ホンダは総排気量50cc以下の「原付一種(原動機付き自転車)」の生産を、2025年5月に終了する。同年から始まる新たな排出ガス規制への対応が難しいため。通勤・通学の足として親しまれてきたが販売も低迷しており、生産終了を決めた。原付き免許で運転できる50cc以下は低価格で燃費も良く「庶民の足」として、高度成長期を支えてきた。現在は電動アシスト自転車や電動キックボードなどが身近な足になっており、ホ
現実的な価格帯での喜びを比較 数年後、2023年は電動ホットハッチが芽生えた瞬間だったと、振り返ることになるのだろうか。アルピーヌA290やヒョンデ・アイオニック5 Nなどが発表されたことを考えると、その可能性はゼロではない。 自動車メーカーは、手頃な価格帯のバッテリーEVにも優れた性能を与え始めている。そろそろ、次のフェイズへ進もうとしている。 手前からダークブルーのクプラ・ボーン 58KWH V2と、イエローのアバルト500e ツーリスモ、グリーンのMGモーター MG4 Xパワー、グレーのルノー・メガーヌ E-テック・エレクトリック・テクノ、ダークグレーのキア・ニロEV 4、ホワイトのホンダe アドバンス AUTOCARでは今年、アバルト500eやMGモーター MG 4 Xパワーなどへ試乗。好ましい印象を残してくれた。電動ドライバーズカーと呼べそうな選択肢が、徐々に増えつつあるといえる
【速報】ホンダが「モトコンパクト」を発表! 電動でモトコンポが再来、価格は1000ドル(約15万円)以下!【ジャパンモビリティショー2023】
ホンダは、燃費を向上させた新型のビジネスジェット機を新たに開発し、2028年ごろの販売を目指すと発表しました。 ホンダは2015年に航空機の市場に参入し、小型のビジネスジェット機「ホンダジェット」の開発と販売を手がけています。 今回、定員を3人増やして11人乗りとなるビジネスジェット機を新たに開発し、2028年ごろにアメリカの航空当局から型式証明を取得して販売を目指すということです。 航続距離は4800キロ余りで、アメリカ東海岸のニューヨークと西海岸のロサンゼルスの間を、途中の給油なしで飛行できるほか燃費は、同じクラスの他社の機体より2割程度向上させるとしています。 ビジネスジェットの市場は、コロナ禍からの経済の回復に伴ってアメリカなどで拡大していて、会社では機体の大型化や燃費性能の向上を通じて新たな顧客を開拓したい考えです。 ホンダエアクラフトカンパニーの山崎英人社長は「今回の製品化は『
ホンダは7日、国内生産を終了したミニバン「オデッセイ」の改良モデルを中国で生産して日本国内で今冬発売すると発表した。中国で生産した乗用車を日本国内向けに販売するのは大手では初となる。 オデッセイは1994年に販売が始まり、2021年末の埼玉製作所狭山工場(埼玉県狭山市)の四輪車生産終了に伴い、国内での生産が終了。中国では現地合弁の「広汽本田汽車」(広東省広州市)で、現地向けの生産が続けられている。 国内で生産終了後も購入を望む声が多く、再投入を決めた。自動車大手では、東南アジアなどで生産し日本で販売する例はある。ホンダは国内で再び生産する場合のコストや期間を考慮し、中国からの輸入が効率的と判断した。 オデッセイは生産終了時にガソリン車とハイブリッド車の2種類があったが、今冬の再投入ではハイブリッドのみとなる。フロントグリルの外観を変更するほか、最新の安全システムなどを備える。 先行予約の受
自動車メーカーのホンダ(本田技研工業)は3月29日、自転車の電動アシスト化とコネクテッド化を実現する新サービス「SmaChari」(スマチャリ)を発表した。1947年に発売した自転車の補助エンジン「Honda A型」(通称:バタバタ)になぞらえ「現代版バタバタ」をうたう。 自転車に電動アシストユニットを後付けし、専用のスマートフォンアプリと連携して様々なサービスを提供する。取り付ける自転車に合わせ、法規に準拠したアシスト出力に設定したり、出力を制御したりする技術を新たに開発した。 ただしホンダが自ら自転車や電動ユニットを作るわけではないという。自転車メーカーなどに関連技術をライセンスし、運用/管理プラットフォームを有償提供することで、電動化ユニットや対応自転車の製造を促す考え。電動化した自転車が道路交通法などの基準に適合していることを示す「型式認定取得にも対応する」としている。 まずスポー
1月10日にホンダが中国で発表した電動バイク3車の詳細が判明したので、車種ごとに続報をお届けしたい。まずは、ZOOMER e:(ズーマーe:)からご紹介。
1月10日にホンダが中国で発表した電動バイク3車の詳細が判明したので、車種ごとに続報をお届けしたい。最終回は、Cub e:(カブe:)をご紹介。
ソニーグループとホンダは、EV=電気自動車の開発と販売を手がける新会社を設立し、3年後に販売を始めると発表しました。 世界的にEVの開発競争が激しくなる中、最新の技術で映像や音楽などを楽しめる車内空間にし、“車は移動手段”という概念を変えることを目指すとしています。 両社が設立した「ソニー・ホンダモビリティ」は13日、ホンダ出身の水野泰秀会長とソニーグループ出身の川西泉社長が出席して都内で記者会見し、最初に販売するEVの計画を明らかにしました。 新たなモデルは、2025年から注文を受け付け、よくとしからアメリカと日本で引き渡す計画です。 価格は明らかにしていませんが、高級車の価格帯になるとみられ、車両は北米のホンダの工場で生産するとしています。 自動運転の機能を搭載するほか、車内には、複数のモニターや音響機器などを備え、映像や音楽などのエンターテインメントを楽しめるようにします。 また、ほ
大手自動車メーカーのホンダが、国際的な部品のサプライチェーン(供給網)を再編し、中国とその他地域をデカップリング(切り離し)する検討に入ったことが24日、分かった。中国は「世界の工場」として、同社のグローバル展開の部品供給の要となってきた。しかし、新型コロナウイルスを受けたロックダウン(都市封鎖)で国内外の生産に影響が生じたことを受け見直す。また、米中対立や台湾情勢の緊迫化など地政学リスクに対応する。中国国内では供給網を再構築し完成車の生産を続ける。 ホンダの関係者によると、8月に入り、中国問題を踏まえた供給網再編の検討指示が同社内の担当部署幹部に通達された。9月に担当者会議を開催予定という。 ホンダの生産拠点は2輪、4輪、エンジン工場などが中国や日本のほか、米国、カナダ、メキシコ、タイなど24カ国に及ぶ。中国からの部品供給を東南アジアやインド、北米などにシフトできるか検討する方向とみられ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く