システムが動かないなら、紙でオーダーすればいいじゃない:こうしす! こちら京姫鉄道 広報部システム課 @IT支線(46) 情報セキュリティの啓発を目指した、技術系コメディー自主制作アニメ「こうしす!」の@ITバージョン。第46列車は「ハンバーガーとシステム障害」です。※このマンガはフィクションです。
WSLのシェルである「bash」の最大の魅力は、コマンドラインで指定する引数に対してさまざまな表現方法が用意されている点にある。例えば、Windows OSでは、制御文字(改行やタブなど)を引数として指定することはできない。しかし、bashでは8進数や16進数を表現する方法が用意されているため、Linuxのコマンドには引数として制御文字を受け付けられるものがある。 また、複数のファイルを正規表現や数式、範囲指定などで表現できるため、複数の、それも大量のファイルを引数として受け付けるコマンドも多い。bashでは、こうした機能を「展開」といった用語を使い「履歴展開(ヒストリー展開)」「パス名展開」「変数展開」「算術式展開」などの機能がある。 Linuxのコマンドラインが便利なのは、コマンドが多数用意されているというだけでなく、bashが提供する強力な「展開」機能により、引数の指定が容易かつ強力
Dockerは2024年2月6日(米国時間)、「Docker Desktop」の新しいコマンドラインインタフェース(CLI)ツール「docker init」の一般提供を開始したと発表した。 docker initは、2023年5月にDocker Desktop 4.18でβ版の提供が開始された。さまざまな種類のアプリケーションのDockerセットアッププロセスを効率化し、既存プロジェクトのコンテナ化を支援するように設計されている。Docker Desktop 4.27で提供開始された正式版は、Go、Python、Node.js、Rust、ASP.NET、PHP、Javaをサポートしている。 関連記事 「Docker Desktop」に6件の脆弱性、Dockerがv4.27.1への「すぐに更新」を強く推奨 Dockerは、v4.27.0までの「Docker Desktop」に影響する6件の脆
「サブスク」でオンプレミスのハードウェアも調達する時代に――コストや契約はどう変わるのか?:コストは5分の1、煩雑な契約手続きも不要 企業でクラウドサービスの活用が広まる中、オンプレミスのハードウェアも「サブスク」で利用する取り組みが広まりつつある。サブスクに移行するとどのようなメリットが生まれるのか。コストや契約はどう変わるのか。 サブスク時代のインフラIT構成は「ハイブリッド」が定石に 生活の中で、モノを「所有」するのではなく「利用」するサービス形態が当たり前の時代になった。多くの人が動画配信サービスを利用し、自動車やおもちゃまでもサブスクリプション(サブスク)で使える。これらの多くは月額料金で利用でき、不要になれば解約するのも容易だ。 こうしたサブスクサービスのニーズは、ITインフラ領域でも同様だ。サーバやストレージなども購入し所有するのではなく、利用した分だけ支払い、使いたい。そう
2 ランサムウェアの歴史 世界初のランサムウェアは1989年の「AIDSTrojan」とされており、現在のようにインターネット経由で感染するものではなく、外部記憶媒体から感染するものでした。 その後、2010年までに「GPcode」や「WinLocker」といったランサムウェアが登場し、2013年に登場した「Crypto Locker」からは、複号が困難な手法が主流になります。2017年の「WannaCry」の出現により世界的に有名な脅威となり、暗号通貨ビットコインを要求する手法で世界的に大きな被害を及ぼしました。 3 感染経路と攻撃手法 従来のランサムウェアの感染経路は、フィッシングメールを用いて不正なWebサイトに誘導するものや、添付ファイルを用いて不正なソフトウェアをダウンロードさせるなどの手口で、不特定多数をターゲットにしたものが主流でした。 関連記事 情報セキュリティの概要とトレ
ネットワークの世界で、Cisco SystemsやJuniper Networksに対抗すると宣言している、Arrcus(アーカス)というスタートアップ企業がある。日本市場への進出を発表するため2023年8月末に来日した、会長兼CEOのシェイカー・アイヤー(Shekar Ayyar)氏に、その根拠を聞いた。 まず、アイヤー氏はArrcusの目的を一言で表現すると、「VMwareがサーバの世界でやったことをネットワークで実現し、ネットワークをシンプルでコスト効率がよく、プログラマブルなものにすること」だと話した。 同氏によると、サーバはサイロ化された世界だったが、VMwareが仮想化を持ち込むことで大きく変わった。ハイパーバイザが抽象化レイヤとなり、さまざまなハードウェアの違いを吸収して均一な運用環境をもたらした。 「ネットワーク業界はこれに比べて約25年遅れている。人々はいまだにサイロ化さ
連載目次 準委任契約と請負契約 今回は、システム開発の要件定義工程の契約形態についてお話しする。 本連載の読者ならご存じの方も多いと思うが、情報システムの開発は、準委任契約に基づいて行われる場合か請負契約に基づいて行われる場合が多い。そして1つの開発においても、要件定義工程は「ユーザーの作業を支援する」という意味合いで、成果物の完成責任を負わない準委任契約で、設計以降の工程(ここでは便宜的に「開発工程」と呼ぶ)は「ベンダーが主体となる」ために成果物の完成責任を伴う請負契約で行う場合がよくある。準委任契約は、「専門的知識やスキルを持つ人間が契約で合意した時間働けば、その対価は払ってもらえる」というのが原則である。 では、専門家が一定時間働きさえすれば責任を果たしたことになるのだろうか。 今回取り上げる事件は、ITベンダーが要件定義工程から開発工程までを一貫して行ったが、要件定義に抜け漏れがあ
「日本企業のテクノロジー活用度は江戸時代レベル」――ガートナーが語る“IT維新”のヒント:2030年までにやるべきこと、今見直すべきこととは クラウドコンピューティングという言葉が登場して15年以上が経過した今も、クラウドは「コスト削減」の手段と見なされ、経営とITの分断が起きている。デジタルの戦いに国境はない以上、このままでは国力低下をも加速させかねない。本稿ではガートナージャパンの亦賀忠明氏に、アイティメディア統括編集長の内野宏信がインタビュー。ITに対する認識を持ち直すトリガーとして「Newオンプレミス」に着目しつつ、ビジネス=システムの在り方、それに携わるIT部門の役割、今目指すべきステップを聞いた。 登場から15年超も、クラウドは「コスト削減」の手段 Amazon EC2がリリースされ、GoogleのCEOだったエリック・シュミット氏が「クラウドコンピューティング」という言葉で新
セキュリティ専門家がリアルに活用、「オンラインデバイス検索ツール」5選 ESET:「ユニークで価値のある機能を提供する」 ESETは、インターネットに接続されたデバイスやサービスを検索するツールを紹介した。それらのツールは脅威インテリジェンスの取り組みを強化する必要がある企業にとって「ユニークで価値のある機能を提供する」という。
新たにWindowsに組み込まれる、ローカル管理者アカウントのパスワード管理の悩みを解決する「Windows LAPS」とは:企業ユーザーに贈るWindows 11への乗り換え案内(13) Microsoftは2023年4月の定例の品質更新プログラム(Bリリース)で、企業向けのWindows 10/11とWindows Serverに、新機能として「Windowsローカル管理者パスワードソリューション(LAPS)」を組み込みました。この機能を利用すると、ローカル管理者アカウントのパスワードが定期的に自動変更され、Active DirectoryまたはAzure Active Directoryにバックアップされるようになります。 企業ユーザーに贈るWindows 11への乗り換え案内 LAPSの設計概念を引き継いだ、新しいWindows LAPS ID管理基盤としてWindows Serv
スロバキアのセキュリティ企業ESETは2023年5月4日(現地時間)、公式ブログWeLiveSecurity.comで強力かつ使いやすいパスワードの作り方を紹介した。同社は「近年、覚えるべきパスワードは増加傾向にある」と指摘する。その中で、「一部のセキュリティ専門家は、これまでのパスワードの管理方法は持続不可能であると指摘している」とも述べ、強力かつ使いやすいパスワードの作り方を6つ挙げた。 1.不必要にパスワードを複雑にしない パスワードを設定する際、複雑なものに設定することは、もはや必須ではないとESETは訴える。 大文字と小文字の両方を含めたり、少なくとも1つの数字と特殊文字を含めたりといったやり方は古いという。なぜなら、こうしたルールは強力なパスワードの設定を促進せず、むしろ弱くて覚えにくいパスワードにつながってしまうからだ。そのため、同社では「パスワードは適度に簡潔なものがいいだ
情報処理推進機構(IPA)は2023年4月24日、「デジタル時代のスキル変革等に関する調査(2022年度)」の報告書を公開した。この調査は、IT人材のキャリアとそれに対する企業の姿勢について調査したもの。IT人材1897人(企業に所属するIT人材1500人、フリーランスのIT人材397人)と企業2017社(IT企業792社、事業会社1225社)を対象に実施した。 なお本調査ではIT人材を「先端IT従事者」「非先端IT従事者」に分類している。定義としては、先端IT事業者がデータサイエンス、AI(人工知能)、IoT(Internet of Things)、デジタルビジネス、アジャイル開発、DevOps、AR/VR(拡張現実/仮想現実)、ブロックチェーン、自動運転、MaaS(Mobility as a Service)、5Gなどに関するサービスに従事する人材、非先端IT従事者はそれ以外のサービス
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