日本「半導体」の凋落とともに歩んだ技術者人生 世界シェア50％を誇った日本の半導体はどこへ | JBpress (ジェイビープレス)
2009年8月末、光文社より『日本「半導体」敗戦』という書籍を出版した。自分で言うのもおこがましいが、極めて大きな反響があった。実際に起きたことを列挙してみる。 （1）全く面識のない数十人の読者の方から、メールで感想などのお便りをいただいた。 拙著には、メールアドレスやホームページのURLを記載していない（記載したくなかったのではなく、編集者が忘れたためである）。にもかかわらず、読者の方がわざわざ検索して連絡をくれたようだ。そして、多くの方から、「共感した」「驚いた」「面白かった」というお褒めの言葉をいただいた。 （2）出版関係者の話によれば、「半導体と名のつく本は売れない」らしい。そのため、光文社に採択されるまで、半年ほど出版社を回ったが、どこからも断られた。しかし、光文社から出版後、わずか3カ月間で、3刷り目の増刷となった。 出版関係者の話によれば、ベストセラー作家ならいざ知らず、無名
どんどん不幸になっていく米国の女性たち | JBpress (ジェイビープレス)
米国労働省（Bureau of Labor Statistics）が、「年内にも労働者人口の過半数が女性になる」という予測を発表した。予測通りならば、もちろん米国史上初めての出来事となる。 女性の人数が増えるだけではない。世論調査によると、女性の4割が自分を一家の稼ぎ頭だと回答し、また、男性の9割が「妻（またはパートナー）の収入が自分より多くても気にならない」と答えている。 この世論調査は、労働者人口の過半数が女性になるという発表を受け、ロックフェラー財団とタイム誌が共同で行ったものだ。 男性の6割と女性の5割が、「職場において女性が昇進することに対する障害がなくなった」と答えている。「社会では男性の方が依然として有利だ」と感じる女性は2割で、男性は1割。女性の7割が、「1世代前よりも女性が経済的に自立した」と考えている。 たった40年前には、最高裁判事、閣僚、知事、FBI捜査官、アイビー
ベルリンの壁崩壊から20年 旧東西ドイツの埋まらぬ経済格差 JBpress(日本ビジネスプレス)
旧東西ドイツの再統一は、世界で最も大胆かつ法外なコストがかかる経済実験の1つだった。だが、ベルリンの壁が崩壊して20年経った今も、1つの疑問が残る。果たして実験は成功したのか、という問題だ。 1989年の平和的な革命により、東欧諸国の大半は市場経済を喜んで受け入れた。 しかし、旧ソ連ブロックで最も厳しく統制された経済の一角を占めていた国と、当時の西側でトップクラスの経済規模を誇り、開放経済として最大級の成功を収めていた国の統合は、過去に例のない一大事業だった。 実際、再統一は巨大な試みで、総費用は1兆2000億～1兆6000億ユーロと推計されている。旧東ドイツ企業に直接支給された補助金、インフラの再構築費用、新しい政治機構の立ち上げ費用、そして1989年に東ドイツに住んでいた1670万人の大半に支給された福祉手当などの総額である。 昨年の世界的景気後退と戦うために各国政府が大規模な財政政策
出生率と生活水準：生む子を減らせ JBpress(日本ビジネスプレス)
世界は今後2～3年以内に（もしそれが既に起きていないとしたら）、1つの節目を迎える。人類の半分が、自分たちを置き換えるだけの子供しか持たないようになるのだ。すなわち、世界の半分で特殊出生率が2.1かそれ以下になるということだ。 2.1というのは「特殊出生率の人口置換水準」、国の人口の伸びを鈍らせ、最終的に一定の状態にする魔法の数字だ。国連人口部によると、2000～2005年には、世界の全人口65億人のうち29億人が、出生率が人口置換水準並みかそれ以下の国に暮らしていた。 その数は2010年代初頭に70億人中34億人にまで増加し、2010年代半ばには50％を突破する見通しだ。これらの国の中には、ロシアや日本だけでなく、ブラジル、インドネシア、中国、そしてインド南部も含まれる。 出生率が人口置換水準へ向かう流れは、歴史上、最も劇的な社会変化の1つだ。それは今年イランで起きた宗教的指導者に対する
若者よ、新型インフルエンザに大いにかかれ 21世紀型医療は「自分で治す」～手を洗うな、マスクはするな、キスをしよう | JBpress (ジェイビープレス)
免疫学の世界的権威である安保徹・新潟大学大学院教授である。「何たるムダ。効果もほとんど期待できないワクチンに、なぜこれほどの税金を投入するのか。愚の骨頂である」と手厳しい。 最終的には接種を受ける人の負担になるが、国や市町村でもかなりな額の補助が行われる見通しだ。安保教授は続けて言う。 「ワクチンなんて歴史的に効いたためしはほとんどありません。弱めたウイルスを使ってワクチンを作っているわけで、本物の抗体ができないのです。今までにワクチンを打った人で、その後インフルエンザにかからずに済んだという例は1つもありません」 もっとも、安保教授は効果がゼロと言っているのではない。効果はあっても極めて限定的であり、それに頼り切るのはいかがなものかと言うのである。医療の世界はただの水でも効果がある場合がある。人間には本来備わっている強い自己治癒力がある。精神的な効果でそれを高められれば、それ自体が治療で
夕張の今～北海道で聞いた恐ろしい話 | JBpress (ジェイビープレス)
3年前の2006年、北海道夕張市が財政破綻したことは、皆さんの記憶に新しいことと思います。最近はマスコミで報道されることもほとんどなくなってしまいましたが、今、この町はどうなっているのでしょうか。 実は、人口は相変わらず着実に減少し続けています。 1960年には約10万人の人が住んでいたこの町ですが、2005年に1万3000人まで減っていました。そして、今年の初めには1万1740人。今年になっても毎月減少が続き、8月末の時点では1万1488人です。働く場所のない30代、40代を中心として流出が続いていると言われています。 では、将来、一体どこまで人口が減るのでしょうか？ 以下の表は、国立社会保障・人口問題研究所が発表しているデータを基に私が作成した表です。夕張市の人口が2035年までどのように推移するかを示しています。人口は25年後の2035年には約5000人、そして、別の長期推計では20
巨大ショッピングセンターの落日 このままではかつてのボーリング場の二の舞いか | JBpress (ジェイビープレス)
今年5月の本コラムで、郊外地に巨大なモールを展開する流通大手のSC（ショッピングセンター）のビジネスモデルが客足の落ち込みとともに、岐路に差しかかっていると指摘した。 その後、流通大手各社は矢継ぎ早に施策を打ち出したが、目立った効果は表れていない。 今回は、筆者自身が目にした事象に触れながら、流通大手の現状と先行きをナナメの視線で分析してみた。 シンパのアナリストも投資判断引き下げ 今年5月の原稿では、「ブルーチップ」と呼ばれる優良株に投資する海外機関投資家の間で、SC事業の不振を理由に、イオンやセブン＆アイ・ホールディングスの株を手放す動きがあると触れた。 その後、大手各社は食品メーカーなどと共同で日用品の全国展開商品（ナショナルブランド）の一斉値下げで客足の確保に躍起となった。だが、「足元の四半期業績を見る限り、効果は限定的だった」（外資系運用会社）と捉える機関投資家が大半だった。 大
体格で一目瞭然、米国社会に健康「格差」 | JBpress (ジェイビープレス)
米国人の平均寿命が、過去最高の77.9歳となった。男性が75.3歳で、女性が80.4歳。この30年で、男女の平均寿命の差が8年から5年へと縮まった。 これまでなぜか低かった黒人男性の平均寿命が、初めて70歳の大台を超えた。平均寿命が伸びたのは、死因トップ15のうち、8つの要因による死亡者数が減ったのが理由だ。つまり、インフルエンザ／肺炎、殺人、事故、心臓疾患、脳梗塞、糖尿、高血圧、癌の死亡率が軒並み減少した。また、エイズの死亡率は過去10年で最大の減少率となっている。 しかし過去最高といっても、先進国の中では最低の水準だ。国連の統計によると、長寿世界一の国は変わらず日本。米国は38位で、目の敵にしてきたキューバにさえ負けている。 1人当たりの健康管理費用が、世界で最も高くかかっているにもかかわらずだ。 オバマ大統領の医療保険改革の目玉である公的健康保険の導入を巡り、米国が騒然としている。今
弱者が見たアメリカの本当の歴史 書評～『学校では教えてくれない本当のアメリカの歴史』 | JBpress (ジェイビープレス)
アメリカ史を飾る偉人たちの名は、アメリカのみならず、日本でもよく知られている。今も昔も、子供に人気の伝記シリーズには、ほぼ必ず彼らの名前が入っているほどだ。 しかし、そんな英雄たちの偉業に、別の角度から光を当て、疑問を突きつけたのが、本書『学校では教えてくれない本当のアメリカの歴史』だ。 本書は、国際政治学者ハワード・ジンが1980年に出版した『民衆のアメリカ史』を、2006年のジョージ・ブッシュ政権の2期目まで「内容をアップデート」し、若い世代を含めた幅広い読者に読めるよう、編集し直したものである。 『民衆のアメリカ史』は、出版当初から注目を集め、教科書に代わるテキストとして使う高校や大学が続出した。100万部突破を記念した朗読会には、カート・ヴォネガットやアリス・ウォーカーをはじめとした多数の作家やダニー・グローバーなど俳優らが参加した。 本書がこれほどまでに大きな反響を呼んだのは、著
フランスの出生率、またも上昇 差別なき子供重視が国を富ます | JBpress (ジェイビープレス)
この記事は、先ごろ発表になったINSEE（国立統計経済研究所）の報告に基づくもの。その資料にある様々な数字を挙げて、フランスのここ数年の「ミニベビーブーム」の様子を解説している。 まず、この数字は2008年出生のものだから、世界的な経済危機が及ぼす影響は、これにはまだ表れていないとしながらも、EUの国々全体としても、出生数は増加傾向にあるという。 中でも特にフランスが高い出生率を誇るということになるのだが、国立人口統計研究所の所長は、その要因を次のように分析している。 第1に、保育所の充実。子供を預けるのに親の負担が少ないうえに、施設のレベルが高い。 第2に、カップルの形態がフレキシブルで、婚外子が受け入れられやすいこと。 第3に、40歳以上の女性の出産が増えたこと。 第2、第3の理由については、INSEEの数字に明らかだ。 婚外子の比率は51.6％にも達する
スウェーデン・モデルは成功か失敗か 福祉大国「素顔」を現地ルポ | JBpress (ジェイビープレス)
社会福祉大国スウェーデン。税金と社会保険料負担が国内総生産（GDP）の50％という巨大な公共部門を抱え、年金や児童手当、傷病手当などの現金給付を国の事業（社会保険）として行い、全ての国民に平等で良質の生活を保障する社会を実現した。しかし2008年以降の世界経済危機は、スウェーデン・モデルの根幹を揺るがし始めている。福祉大国の「素顔」を現地から報告する。 スウェーデンの教育は、私立も含めて小学校から大学院まで無料である。昨年、長男が小学校に入学したところ、教科書や教材はもちろん給食まで無償だし、個人が使うノートさえ支給された。コミューン（自治体）によっては、通学定期ももらえるという。 「学校で使う鉛筆や消しゴムを買わなくていいのか」「長男はなぜ手ぶらで通学しているのかなあ」 と不思議に思っていたら、学用品は全て学校側が用意していた。1クラスは十数人程度で、教室には楕円形の大きな机。その真ん中
海自に衝撃・中国海軍の実力 Japan at a tipping point | JBpress (ジェイビープレス)
中国人民解放軍海軍（People’s Liberation Army Navy: PLAN）は昨年12月26日、駆逐艦2隻と補給艦1隻からなる艦隊をアデン湾へ進出させ、国連が促す海賊予防の国際共同行動に加わった。 以来、PLANは艦船ならびに要員の交替を挟みながら、引き続き当該海域でのプレゼンスを維持している。 海賊対策に名を借りた「プレゼンス」の押し出し この「プレゼンスを維持する」とは、どの国であれ海軍を遠方へ押し出す際、必ず随伴させる政治的意味合いである。中国はPLANを遠くソマリア沖に出すことで、世界に何を示そうとしているか？ 石油の海上輸送路・シーレーンに及ぶ支配を、米海軍（と日本の海上自衛隊、ならびにインド海軍）に独占させておくまいとする、その明白な政治的意思である。 遅れて日本の海上自衛隊も今年の3月14日、2隻の護衛艦を送って作戦に加わった。 初めて尽くしのことで、PLAN
ケータイで群衆化するアラブの若者 「反イスラエル」ではない新しいデモの形 | JBpress (ジェイビープレス)
これまでアラブ諸国でのデモといえば「反イスラエル」であり「パレスチナ支持」と相場が決まっていた。それ故に、政府は鬱積する民衆の不満の「ガス抜き」としてデモを利用してきた。ところが、昨年春のデモは、不満の矛先が直接自国政府に向けられていた。さらに、デモに参加した人の多くは、これまで政治運動とは全く無縁だった比較的高学歴の若者だったことも、これまでのデモとは一線を画する特徴となっている。 実は、こうした新しいICT（Information and Communication Technology）を利用した群衆の組織化や、そのことによる政治的インパクトについては、非アラブ圏においても広く確認される現象であり、既にいくつかの論考が発表されている。 例えば、米評論家のラインゴールドは、こうした活動や現象を「スマートモブ＝賢い群衆」と名づけている。ラインゴールドは当初、SMS（Short Messa
イノベーションには有能な軍師が必要だ インテルと日本の電機メーカーの格差はなぜ生じたのか | JBpress (ジェイビープレス)
妹尾 軒並み大きな赤字に悩む日本の半導体（電機）メーカーに対し、独り快調な経営を続けているインテル。これは、まさに戦略性の違いと言えるでしょう。 こう言うと、決まってインテルにはマイクロプロセッサーの知的財産が豊富にあるからだろうという意見が出てきます。でも本当にそうでしょうか。実は、各社の半導体に関する特許の数を比較した研究があります。 半導体特許と一概に言っても定義が様々なので正確な数字の比較は難しいのですが、そんな数字が意味を持たないほどの差がありました。圧倒的にインテルの勝ち。そう思う方が多いかもしれません。ところが、全く逆でした。 日本メーカーは1社で平均して2000弱、全体では1万件以上の特許を持っています。ところが、インテルの特許は320件ほどしかなかったのです。これはどういうことなのでしょうか。 桁違いに少ない特許しか持たないインテルが、数多くの特許を押さえている日本勢に圧
中南米経済：景気後退と力強さ 苦痛はあれど、パニックはなし JBpress(日本ビジネスプレス)
中南米諸国の多くの人は最近まで、今回の金融危機と世界的な景気後退は、どこかよそで起きている出来事だと思っていた。 しかしこの半年間で、工業生産が2ケタの落ち込みを見せ、中南米経済は世界のほかの地域と足並みを揃えるように急速に悪化していった。メキシコの自動車工場で、ブラジルの航空機工場で、そしてペルーの建築現場で、労働者はレイオフされた。 悲しいかな、中南米の人々にとって、そのような災難は珍しいことではない。 中南米では1980年以降、国民1人当たりの所得が落ち込む局面が5度あった。今回は何が違うのかと言えば、中南米諸国の状況が世界のその他地域と比べてさして悪くないということだ。 そして今回の中南米の景気後退は、比較的短期かつ緩やかなもので済むかもしれないと考える理由がある。それはお祝いするようなことではないかもしれないが、多少の慰めにはなるだろう。 しかし、悪いニュースはかなり深
富裕層の勃興と転落：標的にされる金持ち JBpress(日本ビジネスプレス)
エジンバラでは銀行経営者の家の窓が石で割られ、フランスでは企業幹部が労働者らに監禁された。ワシントンでは既に支払われたボーナスに90％の税を課す法案が提出され、ロンドンではG20サミットに出席する各国指導者たちが到着する中で大規模なデモが行われた。 今、政治や世界経済に深刻な影響を与えかねない社会の風潮の変化が起きている。 もちろん、現在の大衆迎合的な反発の動きにおいて、富裕層が唯一の標的というわけではない。不況に怯える民衆は、政治家と中央銀行と移民たちにも敵意をぶつけている。だがやはり、高まりつつある怒りの波は、新興の「超富裕な悪党ども」に向けられている。 現代の悪人は、セオドア・ルーズベルトが1世紀前に「泥棒男爵」と呼んだ一握りの米国人と違い、人数が多く、全世界に散らばっている。そして、その大半は、財閥や鉄道のオーナーではなく、バンカーとファンドマネジャーだ。 とはいえ、主題は
麻薬戦争を終わらせる方法 JBpress(日本ビジネスプレス)
今からちょうど100年前、各国の外交官が中国の上海に集まり、麻薬取引の禁止を目指す初の国際的な取り組みを開始した。1909年2月26日、彼らは国際アヘン委員会の設置で合意した。 英国がアヘンを売る利権を巡って中国と戦争をした、ほんの数十年後のことである。 国際アヘン委員会の発足以降、精神状態を変容させる薬物が数多く禁止された。1998年には国連総会の宣言により、加盟国が「麻薬のない世界」の実現と、2008年までにアヘン、コカインおよび大麻生産の「根絶、または大幅な削減」を目指すことを確認した。 これはまさに、政治家が好む種の約束事だ。というのも、こうした約束は1世紀に及ぶ麻薬の禁止政策に伴う道徳的な動揺を静めてくれる。目的は、10代の子供を持つ世界中の親を安心させることだ。 しかし、これは極めて無責任な約束だ。決して果たせない約束なのだから。 近く、各国の大臣がオーストリアのウィ
オバマの見事な宗教対策 | JBpress (ジェイビープレス)
辛口の政治評論家でさえ感嘆した。オバマ大統領が就任式で見せた、「宗教と政治」の料理の仕方はあまりにも鮮やかだった。 1月18日の記念イベントから20日の大統領就任式まで、以下の3人の宗教家が公式に祈りを捧げた。 リック・ウォーレン牧師（キリスト教福音派） ジーン・ロビンソン主教（米国聖公会） ジョセフ・ローリー牧師（統一メソジスト教会） 非常に乱暴なくくり方をすると「極右」と「ゲイ」と「黒人」の宗教家が祈祷に選ばれたことになる。特にウォーレン牧師とロビンソン主教の人選は賛否両論で、大きな論争を巻き起こした。 オバマは批判覚悟でウォーレン牧師を起用した ウォーレン牧師はカリフォルニア州にある巨大な福音主義教会、サドルバック教会の牧師だ。毎週日曜日には、平均およそ2万人の信者がウォーレン牧師の説教を聴きに集まる。彼はこの教会の創始者であるだけでなく、売上数3000万部以上という記録的ベストセラ
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