74％の組織が深刻なサイバー脅威に直面--RSA調査印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米EMC傘下のセキュリティ事業部であるRSAは7月20日、アジア太平洋（APJ）地域の脅威に関する調査結果を公開した。同地域に拠点を構える74％の組織が、重大なリスクを引き起こすサイバー脅威に直面しているという。 同結果は、サイバーセキュリティの成熟度を示す指標「RSA Cybersecurity Poverty Index」で明かになったもの。RSA Cybersecurity Poverty Indexの作成には、APJ地域から200超の企業が参加している。 70％の企業がネガティブなインパクトをもたらすサイバーインシデントを経験しているものの、自社のセキュリティ対策が「マチュア（成熟している）」であると考えている企業は、23％に過
