IPAでは「一歩進んだ自己防衛策」としてパーソナルファイアウォールの活用や操作内容の記録をアドバイスしている。 情報処理推進機構(IPA)は11月1日、月例のセキュリティ注意喚起情報を公開して、「遠隔操作ウイルス」事件などからユーザーが身を守るための方法を紹介した。ウイルス対策ソフトの利用など基本的な対策のほかに、パーソナルファイアウォールの活用や証拠の保全も推奨している。 「遠隔操作ウイルス」事件では「文字置換が簡単にできる」と称するプログラムをインストールしたユーザーのPCがマルウェアに感染。マルウェアは攻撃者が指示した掲示板サイトの投稿テキストと密かに読み取り、「クロスサイトリクエストフォージェリ」と呼ばれるWebサイトの脆弱性悪用攻撃を、感染PCのユーザーになりすまして実行、Webサイトに犯罪予告を書き込んだとされる。 IPAは、こうしたマルウェアに感染しないための「心掛け」に、(
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