最近流行りのプログラミング言語 | OSDN Magazine
プログラミング言語の流行り廃りというのは、それ自体なかなか興味深い分析対象だ。少しだけ昔話をすると、私がコンピュータをいじり始めた十数年前は、PascalやQuick Basicあたりも広く使われてはいたものの、結局はC言語を学ばないとどうにもならなかった。私より世代が少し前の人ならばアセンブリも必修科目だっただろうし、少し後の人だと、もしかすると最初に触れた言語はCではなくJavaかもしれない。 それが最近では、職業はプログラマです、しかしCやJavaで何か書いたことはありません、という人も結構いるようだ。最初に触れた言語がPerlやRubyといった動的言語で、実用途にもそれらをそのまま使い続けているという人が増えているのだろう。個人的には、そういったモダンで設計の優れた言語からプログラミングを学び始められる人たちのことをとてもうらやましく思う。少なくとも、雑誌に数十ページに渡ってみっし
Drawter.com - DrawAble Markup Language
Drawter is a tool written in JavaScript and based on jQuery library. It provides you the possibility to literally draw your website's code. It runs on every single web-browser which makes it really useful and helpful. Each tag is presented as a layer you have drawn. Currently Drawter is available in Pro version, which means that it is intended for webmasters use only - knowledge of HTML and CSS is
第1回 J-SOX対応を企業価値向上の契機に - After J-SOX ～ 真の「企業価値向上」を考える：ITpro
田尾 啓一 After J-SOX研究会 会長 立命館大学 MOT大学院 テクノロジー・マネジメント研究科 教授 これまで上場企業を中心に内部統制の整備が進められてきたが、グループ企業の整備の遅れなど、さまざまな問題点も見えてきている。 内部統制は「文書化すればおしまい」という性格のものではない。むしろ構築後の運用こそが本来の目的であり、永続的にエネルギーとコストとを費やすべき活動である。ステークホルダー（利害関係者）が経営者に期待するものは「企業価値の向上」であり、内部統制も企業価値の向上に寄与するものでなければ意味がない。 1年以上をかけて実施してきた内部統制の構築作業にもメドがついてきたいま、制度としてのJ-SOX対応の後、すなわち「After J-SOX」に、内部統制をどのように企業価値の向上に結びつけるのかが経営者の課題となる。そこで本連載では、After J-SOXをキーワード
第5回 思考パターン別のモチベーション向上法
このタイプの人は失敗しないように，問題が起きないように慎重によく考えてから行動します。慎重なために迅速な対応が取りづらく，その間により問題を大きくしてしまうことがあります。問題を回避することに集中して目的が不明確になり，さらに深い問題にはまることもあります。問題を想定しすぎて，大きなチャンスを逃がすこともあります 注意して欲しいのは，目的志向型はポジティブで「デキル人」，問題回避型はネガティブで「デキナイ人」というわけではない，ということです。単純に「違う思考パターンを使っている」と思ってください。実際，問題回避型の人には，綿密に計画を立てて，あらゆるリスクを想定して確実に業務を遂行する，デキル人が大勢います。 実は，人は常にどちらかだけの思考パターンを使っているわけではありません。たいていの人は，問題回避型の思考パターンと目的志向型の思考パターンを無意識に使い分けています。会社では問題回
ユーザーの上司に挨拶せず帰ってはいけない
ITエンジニアが身に付けるべき行動習慣で最も大切といえるのに，実際にはなかなかできていないのが「顧客のより上位の人たちとのコミュニケーション」だ。日ごろから与えられた仕事やIT関連の技術の習得には一生懸命だが，人（特に，自社や顧客のマネジメント層）と話すのが苦手で避けたがる傾向があるように思える。 結果として「報・連・相（報告・連絡・相談）」が遅れてしまい，問題の発見が遅れてしまったり，顧客の要求とずれていたりして混乱してしまうことはよくあることだ。顧客の上司とコンタクトし，仕事の話や雑談を交わし，信頼関係を築き上げることに大きな意味があることを理解しなければならない。 会社ではより上位の人ほど大きな権限を持っており，予算や案件を決定する力を持っている。ITエンジニアの中には「その件については担当者がすべて任されています」と言う人がいるが，それは正しくない。マネジメントの人たちからは「その
顧客のために、仮想化技術を使う～本田技研工業～
顧客のために、仮想化技術を使う～本田技研工業～：各社に聞く「グリーンITにどう取り組むか」（2）（1/2 ページ） あらゆる企業活動において、常に社会や顧客の期待に応えることを念頭に置くという本田技研工業。グリーンITについても例外ではない。ただ単に省力化というトレンドに対応しているわけではなく、最終顧客の満足を見据えた継続的な省力化に長年取り組み続けている。 Honda LCAシステムで各部門のCO2排出量を測定2排出量を測定 本田技研工業は現在、2010年をメドにしたグローバルCO2低減目標を掲げている。4輪車、2輪車、汎用製品、それぞれから排出されるCO2を10％低減。製品生産時に排出されるCO2を、4輪車は1台あたり10％、2輪車と汎用製品は1台当たり20％低減するというものだ。 環境安全企画室 開発技術主幹の落合英雄氏は、「この目標も着実に達成しつつある。弊社では1992年6月に
あると安心、孫の手アプリ
安全第一、安心第一 Webページを作成する時、「第1回：ベストなコーディングツールを探せ！（http://www.thinkit.co.jp/article/47/1/）」で紹介したような王道のアプリケーションやテキストエディタだけで頑張ることもできますが、作業を楽にするための「あると便利なアプリケーションやツール」を紹介してみましょう。 「セルフレイティング」という言葉を聞いたことはあるでしょうか。簡単に説明すると、自分のWebサイトがどのようなコンテンツを含んでいるか、特にアダルトや暴力的な表現があるかないかをに埋め込むことで、安心してWebサイトを閲覧してもらえるというものです。これはMSN（http://jp.msn.com/）などに埋め込まれています。 しかし、実際にはあまり見かけないのが現実ではないでしょうか。筆者も担当していた大手プロバイダサイトのトップページのリニューアルの
第8回 コーディング ― 質の向上に繋がる効率化 ― | gihyo.jp
効率化の意味は 連載第8回目となる今回は、「コーディング」をテーマにお話していきたいと思います。特に今回は、フルフラッシュサイトの制作におけるコーディングの効率化に焦点を当ててお話ししていきます。 当然のことながらクライアントワークには納期がありますから、企画、デザイン、コーディングといったWebサイト制作上のどの工程にも時間的な制約が存在します。ただ、そのなかでもフルフラッシュサイト制作におけるコーディングの時間的制約については特に注意を払う必要があると、著者は考えています。 フルフラッシュサイトの制作ではFlashの機能向上に伴い、ときに汎用アプリケーションに迫るほどの複雑かつ大規模なプログラミングが必要になる場合が出てきました。しかし汎用アプリケーションの開発には数ヶ月、場合によっては一年以上の期間が設けられるのに対し、Webサイト制作では早ければ1週間でコーディングを要求されるよ
第3回 ネットワークの「やってはいけない」 | gihyo.jp
第1回は内部ネットワークにおけるPCやユーザ、第2回はサーバを管理する上での「これやるべからず」を紹介しました。3回目となる今回は、ネットワークそのものを管理する上での注意点などを取り上げていきます。 状態把握を怠ってはいけない 多くのPC、サーバ、ネットワーク機器を管理するようになってくると、全体の情報把握の頻度はどうしても下がってしまいがち。各機器の状態把握が疎かになればなるほど、脆弱性が生まれやすい環境になってしまいます。 Windowsについては第1回で触れたようにMBSA：Microsoft Baseline Security Analyzerを使用することでパッチ適用状況の調査など、ある程度管理負担を軽減することができますが、LinuxサーバやMacOS、ネットワーク機器など、ネットワークに接続されている端末は多岐にわたるため、それらを包括して脆弱性がないか調査するには、ネット
めざせ合格！UMTP-L2レベル認定への道
進むモデリングスキル資格の普及 インターネットやWeb技術の発達やダウンサイジングを背景に、日本のIT産業は従来型のメインフレームを中心としたシステムからよりインテリジェントなシステムへと変化してきました。特にインターネット社会は、システムを利用する人を多様化させ、より高度なシステム要求を満たせなければならない状況を作りました。 結果、ソフトウェアシステムは巨大化、複雑化し続けることになりました。このような状況では再利用性・拡張性といった非機能要件を確保するのは困難なため、企業はこれらの問題に対処するためにオブジェクト指向へパラダイムシフトしなければなりません。しかし現実にはオブジェクト指向に関する技量が不足しているエンジニアもオブジェクト指向開発に投入されるために、十分なメリットを活かせないプロジェクトとなることが多いのが現状です。 そのため、組織としてオブジェクト指向エンジニアを育成し
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