新型コロナが「5類感染症」に移行してから1年たったが、いまでも多くの人がコロナ後遺症に苦しんでいる。まだ、原因も分からず、治療法も確立していない状況だ。なにか、症状を改善する手掛かりはないのか──。岡山大学が発表した研究成果が注目を集めている。 ◇ ◇ ◇ 岡山大学が発表した論文の内容は、<コロナ感染後の長引く症状のすべてが後遺症とは限らない>というもの。英国の学術誌「サイエンティフィック・リポート」に掲載された。 岡山大学病院は、2021年2月から新型コロナ後遺症の専門外来を開設し、これまでに950人を超える患者を診てきた。論文によると、コロナ後遺症外来を受診する患者の中に、一定の割合で、さまざまな他の疾患が隠れていることが分かったという。感染後も長引く症状のすべてが、後遺症であるとは限らないということだ。
イーロン・マスクがテスラを自動運転で走行する「ロボタクシー」企業に変貌させる野心を抱く中、彼は「自動運転車両に必要なセンサーはカメラだけだ」と主張し、Waymo(ウェイモ)や他の企業が使用するこの分野の標準装備である「LiDAR」センサーの使用を断固として避けている。しかし、それにも関わらずテスラは、このハイテク3D画像処理装置を大量に購入していた模様だ。 マスクは、LiDARを人間の盲腸といった役に立たない臓器になぞらえ、このセンサーを使用する企業は「破滅する」とさえ述べている。しかし、LiDARを開発する米企業Luminar(ルミナー)は5月7日の決算発表で、テスラがこのプロダクトを購入したことが同社の第1四半期の収益の重要な原動力になったことを明らかにした。 フロリダ州オーランドに本社を置くルミナーの第1四半期の売上高は前年同期比45%増の2100万ドル(約32億6000万円)で、ガ
スマートホームの相互運用性規格策定を目指す団体CSA(Connectivity Standards Alliance)は5月8日(米国時間)、通信規格「Matter」の「1.3」をリリースしたと発表した。新たにEV充電器や電子レンジなど、多数のデバイスタイプを追加した。 「エネルギーレポート」機能の追加で、例えば電気自動車(EV)の充電装置メーカーはユーザーに手動で充電を開始/停止したり、安価に充電できるタイミングを自動設定できるようにする機能を提供できるようになる。また、漏水、凍結検知器のサポートも可能になった。 新たにサポートされる家電は、電子レンジ、オーブン、クックトップ(コンロ)、レンジフード、洗濯乾燥機。例えば調理器の調理時間の設定や温度設定が可能になる。 テレビ機能も改善され、例えばロボット掃除機が動かなくなった、洗濯が終わったなどの通知をテレビや画面付きデバイスで確認できるよ
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