「ヴィーガン給食」導入した公立学校、絶賛するマスコミに疑問 栄養学的な問題、個人の思想の押し付けは許されるのか？
「ヴィーガン給食」導入した公立学校、絶賛するマスコミに疑問 栄養学的な問題、個人の思想の押し付けは許されるのか？東京都の公立小学校で「ヴィーガン給食」を導入したとする記事が話題になっています。育ち盛りの子どもにヴィーガンを勧めることは問題ないのでしょうか？ 小児科医の森戸やすみさんが検証します。 「他の人が食べるものを尊重し、食べるものを自ら選ぶ大切さを知る、豊かな学びの場になっている」と絶賛する内容です。 多くの医療者から批判を受けましたが、何が問題なのでしょうか。 「ヴィーガン」とは？ 栄養法ではなく、思想上の立場・主義「ヴィーガン」とは何でしょう？ 記事では肉や魚、卵など動物性食品を一切とらないことと紹介されています。「ベジタリアン」は菜食主義のことで、肉食だけを避けます。 ヴィーガンは完全菜食主義とも呼ばれ、肉・魚・卵・乳製品・蜂蜜も摂りません。医師の間では、十分に注意しないと多く
HPVワクチンで救える命を見殺しにしていいのか？ 大手新聞社が握りつぶした幻の記事を再掲
つい最近まで、世界中で5歳の誕生日を迎えることなく死んでいく子どもが年間1000万人もいました。そのうちの約4分の1に当たる260万人の命はワクチンで予防できる感染症によるものでした。 子どもだけではありません。ワクチンによって予防できる病気で死んでいく大人も毎年200万人近くいて、その死因の第2位はＢ型肝炎に続く肝硬変と肝がん（年間約60万人）、そして第3位はヒトパピローマウイルス（HPV）による子宮頸がん（年間約30万人）でした。 つまり子どもの時にワクチンを接種することで、大人になって発症するがんを防ぐこともできるのです。 いずれにせよ、私たちはこれらの病気がワクチンによって防ぐことができることを知っています。必要とされる子どもたち、少女たち、大人たちへワクチンを接種してあげさえすれば、こんなにも多くの人たちが死なないで済むのに、それに目をつぶって知らぬ顔でいることは許されません。
「政治に殺される」話題の宝島社“タケヤリ”広告、実は薙刀？ 画像は「ネット上から探し当てた」
「ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戰えというのか。このままじゃ、政治に殺される」 そううたった、宝島社の新聞全面広告が話題を呼んでいる。今の日本の状況が太平洋戦争末期の「竹槍訓練」などの非科学的な戦術に重なり合うとして、「科学の力が必要」と呼びかける意図があるという。 一方で、この広告で使われている写真が「竹槍」ではなく「薙刀」（なぎなた）であるとの指摘があがっている。同社はこの写真について「インターネット上から探し当てた」としているが、何が起きているのか。 宝島社の広告は、5月11日付の朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞の全国版で展開された。 「殺される」という強いキャッチフレーズを用いたこの広告には、以下のような意図があるという。 新型コロナウイルスの蔓延から、すでに一年以上。しかし、いまだに出口は見えません。マスク、手洗い、三密を避けるなど、市民の努力にも限界があります。自粛が
接種後の副反応を報じる時は… 過去の失敗を繰り返さないため、尾身会長がメディアにお願いしたいこと
ーーワクチン接種に向けてはリスクとベネフィットを的確に伝えるコミュニケーションが必要です。リスクコミュニケーションについて、どのような点が重要になると考えていますか？ 我々分科会も、ワクチンに関するリスクコミュニケーションは非常に重要であると以前から申し上げてきました。 日本では子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）に関しての副反応への関心が高まり、ワクチン接種が予定通り進まなかった前例があります。他国に比べ副反応への反応が厳しいということは世界的に知られていることです。 そのような前提の上で、どのような点に注意したコミュニケーションが重要か。考えられるケースは2通りあります。 1つ目が、ワクチン接種後の死亡が判明した場合です。 昨日（3月2日）もワクチン接種後に60代の女性が亡くなったことが報じられました。 今回の死亡例については、厚労省がワクチン接種との因果関係を調べる予定です。 残念な
「罰則は、効果がないどころか公衆衛生を破壊する」 東大の公衆衛生教授が感染症法の改正に反対する理由
感染拡大を防止するためには、保健所による積極的疫学調査や健康観察、入院勧告の遵守義務やこれらに対する罰則、民間検査で陽性となった本人による保健所への連絡の義務化、宿泊療養施設や自宅での療養の法的根拠及び実効性の確保、クラスター等複数の陽性者が発生した場合の知事の判断による施設の名称等の情報の公表等に関する感染症法の改正を行うこと。（全国知事会「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言を受けた緊急提言」より） 罰則を作れば保健所が混乱するまた、声明の文章について議論している最中に、それ以上に大きな問題だと気づいたのは、この罰則規定を入れることで、保健所の現場が混乱する可能性が高いということです。 ーーどうしてですか？ 新型コロナでやっている感染者の同定や積極的疫学調査は、保健所が今回初めてやったことではないのです。結核でずっと日常的にやってきたことです。なので、担当部門はすぐコロナに対処できたの
子宮頸がんになったらどのような治療をするかご存じですか？
最近では、がんが小さく、浸潤の程度が軽度であるなどの条件を満たした一部の早期の患者さんに対しては、病変がある子宮頸部のみを広い範囲で摘出し、子宮体部を温存する手術が行われるようにはなってきています。妊娠する可能性を残すためです。 それでも、このような手術をした後は、無事に妊娠・分娩に至る可能性は必ずしも高くはないのが現実です。 これはあくまでも、今後も妊娠を希望する女性が浸潤がんと診断された場合の特別な対処法であり、この治療法があるから頸がんは予防しなくていいということには全くなりません。 検診とワクチン、それぞれの目的がある現在の日本での子宮頸がん検診の目的は、前がん病変の段階で発見・診断し、浸潤がんになる前に治療を行うことです。 前がん病変であれば、比較的体の負担が少ない円錐切除などで治療が可能であり、妊孕性を温存することもできるからです。 しかし、円錐切除であっても、その後の妊娠にお
「検査を増やせば新型コロナ感染者を減らせる」は正しいのか？ 疫学の専門家に聞きました
各国の人口1000人あたりのPCR検査数（横軸）と人口100万人あたりの患者数（縦軸）の関連を見たグラフだ。 検査数が増えるほど患者数は増え、相関があるのが見て取れる。検査数が多いバーレーンでは患者数も多く、検査数が少ない台湾は患者数も少ない。日本は検査数も患者数も比較的少ない国だとわかる。 「検査が多いほど感染者数が多いということが、きれいに相関していることが累計としてわかります。これは、主として検査は流行しているから行うということを示しているからと考えられます」 つまり検査を増やしたからと言って、感染者は抑えられているとはこのグラフから読み取るのは難しいということだ。 検査をしないことで「隠れ感染者」が現れないという指摘は？しかし逆に、検査をめぐっては、「日本は感染者を少なく見せるために検査数を抑えているのだ」という主張もある。本当は感染者がたくさんいるのに、検査をしないから数字となっ
「オンライン授業はできます」 広島県教育長に聞�いた、“3種の神器”のそろえ方
ーー多くの自治体の教育委員会や学校が、オンライン授業に二の足を踏んでいますが、広島県ではどのように進めたのでしょうか。 安倍（晋三）首相が3月2日からの一斉休校を要請した後、広島県では10人以下と感染者数が多くない状況が続いていました。 いま学校を開けなければ、いつ開けられるようになるかわからない。開けたとしても、また閉めることになるかもしれない。 そんな思いでしたから、どうすればオンラインの学習環境を整えることができるのか、3月から調査や情報収集を続けていました。 4月6日に学校を再開したとき、真っ先にやったのは、県立高校の生徒たちのインターネット環境の調査です。 「クラウド上の個人のアカウント」「PCやタブレットなどの端末」「WiFiなどの通信環境」ーーこれらを私は、クラウド上に教室を立ち上げるための「3種の神器」と呼んでいます。まず、この3つを整備しなければなりません。 調査の結果、
新型コロナウイルス どれぐらい警戒したらいいの？ 感染症のスペシャリストに聞きました
人から人へと感染することもわかり、不安を抱く人が増えていますが、実際のところ、どれぐらい警戒すべき感染症なのでしょうか？ 感染症のスペシャリストで、2009年の新型インフルエンザ発生時には国の対策を検討する委員会の副委員長も務めた川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんに、お話を伺いました。 ※インタビューは1月29日夜に行われ、話した内容はその時点の情報に基づいています。 新型コロナウイルス どれぐらい大変？ーーそもそもコロナウイルスというのはどんなウイルスなのでしょう？ 人に感染するコロナウイルスはこれまで6種類あることが知られていて、そのうち4つは軽い鼻風邪の原因となります。風邪の10〜15％はこのコロナウイルス が原因とされています。 あとの2つが2002年から03年にかけて中国・広東省から発生して流行がアジアを中心にして世界に拡大した「SARS（重症急性呼吸器症候群）」と2012
フェイクニュースと闘う味の素 ニューヨークから世界へ情報発信
科学的には、グルタミン酸ナトリウムを常識的に食べる量であれば安全とされています（食品安全委員会の資料「食べ物の基礎知識」参照）。 味覚障害を引き起こすとの説も、後述しますが根拠はあやふや。あり得ない、という見方が科学者の大勢です。なのに、消費者の中には嫌う人が多い。その現象は世界で見られ、アメリカでもno-MSGとパッケージに大きく書いた食品が売られています。どうして誤解されているのでしょうか？ 味の素社がこの問題と正面から向き合い、世界へ正しい情報発信をしようと9月20、21日、ニューヨーク・マンハッタンのホテルでフォーラムを開きました。 シェフや栄養士、メディア関係者、それに世界各国の味の素現地法人から社員や協力者、オピニオンリーダーなど約200人が集まり、講演やパネルディスカッションが行われました。 日本企業が海外で開くこの手のイベントは、日本国内で「海外で開催しました」と言って箔を
This Is Why You Always Find Sewing Kits In Your Mother's Danish Butter Cookie Tins
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place!
京アニ放火殺人「NHKのディレクターと容疑者が知り合い」は事実無根、公式に否定
一連の情報は7月18日の事件当日、NHKが京都アニメーションを取材する予定だったことに端を発し、拡散していたとみられる。 拡散しているのは、NHKのディレクターが▽青葉真司容疑者を過去に取材しており、接点があった▽スクープを撮影するため、京都アニメーションの取材日を容疑者に漏らしていた▽遺留品を回収していたーーなどという情報だ。 なかには、「NHKの取材のために主力メンバーが集まっており被害を受けた」「事件はNHKのせいだ」という声もあがっている。 こうした情報はTwitterや「トレンドブログ」（詳細は後述）、まとめサイトなどを経由して広がりを見せている。 ディレクターの実名も掲載されており、顔写真や、Facebookに書かれているプロフィールを表にして掲載しているサイトもある。 また、「ディレクターが現場付近の遺留物を軍手で回収している」などという話も、「事実」として拡散されている。
HPVワクチン 厚労省はいつ積極的勧奨を再開するのですか？
その間、接種率は70%以上から1%未満に落ち込み、日本は先進国で唯一、若い女性を子宮頸がんから守れない国として、国内外からの批判を浴びています。 予防接種行政に長年携わり、HPVワクチンの政策決定にも関わってきた元厚生労働省健康課長で、現在環境省審議官の正林督章（とくあき）さんに、なぜ厚労省は積極的勧奨を再開しないのか伺いました。 マスコミの報道が世論を作ったーーHPVワクチンなのですが、なぜ積極的勧奨を中止したまま6年以上も引っ張っているんですか？ 今となっては、マスコミの方からそのように言われてしまうのですね。 ーーそれはマスコミがHPVワクチンは危険だという印象をミスリードしてきたという意味ですか？ 積極的勧奨を差し控えた当時の世論には、マスコミの影響が少なからずありました。 ーー予防接種行政を担う役所として、当時のメディアの報道に対して不満がおありですか？ 科学的なことをよく把握し
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コロナワクチンの情報発信で気づく日本の女性の生きづらさ
「産後うつは甘え」のわけがない。男性育休を3ヶ月取って気づいた10のこと。
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長崎にあった「幻の原爆ドーム」は、なぜ撤去されてしまったのか？
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「水害にあったら、どうすればいい？」 このチラシが、とてもわかりやすい
