始めた。夏の旅行を楽しもうと記録的な数の旅行客が飛行機などで移動する一方
信じている誤情報の訂正記事を避ける傾向がある人は4割強、研究
誤情報を信じている人の43％がインターネット上で示された該当情報に関する訂正記事のクリックを避ける傾向にあることを、名古屋工業大学の田中優子准教授（認知科学）らが明らかにした。訂正の効果をあげるには訂正情報をアクセス可能な状態にするだけでなく、誤情報を信じている人に届ける社会的・技術的仕組みが必要だとしている。 フェイクニュースやデマなどの誤情報は、それが正しいと信じている人がインターネット上でSNS（交流サイト）などを通じて共有し、拡散してしまう。誤情報の広がりを抑える対策として、ファクトチェックで訂正記事を出すなどの取り組みが世界中に広がるが、必ずしもうまくいっていない。田中准教授らは、「誤情報を信じている人がその誤情報に対する訂正記事のクリックを選択的に避けることがあるのか」との問いをたて、行動を分析する実験を行った。 実験ではまず、20～69歳の男女に年代や性別に偏りがないように呼
マスクは子どもに害？ 米国で根強い「有害論」の現在地
2020年10月1日、米ニューヨーク市で登校時に体温をチェックされる6年生。米国ではこの数週間で学校でのマスク着用義務を解除する州が相次いでおり、ニューヨーク州も3月の解除を検討している。（PHOTOGRAPH BY TODD HEISLER, THE NEW YORK TIMES VIA REDUX） この数週間で、米国のいくつかの州がマスク着用義務を解除する計画を相次いで発表し、規制緩和のドミノ倒しが始まっている。米国の新型コロナウイルス感染対策の中でも、学校でのマスクの着用義務は、政治的立場の異なる人々が特に激しく衝突してきた論点だ。 親や教師の中には、マスクは子どもの呼吸を妨げたり、社会性や情緒の発達を遅らせたり、不安を与えたりするので有害だと主張する人々もいる。だが専門家らは、こうした懸念には科学的根拠がないと指摘する。（参考記事：「学校でのマスク義務化めぐり対立が激化、新学期迎
「感染力は最強」、コロナXBB.1.5について今わかっていること
オミクロン株のウイルス粒子（オレンジ色）に感染した細胞（紫色）の着色走査型電子顕微鏡写真。新型コロナ感染症の患者から分離した。（MICROGRAPH BY NIAID/NIH） 極めて感染力の強いオミクロン株の亜系統「XBB.1.5」は現在、米国で支配的な株となっている。初期のデータは、以前に獲得した免疫をXBB.1.5がほかの変異株より効果的に逃れていることを示しており、公衆衛生当局者の間では、冬の間に感染の波が起こるのではないかとの懸念が高まっている。 2022年12月から2023年1月の第一週までに、XBB.1.5の割合は、米国全土で確認された新型コロナウイルス感染症の陽性例の約1％から40％以上にまで急増した。北東部の州では、12月25日からの1週間における全症例の75％以上をXBB.1.5が占めた。一方で、この株がより重症化するかどうかを示すデータはまだ存在しない。 「XBB.1
これってコロナ後遺症？ 気になったときに知っておきたいこと
新型コロナウイルス感染症の症状は、検査結果が陰性になれば終わるわけではない。聴覚と味覚の異常、熱、息切れ、咳、喉と胸の痛み、脱毛、倦怠感、疲労感、頭痛といった症状は、その後数週間～数カ月以上続くことがある。（PHOTOGRAPH BY JACKIE MOLLOY） 新型コロナウイルス感染症の症状は、検査結果が陰性になれば終わるわけではない。通常は、感染してから陰性判定が出るまで10日ほどかかるが、症状はその後も数週間から数カ月、またはそれ以上続くことがある。 新型コロナウイルスの後遺症に関して、2022年11月1日付けで科学誌「Nature Communications」に発表された論文では、英スコットランドで3万1000人以上の新型コロナの有症状者を対象に調査したところ、42％が完全に回復するまでに6～18カ月かかり、6％はその後も症状が残ったという。 陰性判定後もだらだらと続く症状は、
ヒトの精子の減少が加速、70年代から6割減、打つ手見えず
成熟したヒトの精子を、カラー走査電子顕微鏡で撮影したもの。それぞれの精子は全長が約65ミクロンで、大きく頭（赤い部分）、首、尾（青い部分）に分けられる。（MICROGRAPH BY DR TONY BRAIN, SCIENCE PHOTO LIBRARY） 今から5年前、男性の精子の数が激減しているという研究結果が出され、人類滅亡の危機かと騒がれた。そして今回、新たに発表された研究によって、精子の数はさらに減り、しかもそのスピードが速まっていることが明らかになった。 5年前の研究は、2017年7月25日付けで学術誌「Human Reproduction Update」に発表された。それによると、北米、ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランドの男性の精子を分析したところ、1回の射精に含まれる精子の数が1973年から2011年までに50％以上減少していたという。その後、同じ研究者が率いるチ
新型コロナウイルスはいつまで体内に残るのか、後遺症との関連は
新型コロナウイルスに感染後、肺の状態を見るためにローマの病院で胸のCTスキャンを行う患者。（PHOTOGRAPH BY MARCO CARMIGNAN） 新型コロナウイルス感染症の患者の大半は2週間以内に急性期から回復する。だが、ウイルスのかけらは必ずしもすぐに消え去るわけではない。入院した患者を対象とした過去最大規模の研究から、一部の患者ではウイルスの残骸が数週間から数カ月間にわたって体内に残り続け、重症度や死亡率と関連があることがわかった。 5月11日付けで学術誌「GeroScience」に発表された研究によると、PCR検査で最初に陽性と判定されてから14日後以降にもウイルスの遺伝物質であるRNAが残っていた場合は、そうでない例と比べて、症状がより重くなる、せん妄を経験する、入院が長期化するといった傾向がみられ、また死亡のリスクも高まるという。 ワクチンあるいは過去の感染から得られた免
小さな無人島「ハンス」で50年続いた、奇妙な領土紛争が終結
グリーンランドとカナダを隔てるナレス海峡に浮かぶハンス島。カナダとデンマークが奇妙な領土紛争を繰り広げてきた小島だ。50年にわたり、両国の当局者が代わる代わる上陸し、国旗やウイスキーボトルを残していった。（PHOTOGRAPH BY DAVE WALSH, EYEVINE/REDUX） 強風が吹き抜ける北極圏の無人島がカナダとデンマークの思いがけない紛争を引き起こして数十年、世界地図が描き直されることになった。カナダ最北端とデンマークの自治領であるグリーンランドを隔てる幅35キロメートルのナレス海峡に浮かぶハンス島を巡る紛争で、両国が「領有権を分割する」と2022年6月14日に発表したのだ。 この合意を、両国の当局者は国際協力における画期的な出来事として歓迎している。ときには国旗や酒瓶も登場した50年にわたる非公式な「戦争」についに終止符が打たれた。 ハンス島の歴史 紛争とはいうものの、歴
“感染するワクチン”、議論呼ぶ「自己拡散型」ワクチンとは
夕刻に飛ぶコウモリの熱画像。米テキサス州ブランコ郡。（PHOTOGRAPH BY NICK HRISTOV, UNIVERSITY OF CHICAGO, PBZ） 感染症そのものと同じくらい感染力の高い治療法というものを想像してみてほしい。そのワクチンは宿主の体内で複製され、近くにいるほかの個体に広がって、集団全体を病原体の攻撃からすばやく、簡単に守ってくれる。現在、世界各地で複数のチームが、さまざまな議論を呼んだ「自己拡散型」ワクチンの開発を再開している。 彼らが目指すのは、野生動物間での感染症の広がりを抑え、それによって有害なウイルスや細菌が人間にうつるリスクを下げることだ。多くの専門家が、新型コロナウイルスのパンデミックの原因であるSARS-CoV-2はそうした経路で広がったと考えている。 米国疾病対策センター（CDC）の推定によると、既知の感染症の60％、新規および新興感染症の7
シリア内戦の日常、ウクライナ侵攻で不安定化の恐れ、写真17点
シリア北東部では現在も各勢力が争いを続けている。2019年と2021年に同地を訪れた写真家が内戦下の日常をとらえた貴重な写真17点を紹介。
追加接種のオミクロン株への有効率は70％超、ファイザー製、英研究
ネパールの市民病院で、米ファイザー・独ビオンテック製社の新型コロナウイルスワクチンを準備する医療従事者。ファイザー製のワクチンは、ワクチンを公平に分配する国際的枠組み「COVAX（コバックス）」を通じて米国政府から提供された。（PHOTOGRAPH BY DIPENDRA ROKKA/SOPA IMAGES/LIGHTROCKET VIA GETTY IMAGES） 世界保健機関（WHO）によれば、11月に南アフリカで初めて検出されたオミクロン株は、12月16日時点ですでに89カ国で報告されている。また、米疾病対策センター（CDC）の20日時点の推計では、18日までの1週間における米国の新規感染者のうち、オミクロン株の割合は73.2%になり、前週の12.6%から一気に跳ねあがった。 英ロンドンでも現在、オミクロン株が陽性診断例の過半数を占め、南アフリカでは完全に主流となっている。（参考記事
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