中国ネット界のホットトピック「O2O」に終焉の噂--その真相は
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2015年の中国ネットニュースでは、「大数据（ビッグデータ）」と「O2O（Online to Offline）」の単語をことさらよく見かける。2014年以前から登場しているが、さらに界隈が活発になっている。O2Oとは、例えばUberのような配車サービスや、近所の食堂やチェーンレストランのデリバリーほか、家事サービスや洗車サービス、子供／学生／社会人向けの教育サービス、ネイリストや美容師派遣、出会いサービスなどを指す。百度で「O2O」をキーワードに検索すると、「成功例」が予想検索として表示される。中国語が読めれば、検索結果で出てきた中国でのO2Oに関する実例を見て、理解を深められるだろう。 しかしここへきて、将来が明るそうにも思えたO2O
中国にO2Oブーム到来--ECサイトのリアル店舗が続々オープン
前回は、中国ECサイトにおける新たな返品サービスについて紹介したが、今回は国をあげての越境EC対策、ならびにO2Oブームの到来に関して紹介する。 2018年にはダントツの1位に？中国の越境EC市場 海外のECサイトから商品を購入したり、海外にいながら中国のECサイトから商品を購入したりするネットショッピングユーザーが増えているが、これらの国際取引のことを「越境EC」と呼ぶ。 中国政府機関が越境EC産業に注力しているため、昨今、市場が急速に拡大している。2013年における、中国越境ネットショッピングユーザーの利用金額は351億9000万ドル（約3兆5000億円）に達し、世界2位を記録したが、2018年には現在1位の米国に倍の差をつけ、首位になる見通しだ。 現在、中国政府は「支付宝（Alipay）」や「財付通（TENPAY）」など、17の第三者決済事業者に越境ECの決済ライセンスを交付している
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