働く世代でがんになる人は毎年22万人に上りますが、がん患者の3人に1人が仕事を辞めざるをえないのが実態です。 こうした状況を変えようと、医師やソーシャルワーカーらで作るチームが、がん告知の段階から職場復帰の計画を考え、治療のスケジュールを調整したり、会社側に復帰後にできる仕事の内容を伝えて上司などからの問い合わせにも応じる新たな取り組みを、全国15の労災病院が来月から始めることになりました。 がん患者の職場復帰を支援する全国的な取り組みを来月から始めるのは、労働者健康福祉機構が運営する東京や大阪など全国15の労災病院です。 20歳から64歳までの働く世代でがんと診断される人は毎年22万人に上りますが、がん患者の3人に1人が仕事を辞めざるをえない実態があります。 新たな取り組みでは、医師や看護師、それにソーシャルワーカーなどで作るチームが、患者にがんを告知する段階から職場の状況や仕事の内容に