データセンターなんでもランキングmonthly(2023年4月) 「4kVA以上が使える」ラック料金ランキング掲載開始!データセンター選択の際にポイントとなる各種指標をランキング形式で紹介
Robin Harris (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 石橋啓一郎 2017-06-05 06:30 テクノロジという名の車輪が再び大きく回転しようとしている。ついこの間まではコンバージド/ハイパーコンバージドインフラストラクチャだったのに、今度はコンポーザブルインフラストラクチャだ。私は懐疑的に見てきたが、この流れはもう現実のものとなっている。この新潮流について知っておくべきことをお伝えしたい。 コンポーザブルインフラストラクチャとは何か コンポーザブルインフラストラクチャとは、Intelが「ラック・スケール・デザイン」(RSD)として打ち出した概念だ。HPEは「HPE Synergy」という名称でこの概念を製品化しており、スタートアップのLiqidも製品を持っている。この概念は、コンピューティング、ネットワーク、ストレージを搭載した高密度ラックを用意しておき
調査会社のガートナー ジャパンは2017年3月29日、「2017年以降のデータセンターに関する展望」を発表しました。 今回発表した、ガートナーによる2017年以降のデータセンターに関する重要な展望は、以下のとおりとなっています。 2021年までに、日本のユーザー企業の30%は、デジタル・ビジネスに向けたデータセンター戦略の見直しに着手するが、その大半は単なるクラウド・サービスの利用実績を作ることにとどまる 多くの企業は、デジタル・ビジネスやモノのインターネット (IoT) がデータセンターの展開に何らかの影響を及ぼすと考えているものの、明確な見通しを持っていません。実際に、日本企業を対象にしたガートナーのユーザー調査では、デジタル・ビジネスやIoTが3年以内に自社のデータセンター展開に大きな影響を与えるという回答が全体の61%を占めていますが、データセンターの将来像を描こうとする企業の意識
関連キーワード 導入・運用のコスト感 | データセンター | IT資産管理 | IT投資 際限なく登場する最新IT機器に際限なく投資する企業は間違いなく破綻する データセンターの運用効率を維持しながら予算内に収めるのは、管理者にとって非常に大きな課題だ。機器のクラッシュへの対応やハードウェアリプレースのタイミングなど悩みは尽きない。 適切なコスト最適化戦略があれば、企業資本を節約しながら、柔軟性を向上できる。このような戦略には、リフレッシュについて賢明な判断を下すことからソフトウェア定義のテクノロジーの採用に至るまで、さまざまなものが含まれる。現在と将来において、IT部門の予算計画で財務に関する意思決断をより適切に下すために、この記事で紹介する5つの質問とその答えが参考になるだろう。 併せて読みたいお薦め記事 この時期はどうしても気になるIT投資と予算にまつわる話題 IT予算停滞は勘違い?
2020年までにデータセンターのトラフィクの92%はクラウドに〜Cisco Global Cloud Index:Forecast and Methodology, 2015-2020 シスコは2016年11月、「Cisco Global Cloud Index:Forecast and Methodology, 2015-2020」を公表しました。 シスコの調査によると、グローバルデータセンターのトラフィックはゼタバイト時代にあり、2015年から2020年には3倍以上になり、2020年には毎年15.3ゼタバイトに達すると予測しています。データセンターのトラフィックは増加するだけでなく、SDNやNFVなどのアーキテクチャ革新によって合理化され、データセンターの新しいレベルの最適化を提供していくとしています。 データセンタートラフィックの急速な増加はクラウドトラフィックであり、2015年から
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは11月1日、国内企業ユーザーのネットワーク機器利用動向に関する調査結果を発表した。 今回の発表は、IDCが国内企業994社を対象として8月に実施した「2016年 企業のネットワーク機器利用動向調査」の調査結果に基づき、企業ネットワークの課題と変化やSoftware-Defined技術の導入などに関する企業ユーザーの動向を分析したもの。また今回は、NTT東日本/NTT西日本が提供する「INSネット ディジタル通信モード」のサービス終了に関する調査も実施している。 調査の結果、従業員数100人未満の企業では4分の3が同サービスの終了を認知しておらず、大企業でも半数以上が認知していないことが分かった。通信事業者やルーターベ
オラクル、データセンターを3重化したリージョンをワールドワイドに展開、AmazonよりIaaSを安く提供。エリソン氏「Amazonクラウドがリードする時代は終わった」。Oracle OpenWorld 2016 オラクルの年次イベント「Oracle OpenWorld 2016」がサンフランシスコで開幕しました。 例年通り、最初の基調講演は日曜日の午後5時(現地時間)から開始し、同社CTOとなったラリー・エリソン氏が登壇。エリソン氏が一人で発表とデモを行いました。 エリソン氏はオラクルのクラウドの強みとして、IaaS、PaaS、SaaSを一社で提供しする点を強調。 また、オンプレミスとクラウドでまったく同じソフトウェアを利用しているおかげで完全な互換性があることが他社にない独自の差別化要因だとしました。 その上でIaaSへ注力し、Amazonクラウドに対抗することを次の発表で明確に示しまし
国内ユーザーがデータセンターを利用しない理由、トップはセキュリティの不安、2位は社内の都合。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、「2016年 国内データセンターサービスユーザー調査結果」を発表しました。これは国内の企業や団体の外部データセンターサービス利用者を対象とし、アンケート調査によって得られた利用中のサービスや将来の予定などに関する回答をまとめ、分析したものです。 データセンターを利用していないユーザーにとって、利用しない理由としてトップに上がったのが「セキュリティ上の不安」で、二番目の理由は「社内組織の考え方や体制の都合」。三番目の理由が「自社環境の方が安価」となっています(複数回答)。 4位以下は、「自社インフラは自分たちでコントロールしたい」「コンプライアンス上の不安」「自社内ホスティングの方がパフォーマンスが良い」「外部事業者のサービスは柔軟性に欠ける」などと
日本国内で、ガス消火設備の放射音がデータセンターのハードディスクを破壊する可能性についてメーカーが注意喚起済み。実験でも回復不能になる事象を確認 大手金融機関INGの基幹データセンターで、消火ガスの噴射テストにより生じた激しい爆音がハードディスクなどを大量に破損、ATMやカード決済などの銀行業務が停止する深刻な事態が発生したことを報じた1つ前の記事には、非常に多くの反響がありました。 ING銀行の基幹データセンター、消防訓練で消火ガス噴射の衝撃音が大量のハードディスクとサーバを破壊。ATMや決済サービスが停止に こうした消火ガス放射音によってハードディスクなどが故障を起こす可能性があることは、すでに日本国内で防災機器メーカーから注意喚起されていたとの情報を、はてなブックマークでいただきました(id:poko_penさん、ありがとうございます)。 それが能美防災株式会社が2014年2月付で公
Intelが米国時間8月25日、3D NANDテクノロジを利用する新しいSSDを発表した。 「SSD 600p」シリーズは消費者向けのデスクトップおよびノートPC、「SSD Pro 6000p」シリーズは企業向けのデスクトップおよびノートPCを対象に設計されている。Intelによると、どちらもPCIeを利用して、従来のHDDの17倍のパフォーマンス、SATA接続のSSDの3倍の速度を提供するという。いずれのシリーズも、128Gバイト、256Gバイト、512Gバイト、1024Gバイトのモデルを用意する。 データセンター向けのSSDは、「SSD DC P3520」シリーズと「SSD DC S3520」シリーズで構成される。Intelによると、DC P3520はクラウドコンピューティングサービスに最適で、最大1700MB/秒のシーケンシャル読み取り速度を提供するという。容量は2.5インチのフォー
データセンターは、さまざまな変革の波にさらされてきている。その長い年月のなかで、大型のメインフレームコンピュータから脱却し、サーバやストレージの仮想化を採用し、電力消費を削減する「グリーンIT」イニシアティブを展開してきており、今では台頭しつつある「ソフトウェア定義」テクノロジの真っただ中にいる。 そして、ITインフラの今後を語るうえで忘れてはならないものがもう1つある。それは、データセンターの自動化において、ロボット工学の果たす役割が広がっていくという可能性だ。 IT関係のコンサルティングとサービスを手がけるMTM Technologiesの戦略およびイノベーション担当バイスプレジデントであり、Data Center Knowledgeブログの定期的な寄稿者でもあるBill Kleyman氏は、「ロボット工学の素晴らしい点は、次世代のデータセンターをかたち作り、実現に向けた支援を行うとい
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 第1回 はデータセンターの省エネについて、第2回はデータセンターの全体的な効率化を実現するためのDCIMについて、説明したが、今回はデータセンターの選定ポイントについて触れたい。 日本におけるデータセンターというと、2000年ごろまでは大企業を中心に自社システムを稼働させるために、自社管轄内に設置したデータセンターを指し、当時はコンピュータセンター、電算センターと呼ばれていた。 その後、急速なインターネット利用の拡大により、一般企業でもインターネットを使用した事業を実施するため、インターネットデータセンター(iDC)と呼ばれるような、他社が提供するデータセンターを使用するようになり、その名が知られるようになってきた。そのためほとんどが通
データセンターのパフォーマンスを分析、モニタするツールを手がける新興企業Coolanは米国時間7月21日、Salesforce.comによって買収されることをブログで発表した。 Coolanの共同創業者兼最高経営責任者(CEO)Amir Michael氏は、「買収手続きの完了後、CoolanのチームはSalesforceが世界各地の顧客増加に対応して規模を拡大していくなかで、同社のインフラの最適化を支援することになる」とブログに記している。 買収条件は明らかにされていない。 Michael氏はCoolanを立ち上げる前、Facebookに籍を置き、顧客のハードウェアやデータセンターに関する電力設計に携わった。「Open Compute Project(OCP)」設立の立役者でもある。同氏は現在でもOCPのリーダーとして活動しており、21日のブログで「OCPでの活動を継続し、ハードウェアのオ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 5億ドルを投じたGoogleのDeepMind買収は、いくつもの方法で成果を上げつつある。今回同社はその技術を使って、データセンターの冷却にかかる電力を40%も削減した。 DeepMindとの協力で実現した冷却電力削減によって、同社のデータセンターのPUE(Power Usage Effectiveness、建物全体が消費する電力に対するIT機器が消費する電力の比)は15%低減した。 DeepMindの研究者は過去数カ月間、Googleのデータセンター運用チームによる、施設のさまざまなセンサから得られたデータを使ってトレーニングされたニューラルネットワークシステムの開発を支援した。DeepMindの共同設立者であるDemis Cassa
米Googleは7月20日(現地時間)、同じAlphabet傘下の人工知能企業DeepMindのディープラーニング技術により、データセンターの冷却のための電力を40%削減することに成功したと発表した。 Googleはこれまでもデータセンターの省電力化に努めており、「われわれのデータセンターがかなり高度であることを考えれば、これは驚異的なステップだ」という。 データセンターを取り巻く環境は各センターで大きく異るため、1つのデータセンターで構築した省エネシステムを他に応用することは難しい。だが、ディープラーニングであれば、応用できる。 DeepMindのチームはデータセンターのセンサーを通じて蓄積された膨大なデータ(気温、動力、ポンプの速度、セットポイントなど)を使ってニューラルネットワークを訓練し、システムを構築した。 このシステムを実際のデータセンターに設置したところ、以下のグラフのような
米連邦控訴裁判所は7月14日、マイクロソフトの訴えを認め、米国外のデータセンターにあるデータに対しては、米国の捜査令状による捜査権は及ばないという判決を下しました。 Our search warrant case: An important decision for people everywhere - Microsoft on the Issues マイクロソフトはこの勝訴を受けて声明「Our search warrant case: An important decision for people everywhere」(捜査令状に関する裁判:あらゆる人々にとって重要な判決)を発表しています。その一部を引用します。 It makes clear that the U.S. Congress did not give the U.S. government the authority
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます データドック(新潟県長岡市)は7月12日、ビッグデータ分析に向いたデータセンターを2017年10月に長岡市で竣工すると発表した。ビッグデータ分析の用途にあわせ高性能サーバを設置可能なハウジング設備やデータ分析を支援する上位アプリケーションを提供する。 雪氷を利用した空調電力の削減や排熱の農業利用にも取り組む。当初は500ラックでスタートし、2020~2021年に2000ラックに増やす。 データドックは、デジタルマーケティングのコンサルティング業務を手掛けるインターネット広告代理店のメディックス(東京都中央区)が出資したデータセンター事業者だ。メディックスから見ると、マーケティング分析システムのようなビッグデータを扱う情報システムを設置し
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く