ITと社会インフラの統合で新興国向け巨大市場を拓く--日立のIoT戦略（前編）印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日立製作所は次期夏季五輪が東京で開催される2020年に設立100年を迎える。情報・通信システムをはじめ、電力、交通など社会インフラそのものを支える技術や製品、サービスなど幅広い事業領域を生かしたシナジーで競争優位性を築く。 モノのインターネット（Internet of Things：IoT）やM2M（Machine to Machine）を実現するための技術は、まさにこれらの社会インフラの状況を精密に捕捉することを可能にする。今後日立は多種多様な技術基盤をどう生かしていくのか。 急増するデータをインテリジェンスに 日立製作所 情報・通信システム社 スマート情報システム統括本部 戦略企画本部 本部長 香田克也氏は、電力、水、交通、教育、医
