日本では開発費、人材とも製造業の比重が大きい --「科学技術指標 2016」公表印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 科学技術・学術政策研究所は8月4日、日本や主要国の科学技術活動を定量的データに基づき体系的に分析して取りまとめた「科学技術指標 2016」を発表した。「科学技術指標」は同研究所が毎年公表しているもので、科学技術活動を「研究開発費」「研究開発人材」「高等教育」「研究開発のアウトプット」「科学技術とイノベーション」の5つのカテゴリに分類し、約150の指標で日本および主要国の状況を表している。 科学技術指標 2016の概要は以下の通り。 研究開発費から見る日本と主要国の状況 日本の研究開発費総額は2014年19兆円で米・中に続く規模 日本の研究開発費総額は、2009年以降ほぼ横ばいに推移していたが、前年から4.6％（OECD推計では4.8％）
