世界有数の科学ジャーナルもあきれる日本のメディアのレベルの低さ - あぁ〜ん？ハリソン内科学でお前を殴打してやろうか！！
iPS細胞を心不全の患者さんに臨床応用したという森口尚史氏の嘘の業績を読売新聞が大々的に報道したことは記憶に新しいですが、それに関して世界有数の科学ジャーナルである「ネイチャー」が痛烈に批判している記事をつい先日発表しました。 基本的に私は英語論文などを日本語訳するのがとても嫌いなのですが、それをもってしてもこの記事はぜひ広く読まれるべきだと思ったので簡単ではありますが日本語に直してみました。元記事はこちら。 お粗末な報道：嘘が大きくなってしまった責任の大部分は日本の報道機関にある 恥ずかしいことに山中伸弥教授のノーベル賞受賞という偉業が森口尚史氏の口からでまかせで汚されることになってしまった。山中教授が確立したiPS細胞関連技術を使用して心不全の患者の治療にあたったという話をでっちあげたのだ。 ジャーナリズムの質が低いことによりこの話があんなにも広く報じられてしまった。これはことさら科学
では新聞記事は本当に短いのか？→新聞より長いのは『細雪』と判決文だけ
「ジャーナリスト系の論者には、とりわけ短文信仰が強い。」（斉藤美奈子『文章読本さん江』p.64） 「新聞記者の短文信仰には理由がある。新聞は一行十一字詰め（昔は十五字詰め）で印刷される。一文が短くないと、読みにくいのだ。」（斉藤美奈子『文章読本さん江』p.65） 確かに新聞記者出身者が書く文章表現本には、記者時代のトレーニングを引き合いに出して短文を強く勧める傾向がある。 とはいえ先の記事 「文は短く」は俗説か？ー〈短文信仰〉を屠り、短文のレトリックと長文のロジックを取り戻すために 読書猿Classic: between / beyond readers で引いた中では、中村明と安本美典は学者だし、一行十一字詰め印刷を常に意識しなければならない訳ではない。 それに、斉藤の引用を読む限り、新聞記事の一文が短いのは既成事実のようだが、果たして本当にそうなのだろうか？ 以下はまったく網羅的でない
何でも放射能のせいにしていると、本当の原因を見落とすので危険です - 非国民通信
「子どもの甲状腺機能に異常」報道は行き過ぎ 専門医学会が「原発と結びつける理由なし」（Ｊ－ＣＡＳＴ） 「福島から避難した子どもたちの甲状腺機能に変化があった」として、福島第1原発の影響を疑う声が相次いでいる。ところが、子どもの甲状腺の専門医などでつくる学会が、調査データを取り寄せて分析し、「放射線被ばくと直接結びつけて考慮すべき積極的な理由はない」との見解を発表した。どうしてこうなったのか。 波紋が広がっていたのは、長野県松本市のNPO法人「日本チェルノブイリ連帯基金」（JCF、鎌田実理事長）と信州大学医学部付属病院が行った調査。 （中略） JCFでは、10月初旬になって、この結果を公表。発表では、「原発との関係は分からない」とされたが、JCFの鎌田実理事長（諏訪中央病院名誉院長）が報道陣に、「色々意見はあるが、被ばくの可能性は捨てきれないと思う」などと発言したこともあって、各紙は「甲状腺
地方紙の存在意義について - 内田樹の研究室
１０月２９日朝日新聞の朝刊オピニオン欄に、アメリカの地方新聞の消滅とその影響についての記事が出ていた。 たいへん興味深い内容だった。 アメリカでは経営不振から地方紙がつぎつぎと消滅している。 新聞広告収入はこの５年で半減、休刊は２１２紙にのぼる。記者も労働条件を切り下げられ、解雇され、２０年前は全米で６万人いた新聞記者が現在は４万人。 新聞記者が減ったこと、地方紙がなくなったことで何が起きたか。 地方紙をもたないエリアでは、自分の住んでいる街のできごとについての報道がなくなった。「小さな街の役所や議会、学校や地裁に記者が取材に行かなくなった」 「取材空白域」が発生したのである。 カリフォルニアの小さな街ベルでは、地元紙が１９９８年に休刊になり、地元のできごとを報道するメディアがなくなった。 すると、市の行政官は５００万円だった年間給与を十数年かけて段階的に１２倍の６４００万円まで引き上げた
asahi.com（朝日新聞社）：菅副総理、自民の挑発に皮肉の一撃 「損しますよ」 - 政治
「国家戦略室と私に心配していただきありがとうございました。しばらくすると心配して損したと思われるんじゃないかと思っております」 菅直人副総理兼国家戦略相が２８日の代表質問でほえた。「菅副総理、全く存在感がない。一体何の仕事をされているのか」と西村康稔・自民党政調副会長から挑発されると皮肉で応酬。民主党の議席から首相答弁をしのぐ拍手が起きた。 野党時代の菅氏は国会では論客だったが、攻守代わって今度は答弁者に。ところが舌端の鋭さは変わらず、「自民党政権は長年、公共事業に偏重した財政運営のため、時代の変化についていかなかった」と痛烈に批判した。 緊急雇用対策や予算編成改革案をとりまとめた自らの実績も強調。最近の沈黙ぶりから名付けられた「ダマ菅」を返上した。（北沢卓也）
「苦境の新聞に公的支援を」 毎日の識者コメントに異論
ネットの普及で経営難になった新聞に公的支援が必要だと説く、毎日新聞の識者コメントが論議になっている。社会の公器としての役割の重要性が根拠に挙げられているが、なぜ新聞だけが企業の中で特別なのかとの異論も出ている。 「毎日新聞社の考えを表明したものではありません」 読者離れや広告減収によって、日本でも「新聞崩壊」が現実味を増している。不況もあるが、ネット媒体の影響が大きいとされる。 こうした状況をジャーナリズムの危機と捉え、新聞への公的支援を毎日新聞へのコメントで訴えたのが、元共同通信編集主幹のジャーナリスト、原寿雄氏だ。毎日では、2009年8月24日付記事で、「メディア政策：新政権に望む」として、3人の識者へインタビューしており、原氏はそのうちの1人だ。 コメントの中で、原氏は、ネットには、仕事や趣味からの情報にとどまるパーソナルメディアの限界があると指摘。これに対し、新聞は、社会の公器とし
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朝日新聞デジタル：日本の新聞各紙、北京の税関が没収 当局から説明なし - 国際