こんにちは、今日もニコニコ月給5万円(実話)のところてんです。取締役って労働時間の上限がないし、給与も支払わなくていいのでとっても便利ですね。 資本家の夢が叶ってしまって、泣いているさて、今日は弊社がリリースしたVeinというソーシャルブックマークサービスについての紹介をします。実は11月の頭にはTwitterでリリースしたと書いていたんですが、大きなバグがいろいろとあったので、積極的にはアピールしていませんでした。
こんにちは丸山@h13i32maruです。 今日、Trickle(読み:トリクル)というサービスをリリースしました! アクティビティ トピック 他の人のアクティビティ Trickleは「Twitterなにか少し疲れてきたなぁ。でもやめたいわけではないし、うーん」と僕が困っていたことを自分で解決するために作ったサービスです。 なので自分をターゲットにしたサービスなのですが、せっかくなので多くの人に使ってもらいたい!というわけで、リリースのお知らせを兼ねた紹介記事を書きました。気になった方は是非続きを読んでみてください。 まとめ 自分のアクティビティをトピックごとに気兼ねなく書き留めることができる ジョギング、読書、猫と遊ぶ、などの自分で作ったトピックごとにアクティビティを書き留める 他人の興味あるトピックだけをサブスクライブ(いわゆるフォロー)できる 「Aさんの読書トピックはサブスクライブし
他人が写った画像を無断でインターネット上の交流サイト(SNS)などに公開する行為が、「フォト(写真)」と「ハラスメント(嫌がらせ)」を組み合わせた「フォトハラスメント(フォトハラ)」として問題視されている。悪意のない投稿でも相手に不快感を与えたり、実害が生じたりする恐れがあり、専門家は慎重な投稿を呼びかけている。「不特定多数が見られる場所に写真を公開しないでほしい」。東京都内の20代男性会社員
インド東部オディシャ州で、地元警察が開催した自殺ゲーム「モモチャレンジ」に注意を呼びかける授業(警察の公式ツイッターより) インターネット上で「モモチャレンジ」と呼ばれる自殺ゲームが流行しつつある。匿名の犯人から送られてくる「チャレンジ」をこなしていくうち、内容がエスカレートしていき、最終的に自殺に至ってしまうというものだ。既にモモチャレンジとの関連が疑われる自殺が世界各国で確認されている。インド国内でも相次いで若者が命を絶ち、政府が注意を呼びかける事態に発展した。 (ニューデリー 森浩) ある日突然送られてくるメッセージ…ネットを通じた「洗脳」 インターネットで自殺を促すゲームといえば、昨年流行した「ブルーホエール」(青い鯨)が有名だ。 何者かがSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を通じて利用者に指示を出し、体に刃物でクジラの絵を刻んだりする「課題」を与える。指示は次第にエス
人はSNSで自分の政治的な立場に近い意見ばかりを読みがちで、異なる立場の意見を継続的に目にすると、それを受け入れるのではなく、かえって自分の立場に凝り固まるという研究結果がアメリカで発表されました。 それによりますと、実験では、保守的な共和党支持者たちとリベラルな民主党支持者たちに、ツイッターで、それぞれ反対側の政治家などの書き込みを1か月にわたって毎日読んでもらいました。 そのうえで政治的な傾向に変化があったかを調べたところ、双方とも、反対の立場を受け入れる傾向は見られず、とくに共和党支持者たちはかえって自分の意見に凝り固まる傾向が見られたということです。 研究グループは、こうした結果の理由はわからないとしながらも、「SNSで異なる立場の意見を伝えようという試みは、逆効果だ」と結論づけています。 アメリカでは、トランプ大統領の登場以降、政治的な分断が深まっているだけに、今回の研究結果は、
【読売新聞】 28日からゴールデンウィーク(GW)がスタートした。旅行や行楽地に向かう人も多いだろう。スマホが普及した今は、若者からお年寄りまで、誰もが観光地などで写真を撮影し、その場でSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス
個人開発をしていて、全く開発せずに1日中Twitterをしている日がありました。 もしこれが受託開発だったらヤバいですよね...。 このSNS問題については僕だけではなく、色々な人から話を聞くことがあり、なんとか解決したいなーとずっと思っていました。 開発や仕事に支障が出ないように、Twitterときちんと付き合うためのサービスを色々と探していたのですが、自分が求めているサービスが見つからなかったのでChrome ExtensionのAPIを使ってクローム拡張アプリ「BLOCK CLOCK」というサービスを自作しました。 今更感はありますが、Chrome Extensionの情報などを共有したいと思います。 以下のリンクからインストールのできます↓↓(Chromeのみになります...) BLOCK CLOCK - ChromeWebStoreサイト 作ったもの BLOCK CLOCK -
警察庁は26日、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を使って事件に巻き込まれた18歳未満の子どもが、昨年1年間で1813人に上ったと発表した。統計を取り始めた2008年以降最多。被害者が学校でSNSの注意点などを教わっていたかどうかを調べたところ、4割が覚えていなかった。 被害にあっ…
募集文章を書くとこんな感じで画像が自動生成されて、URLをSNSに投稿することでカンタンに募集できます。 僕自身も何かしらで人を探す時に、TwitterとFacebookを使うことが多かったので、その際の課題解決をサービスとして実現してみました。 募集側の課題 ・募集ツイート後、favが本気応募かノリか見分けがつかない ・DMが大量にきてしまい、全員に返事ができずに申し訳ない ・TwitterやFacebookのメッセージ欄が埋もれてしまう 応募側の課題 ・リプライで返事をすると公開されてしまうのが嫌 ・興味はあるけど、いきなりDMを送るのがハードル高い ・勇気をだしてDMを送ったが返事が無いとなんだか切ない bosyuを使うことで応募ハードルが下がる、favとDMの間のユーザーを拾いやすくなりマッチングのキッカケが増えると思います。応募時にコメント入力できるので、ポートフォリオなどのUR
「質問をする44人の上院議員のうち27人が、元弁護士か元検事です」とMSNBCアンカーは話していた。 米メディアはどこも、4月10日から2日間、上下院で議会証言するFacebookのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO、 33)が、「とっちめられる」と報じていた。 だが、蓋を開けると、「ザッカーバーグが一枚上手」「議員は理解が足りない」という内容に変わっていた。 一方で、ザッカーバーグは下院公聴会で「一定の規制が必要になるのは避けられない」との考え方を示し、巨額の収益を叩き出すために何でもできた時代は、終わらざるを得ない流れもみえてきた。 プラットフォーマーには一定の規制が必要 8700万人もの個人情報が第3者の手に渡り、2016年の大統領選挙でトランプ氏を勝たせるために使われたというショッキングな報道で、世界中で#DeleteFacebookという動きが広がる中、公聴会は開かれた
中国・北京の人民大会堂付近で警備に当たる武装警察(2018年3月27日撮影)。(c)AFP PHOTO / FRED DUFOUR 【3月27日 AFP】北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン、Kim Jong-Un)朝鮮労働党委員長が訪中したとの臆測が広がる中、中国の当局は27日、ソーシャルメディアへの検閲を強化し、「太っちょ」といった金氏にまつわる不適切表現を排除する動きに出た。 首都北京には厳戒態勢が敷かれ、習近平(Xi Jinping)国家主席が通常外国要人を迎える施設には多数の警察官が動員されており、金氏訪中のうわさに拍車が掛かっている。 26日に北朝鮮の特別列車が北京に到着したと日本のメディアが報じて以降、中国国営メディアや政府関係者らは金氏の訪問、またはその他の北朝鮮政府高官が同市を訪れた事実を認めていない。 中国当局はソーシャルメディア上でみられる金氏や北朝鮮、また今回の訪問のう
規制対象を拡大する東京都迷惑防止条例改正案が22日、都議会の警察・消防委員会で可決された。29日の本会議で可決、成立する見通しだが、市民活動や報道機関の取材を規制しかねないと懸念の声も上がっている。 この日の委員会で、条例案は共産を除く会派の賛成多数で可決された。審議は3日間、計約3時間。約40人がいた傍聴席から「都民の代表ならもう少しじっくり考えて」「最低だ」などと怒号が飛んだ。夕方には都庁前で70人ほどが抗議活動をし、ネット上では署名運動も起きている。 迷惑防止条例は、恋愛感情に基づく嫌がらせ行為を禁じているストーカー規制法とは異なり、恨みやねたみなど「悪意の感情」による行為などを規制している。 今回の改正で議論になっているのは「つきまとい行為等の禁止」について。これまでは、つきまとい▽粗野な言動▽連続電話▽汚物送付、が具体的な規制の対象だった。今回、監視していると告げること▽名誉を害
架空の情報を流し選挙を左右したり、スポンサー企業の評判をおとしめたりする「フェイク(偽)ニュース」の脅威が増している。偽ニュースを拡散したとして米フェイスブックなどに厳しい視線が注がれる一方、対策や防御に挑むスタートアップが相次ぎ登場している。世界のスタートアップの動向を分析する米CBインサイツ(ニューヨーク)がピックアップした7社を紹介する。日本経済新聞社は、スタートアップ企業やそれに投資するベンチャーキャピタルなどの動向を調査・分析する米CBインサイツ(ニューヨーク)と業務提携しました。同社の発行するスタートアップ企業やテクノロジーに関するレポートを日本語に翻訳し、日経電子版に週1回掲載します。
インスタ女子による「インスタ疲れ」や、メルカリのシェア倉庫化、YouTuberは「芸能人ではなく友達」など、スマホユーザー9つのトレンド(2017) 2017年に、若いスマホユーザーを中心にインタビューして、印象的だったユーザー行動やトレンドなどを9つまとめました。 <目次> 1、メルカリの「シェア倉庫化」すぐ買ってすぐ売る 2、インスタ検索の高度化「バイト先・気温を調べる」 3、インスタの価値は「写真を撮るまで」も含めた体験 4、インスタ女子による「インスタ疲れ」とストーリーの浸透 5、YouTuberが信用できるのは「芸能人ではなく友達だから」 6、中国アプリの独自進化 7、テクノロジーによる「国境や縛りのちょい溶け」 8、動画コンテンツが破壊する「言葉のカベ」 9、ジャンルや用途による「検索の分散化」 ※全体を正確に調査したものではありません、あくまで参考までにご覧ください。 1、メ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く