「飛行機がなぜ飛ぶか」分からないって本当？：日経ビジネスオンライン
先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』ということすら、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。読者の多くの方もきっと、同じ話を耳にしたことがあると思う。 「常識と思っていることは、実は単なる思いこみだ」という文脈か、「科学なんてたいしたことないじゃないか」という話か、そこまでは分からなかったが、声にはちょっと嬉しそうな響きがあった。 もちろん科学は宗教ではない（こちら）。「信じる」ことが基本姿勢の宗教に対して、科学のそれは「疑う」ことだ。リンク先の記事の通り、科学を宗教的なものと誤解しないためにも、「本当はどうなんだ？」と疑う姿勢は大切だ。その一方で、「結局、科学といっても本当は何も分かってないんだよ」という見方は、シニカルな態度にもつながっていきそうでなんとなく違和感がある。 それはさておき、高速で空を飛び、多くの人命を載せる航空機がなぜ飛ぶか、本当に
情報を動かすだけの商売が成り立つ社会になった：日経ビジネスオンライン
糸井重里（いとい・しげさと） 1948年生まれ。コピーライター。ほぼ日刊イトイ新聞、主宰。作詞、ゲーム制作など、多岐にわたり活動。98年6月に毎日更新のウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げてからは同サイトでの活動に全力を傾けている。最新刊に、早野龍五氏との共著『知ろうとすること。』（新潮文庫）、『ぼくの好きなコロッケ。』（東京糸井重里事務所）などがある。（写真：大槻純一、以下同） 糸井重里（以下、糸井）：けっきょく、いくらインターネットで世界がつながったように見えても、自分の生存範囲の中にしか、人生ってないんですよね。一見、世界各国を飛び回ってる人でも、彼は彼の範囲内で生存してるわけです。昔、永ちゃん（矢沢永吉）が言ってました。「矢沢永吉だからって、ミカン1個まけてくれないのよ」って。数万人が熱狂するステージに立つ人でも、近所の八百屋さんで買い物するときの500円は、他の人と一緒の
「沖縄外務省アメリカ局」での勤務を命ず！：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 1995年の少女暴行事件を契機に始まった普天間飛行場移設問題は、いまだに迷走を続けており、行き着く先が見えずにいる。 移転に絡む調査や工事が進むたび、また、沖縄県内で首長選挙が行われるたびに、この問題が首を持ち上げ、日本中で注目を集める。 東アジアの地域安定の要として米軍が沖縄にいることの重要性が叫ばれるが、東京でも、ワシントンでも、沖縄に対する理解は乏しい。在沖米軍や米軍基地に対して沖縄がどのような感情を抱いているのか。それがどのような政治環境を生んでいるのか。鳩山由紀夫首相（当時）の「県外移転」発言がどのように沖縄を刺激したのか。 沖縄県の仲井真弘多県政（当時）は、沖縄にも受け入れられる普天間飛行場移設問題の打開に向けてもがく中、ワシントン対策のテコ入れに外部の有識者を招聘した。それが吉川由紀枝氏である。 沖縄で、吉川氏はどのような窮状を目にしたのか。改善すべく何を
なぜ「TSUTAYA」が家電店をやるの？：日経ビジネスオンライン
東京・代官山に巨大書店をつくり、九州で新しいタイプの図書館のプロデュースを行い、そしてこのゴールデンウィークに東京・二子玉川に巨大家電店をオープン……。 どこの会社の話か、というとあの「TSUTAYA」チェーンで知られるカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）です。 そのCCCを率いる創業社長の増田宗昭さんに、日経ビジネスオンラインで『「ダサい」社長が日本をつぶす！』などの連載を持つ川島蓉子さんが直撃！ 『TSUTAYAの謎』という一冊の本になりました。 5月3日に東京・二子玉川に新業態の大型店「蔦屋家電」をオープンしたCCC。大型書店、図書館ときてなぜ今、大型家電店をやるのか？ 今回の記事では『TSUTAYAの謎』のコンテンツを一部再構成しながら、「今さらなぜ家電屋さんをTSUTAYAが？」という謎に川島さんが迫ります。 増田：川島さん、今度、うちが新しく二子玉川で始めた家電屋さん、
タフな交渉で相手をたたきつぶすのがアマゾンの文化：日経ビジネスオンライン
アマゾン創業者でCEOのジェフ・ベゾスは、社内外を問わず、荒唐無稽なアイデアも難しい交渉も、ブルドーザーのようなパワーで最後には実現してしまう。ブルームバーグ・ビジネスウィーク誌の上級ライター、ブラッド・ストーンが書いたノンフィクション『ジェフ・ベゾス 果てなき野望』には、そんなジェフ・ベゾスのエピソードが数多く紹介されている。 今回はジェフ・ベゾスが長期的視点を持っていることや、徹底的にタフで優勝劣敗のアマゾンの企業文化を裏付ける話題を本書から紹介する。これこそが、アマゾンを20年にわたって成長させてきた大きな源泉である。 スティーブ・ジョブズの失敗はくり返さない アマゾンはもはや単なるショッピング・サイトではない。クラウドサービス「AWS」（Amazon Web Services）でテクノロジー業界を引っ張るIT企業でもある。AWSは、インターネットを通じてアマゾンのサーバーでアプリケ
いい大人が実名社名付きで、大喧嘩していたあの頃：日経ビジネスオンライン
「人生の諸問題」の小田嶋さんスピンアウト編は、ゲストに津田大介さんをお迎えしました。津田さんと小田嶋さんは、もうすでに面識も交流もおありなので、どうぞお好きなようにお話してください。 小田嶋：いきなり見捨てられた感がありますが……確かに私は津田さんとは、もう何だかんだで、ちょこちょこと会っていて。 津田：そうですね。 小田嶋：ただ、津田さんとはいつも、比較的、実のない話しかしてないので。 津田：以前から「今度、パソコンとかネットとかの黎明期の思い出話をしたいですね」みたいな話をしていたんですよね。 小田嶋：そうそう。わりと近い時期に、同じようなところで、かなり似た仕事をしていたはずなんです。津田さんとは17歳の年齢差がありますから、私の方が古いのは間違いないんですけど。 津田：僕が業界にかかわるようになったのは、1997年からですね。1993年に大学に入学して、その後にインターネットの波が
尖閣デモ、絶望の中で見えた光：日経ビジネスオンライン
尖閣諸島を巡る反日デモは、日本企業に“絶望的”な被害をもたらした。だが、中国は一様ではない。都市や年齢層が異なれば反日意識も大きく変わる。本誌が中国12都市で消費者調査を実施、その結果から中国事業再建のヒントが見えた。 周囲はまだ焦げ臭い。 建物の窓ガラスはほぼすべて割られている。壁も剥がされ、屋根や柱などの構造体まで破壊されているように見える箇所もある。工場を囲う背の高い植栽が上部まで真っ黒に焼かれており、暴徒が放った炎の猛威を思わせた。目測する限り、炎は5m以上の高さまで立ち上がっていたようだ。 沖縄県・尖閣諸島（中国名は釣魚島・ディアオユーダオ）を巡る対立で、反日デモの被害が大きかった都市の1つ、中国山東省青島を歩いた。自動車販売店が軒を連ねる江山中路。日産自動車系列の販売店は窓が割られて内部が蹂躙されている。販売店内に展示されていたと思われるクルマが、十数台、破壊の限りを尽くされた
物乞いになった元金メダリスト：日経ビジネスオンライン
先日、新宿の小さな中華料理店で食事をしていた時である。客は私たちしかおらず、暇なようで厨房で中国人スタッフたちが中国語で雑談しているのが聞こえた。「日本女子は強いなあ…」。すぐにそれが、ドイツで開催していた女子サッカーのワールドカップで躍進する「なでしこジャパン」の話題であることが分かった。ちょうど強豪スウェーデンを下して決勝進出を決めた日の翌々日のことだった。 ひとしきり女子サッカーの強さについて何やら話しているようだったが、ふと耳に入ったのは「女子サッカーの賞金（勝ち星ごとに払われるボーナス）は男子よりずっと低い」という言葉だった。 「なでしこジャパン」は7月18日早朝の決勝戦で、白い巨人族のような米国チームに2度先制点を奪われながら脅威の粘りで追いつき、最後はPKで勝つというスポーツマンガばりのドラマで世界一の栄冠を勝ち取った。しかし、それほどの強さを誇りながらも、女子サッカーはマイ
「クーポン」先駆者、撤退へ：日経ビジネスオンライン
日本初のクーポン共同購入サービス会社、ピクメディア。その同社が事実上撤退に追い込まれた。市場形成から約1年。早くも業界再編の号砲が鳴った。 2010年4月に日本で初めてクーポン共同購入サービス「Piku」を開始したピクメディアが、同事業から事実上撤退することが明らかになった。今年8月以降、Pikuのブランドは継続するものの、掲載するクーポン情報は同業のシェアリー（東京都港区）が提供する。ピクメディアに在籍する社員17人のうち12人の営業社員の大半はシェアリーに転籍する見込みだ。 海外VC（ベンチャーキャピタル）3社と国内の1社から総額9億円近くの調達に成功し、最盛時には120人を超える社員を抱えるまで成長。ぐるなびと共同事業を手がけるなど、一見順調にも見えた同社だが、同社が先鞭をつけたクーポン共同購入市場には米グルーポンやリクルートなど大手資本が次々に参入。営業力がモノをいう同市場は乱戦に
普天間基地移転問題が“棚上げ”にされた真相：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「日米安全保障協議委員会」（2プラス2）が6月21日、4年ぶりにワシントンで開催された。日本側から松本剛明外務大臣と北沢俊美防衛大臣、アメリカ側からクリントン国務長官とゲーツ国防長官が出席した。今回の「2プラス2」は、3.11東日本大震災後に初めて日米の閣僚が集まり、日米同盟を再確認（リアシュアー）した点に意義があった。しかしながら一方では、普天間基地移設問題が解決できないまま棚上げにしてしまうなど具体的な進展はなかった。 「2プラス2」において、日本はまず、東日本大震災に対する米国の支援に謝意を表明した（「東日本大震災への対応における協力」SCC文書）。そのうえで、災害救援活動に関する日米間のミリ・ミリ（軍・軍）協力が限りなく深化したことを
「最後はヒトだ」という責任放棄：日経ビジネスオンライン
前回触れた役割分担、あるいはそれぞれの役割を組織の目的に向けて統合を行うのにも当然ルールがありますが、今回は、組織全般のルールを考えてみます。 組織のルール 組織という言葉とルールという言葉が結びついて醸し出すイメージは大方ネガティブなものです。「細かいルールにこだわる」「手続きが煩雑」「ハンコをいくつも押さなくてはいけないので意思決定が遅い」等々、いわゆる「官僚的」という悪口は、大体こうした点にあります。 しかし、冒頭の沼上教授の指摘にあるように、ルールは目的があるから存在するのです。特に、組織の仕事の多くは何度も繰り返される「ルーティン」といっていいものですから、そうした仕事を、より効率的に行っていくにはルールが不可欠です（この場合、マニュアルと読み替えてもいいでしょう）。ルーティンを効率よく、間違いなくこなし、例外は上司の指示に従うことが、組織の基本です。 それでは、なぜ我々はルール
良い組織はミスが多い？：日経ビジネスオンライン
「まぁでも、ただしいことをいう人がいっぱいいまして、それでいっぱい衝突するわけです。おたがい善意だからタチが悪いんですよね。だって善意の自分には 後ろめたいことがないんですから。相手を認めることが自分の価値基準の否定になる以上、主張を曲げられなくなるんです。でもそのとき「なぜ相手は自分の メッセージを受けとらないんだろう」という気持ちは、ただしいことをいう人たちにはないんですね。だからじつはコミュニケーションが成立しているときは、 どちらかが相手の理解と共感を得るために、どこかでじょうずに妥協をしているはずなんですよ」 （岩田聡 任天堂社長） 前回は、 組織が個の役割を統合し、組織力として結集するためのカギとなる仕組み、コミュニケーションについて考えました。そこで重要だったのは、目的、価値観の共有がベースとしてないと、情報の意味についても共有できないということでした。それなしに、メールやウ
「500億ドルの男」の素顔 「フェイスブック 若き天才の野望」の著者に聞く：日経ビジネスオンライン
フェイスブックの企業価値は500億ドル──。 年明け早々、米ゴールドマン・サックスが明らかにしたソーシャル・ネットワーク最大手に対する評価額は世界の度肝を抜いた。そんな価値があるのか、ないのかの議論は別にして、世界中に6億人ものユーザーを抱える最先端企業を創り出した創業者マーク・ザッカーバーグ氏に対する注目度が高まっている。日本ではザッカーバーグ氏を描いた映画「ソーシャル・ネットワーク」（ソニー・ピクチャーズ）も封切られた。 ザッカーバーグ氏はメディア取材を受け付けないことで有名だが、その彼に数年間にわたって密着した米国人ジャーナリストがいた。デビッド・カークパトリック氏──。著書「The Facebook Effect」はベストセラーとなり、その日本語版「フェイスブック 若き天才の野望」が今月、日経BP社から発売された。 フェイスブックを創った男の素顔を、カークパトリック氏に聞いた。 （
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「世界を変えたくないかい？」 ジョブズはどうやって変え続けたのか (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
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袋小路に入った基地移設問題：日経ビジネスオンライン
稼働率96％で再開した旅館が、休業中にやっていたこと (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
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