OpenAI、GPT-4の「日本語特化モデル」発表--処理速度3倍に
OpenAIは4月15日、アジア初の拠点となる東京オフィスの開設に合わせ、AIモデル「GPT-4」の日本語特化版「GPT-4 Customized for Japanese」を発表した。すでに早期アクセスが可能で、数ヶ月以内に広くAPIを公開予定。GPT-4 Turboに比べて日本語の処理速度が「3倍」としている。 GPT-4 Customized for Japaneseでは、日本語の文字を読み取る能力を向上させたほか、トレーニング中に「この情報は重要」「この情報は重要ではない」という「アテンションシフト」という手法を取り入れ、さらなる能力向上を図った。 OpenAIは今回の東京オフィスの設置によって、細かなニュアンスや文化的背景の理解を含めた日本語能力のさらなる向上を図るほか、法人向けに「ChatGPT Enterprise」を販売する。従業員は年内に十数人を採用する計画だ。
孫正義氏、新型コロナの「簡易PCR検査」を100万人に無償提供とツイート--批判が殺到
ソフトバンクグループ代表の孫正義氏は、2020年3月11日に約3年ぶりにTwitterを更新。新型コロナウイルスの簡易PCR検査の機会を、100万人向けに無償で提供することを発表した。 新型コロナウイルスに不安のある方々に、簡易PCR検査の機会を無償で提供したい。まずは100万人分。申込方法等、これから準備。#コロナ検査有志 — 孫正義 (@masason) March 11, 2020 孫氏がTwitterに投稿するのは、2017年2月に「孫正義育英財団」に関するツイートをして以来だ。3月10日21時15分に「久しぶりのツイートです。新型コロナウイルスの状況を心配しています。」と投稿していた。 その翌日となる、3月11日11時52分に「行動を開始します。」と投稿し、同日18時25分に「新型コロナウイルスに不安のある方々に、簡易PCR検査の機会を無償で提供したい。まずは100万人分。申込方
グーグル、「Python」など学べるオンライン講座--IT業界でのキャリア向上支援
テクノロジー業界が米国の労働者の雇用状況を変え続けている中、Googleは労働者がこの業界で職を得られるよう支援しようとしている。同社は米国時間1月16日、プログラミング言語「Python」などを学べる新しい講座を発表した。Pythonは多くの企業が求めているスキルだ。 GoogleのSundar Pichai最高経営責任者（CEO）は2017年に「Grow With Google」を発表した。 提供：Andrew Federman このプロフェッショナル認定プログラム「Google IT Automation With Python Professional Certificate」は、オンライン教育サービス「Coursera」で提供されている。PythonやGit、ITオートメーションを学ぶ初心者レベルの6講座のプログラムで、最後にタスクの自動化などに取り組むプロジェクトがある。 また
ヤフー親会社とビズリーチ、求人検索エンジンの合弁会社「スタンバイ」を設立
ヤフーの親会社であるZホールディングスとビズリーチは12月20日、求人検索エンジン事業を運営する合弁会社「スタンバイ」を11月12日に設立したと発表した。資本金は1億円。株式保有割合（出資比率）は、Zホールディングスが60％、ビズリーチが40％。主に、求人検索エンジン「スタンバイ」を運営するとしている。 Zホールディングスは、求人検索事業である「Yahoo!しごと検索」において、約1000万件の求人情報を提供しているという（2019年12月20日時点）。 一方のビズリーチは、転職サイト「ビズリーチ」や人材活用クラウド「HRMOS」、事業承継M&Aプラットフォーム「ビズリーチ・サクシード」、オープンソース脆弱性管理ツール「yamory」などを展開している。
ビズリーチ主催のハッカソンに海外学生エンジニアが集結--優勝賞金1万ドルは誰の手に？
ビズリーチは9月26～29日、東京・渋谷で、世界中の学生エンジニアを集めた「BizReach World Hackathon（以降、ワールドハッカソン）」を開催した。13カ国から来日した37人の参加者の渡航費・宿泊費は同社が全額負担。9つのチームに分かれ、4日間の日程で優勝賞金1万ドル（米ドル／約110万円）を懸けて技術力を競った。 テーマは「エンジニアの能力の可視化」 今回のワールドハッカソンは、ビズリーチ初の試みとなる。開催に先立ち、国籍、居住国、学位、学部、学年不問で世界中の大学生に募集をかけ、3528人の学生から応募があった中から、コーディングテストを勝ち抜いた37人が東京に集結した。参加したのは、スタンフォード、ケンブリッジ、IIT、北京大学などの海外トップ大学の学生エンジニアだ。 イベント全体の日程は4日間。初日はオープニングパーティーが開かれ、ここで意気投合した参加者同士がチ
GAFA出身の日本人が集結するデータ企業「FLYWHEEL」の正体 - CNET Japan
「GAFA」や「GAFAM」などの代名詞で呼ばれるようになった巨大IT企業のGoogle、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft。これらテックジャイアントの出身者が、新たなスタートアップやベンチャーを立ち上げて注目を集めるのは珍しいことではない。 しかし、ほぼ全社員がそのテックジャイアントからスピンアウトしたメンバーからなるベンチャー企業となると、まだ少ないのではないだろうか。それが全員日本人だとすれば、なおさらだ。 2018年4月に設立されたフライウィール（FLYWHEEL）は、共同創業者の2人がGoogle、Facebook、Microsoftなどで要職を務め、他の社員もGoogle、Microsoft、Amazonいずれかの出身者。最先端企業のなかで磨かれた経験や知識、ノウハウをベースに、データとAIで日本企業の生産性向上を目指すことをビジョンに掲げる。 「プ
PayPay、「100億円あげちゃう」キャンペーン終了を発表--今後は決済額の0.5％を還元 - CNET Japan
ソフトバンクとヤフーのジョイントベンチャーであるPayPayは12月13日、スマートフォン決済サービス「PayPay」において展開している「100億あげちゃう」キャンペーンを同日の23時59分に終了すると発表した。今後は決済額の0.5％を還元するという。また、新たなキャンペーンなどを実施するとしている。 このキャンペーンは、12月4日から開始したもの。PayPayで支払いをすると、支払額の20％がPayPayの残高として還元（月最大25万円までの支払いに適用）される。また、40回に1回の確率で支払額の全額が還元（月最大10万円まで）され、Yahoo!プレミアム会員は確率が20回に1回、ソフトバンクとワイモバイルユーザーは確率が10回に1回当たるとしていた。 ファミリーマートや松屋、ポプラ、白木屋のほか、ビックカメラやヤマダ電機、上新電機といった家電量販店など高額商品を扱う店舗もキャンペーン
オフィス環境の満足度が働き方改革の評価に繋がる--働く環境の変革には世代差
イトーキは、全国の従業員規模500名以上の企業に所属しているワーカーを対象に、「働き方とオフィスに関する意識調査」を実施。7月31日に結果を公表した。調査期間は5月12～14日で、男女計400人を有効回答としている。 自社の働き方改革に対する満足度を質問したところ、「大変満足している」が3.25％、「やや満足している」が40.00％で、「あまり満足していない」が43.50％、「全く満足していない」が13.25％と、過半数のワーカーが満足していないという結果に。 「自社の『働き方改革』に満足しているか」という質問と「自社のオフィス環境に満足しているか」という質問をクロス集計したところ、オフィス環境に満足しているワーカーの約90％が、自社の働き方改革にも満足しているという結果となった。 今後取り組みたい働き方改革の施策は何か、という質問については、「休暇取得の促進（育児・介護休暇、有給休暇など
イノベーションは人の仕事を奪うのか--LinkedIn村上氏が語る“未来の働き方”
人工知能（AI）によるイノベーションの創出は、企業の業務効率や生活者のライフスタイルを変革して世の中をより良くすることが期待される。その一方で、AIがこれまで人が担ってきた業務に取って代わり、人の仕事が減るのではないかと不安視する声も生みだしている。人間の能力を超えたAIが世の中に大きな変化を生み出す“シンギュラリティ”の先にどのような社会が待っているのか。その答えは誰にもわからないまま、技術革新は進んでいる。 急速に進むテクノロジは、私たちの働き方にどのような変化をもたらすのか。技術革新は本当に私たちの仕事を奪うのか。トレジャーデータが開催した「TREASURE DATA "PLAZMA" 2018 in Toranomon」において、LinkedIn Japanのカントリーマネージャである村上臣氏が講演した。 “働き方改革”の本質にあるものは何か 村上氏がまず語ったのは、企業社会ですっ
スタートトゥデイ、技術力を集約した新会社を設立--子会社を合併
スタートトゥデイグループは4月2日、スタートトゥデイの子会社であるスタートトゥデイ工務店、VASILY、カラクルを合併し、新会社「スタートトゥデイテクノロジーズ」を4月1日に発足したと発表した。 スタートトゥデイ工務店を存続会社、VASILYとカラクルを消滅会社とする吸収合併となる。合併後はスタートトゥデイ工務店へ権利義務の一切を承継。VASILYとカラクルの事業は、スタートトゥデイテクノロジーズの社内組織として発足する事業部に承継され、これまでと同様のサービスを引き続き提供する。 スタートトゥデイテクノロジーズでは、「70億人のファッションを技術の力で変えていく」をミッションとし、同社グループの持つ技術力を集約することで、保有するビッグデータのさらなる活用、技術革新を加速することを目的としているという。 また、ZOZOTOWNやZOZOSUITを活用したプライベートブランド「ZOZO」な
アプリ作成ツール「Yappli」、 総額6.7億円の資金調達--アパレル以外にも訴求
iOSやAndroidのアプリをブラウザで簡単に制作できるサービス「Yappli（ヤプリ）」を提供するヤプリは10月16日、グロービス・キャピタル・パートナーズをリード投資家とし、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ、既存株主であるYJキャピタル、川田尚吾氏を引受先とした第三者割当増資と、一部みずほ銀行などからの融資を合わせ、総額約6.7億円の資金を調達したと発表した。累計調達総額は約10.3億円になる。 Yappliは、クーポンやカタログ、ニュースなど20種類以上の中から使いたい機能を選択後、デザインを設定してコンテンツを登録するという、わずか3ステップでアプリを制作できるサービス。iPhoneやAndroid、タブレット端末のアプリを1つの管理画面から一括で制作・更新できることが特徴だ。配信したアプリのインストール数やストアランキングなどの分析もできる。 同社によれば2013年のサービス開始
電子雑誌元年がやってきた（前編）--電子「部数」が紙を上回る雑誌も
2010年ごろから続く「電子書籍」のムーブメントの中で、「電子雑誌」は、どちらかといえば日陰の存在でした。 理由はいくつか考えられます。一つは、日本と海外の、「出版」ビジネスの違いです。日本では、書籍も雑誌も同じ出版社が手掛ける例が多く、どちらも、基本的には同じ流通ルートで販売されます。 他方、海外では、書籍と雑誌の出版社は別々のことが多く、書籍は「書店」、雑誌は「ニューススタンド」「雑貨店」と、流通ルートも分かれていることが多いのです。 そして雑誌は、店頭で買うのではなく定期購読（郵送）で読むもの、という文化が定着している国が一般的で、日本のように決められた発売日に書店に行けば読める、という仕組みにはなっていないのです。 要するに日本と違って海外では、「書籍」と「雑誌」は別の業界であるところが多く、さらに「電子雑誌」では「電子書籍」と比べると大きな成功例がなかったために、「電子××」の話
ウェブページ読み込み時間を最大34％短縮するフレームワーク--MIT研究者ら発表
マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者らによると、同研究者ら開発したブラウザ用フレームワークは、ページ読み込み時間を最大34％短縮することができ、Chromeで採用されているデータ圧縮手法を強化するものだという。 MITコンピュータ科学および人工知能研究所（CSAIL）とハーバード大学の研究チームは、このフレームワークがブラウザに採用されれば、主に圧縮を利用してページ読み込み時間を短縮する既存の取り組みに大きく貢献できるとしている。 この方法は、圧縮を使うのではなく、「Scout」という新しい「依存トラッカー」に基づいている。Scoutは、ウェブページ上にあるオブジェクト間のデータの流れを追跡し、「依存グラフ」を作成する。すると、JavaScriptベースのスケジューラ「Polaris」がそのグラフを使って、どのオブジェクトをいつ読み込むかをブラウザに伝える。 論文では次のように説明し
まだ電子書籍で消耗してるの？--電子書籍が嫌われる3つの理由を考えてみた（前編）
書店・出版関係者とおぼしき人が、テレビで「電車でのスマホを禁止すべきですよ！そうすれば皆、本を読むでしょ？スマホで電子書籍なんて駄目です。紙の本、それも単行本を買ってくれなきゃ。文庫は駄目」と言ってた。ユーザの需要を無視しても本は売れないよ？ — とり／ToLi Torey (@ToLi_Torey) 2016, 1月 1 放送を見た方によると、なんで「電子書籍なんて駄目」なのか、「文庫まで駄目」なのか、さほど突っ込んだ説明はなかったようですし、一種の「ネタ」だったのかもしれません。 とはいえ、個人的に「ああ、やっぱりそうなんだ」と腑に落ちたのも事実。 なにかというと、この世には、「電子書籍が大嫌い」な方がけっこういらっしゃるということ。 「電子書籍なんか本じゃない！」「紙の本の方が素晴らしい！」 「電子書籍のせいで、本が売れなくなる」 「本屋さんが減ったのは、電子書籍のせい」 ……などな
「BEST OF 2015」--2015年App Storeオフィシャルランキングまとめ
2015年のApp Storeでダウンロードされたアプリの中から、各ジャンルのトップ25をご紹介する。 音楽配信やSNS関連アプリが人気--2015年App Storeランキング【iPhone：無料TOP 25】 全体を見て目立つのは、2015年に新しく始まった音楽配信サービスの台頭とSNS関連アプリの復活だ。2014年に1位だったLINE：ディズニー ツムツムは4位へ。LINEは2013年から2年ぶりに1位に返り咲いた。Instagramも7位に急上昇したほか、「堀江貴文氏仮釈放後第一弾プロジェクト」としてスタートしたトークアプリ755がランクインした。 ゲームや英会話など幅広く人気--2015年App Storeランキング【iPhone：有料TOP 25】 有料アプリでは、ビジネス、エンターテインメント、ヘルスケア、ゲーム、仕事効率化などさまざまなジャンルのアプリがランクインしている。
電子書籍は「なぜ」消えるのか？--世間にはびこる俗説を斬る
こんにちは。今回は、「消える電子書籍」問題を取り上げたいと思います。 というのも、こんなニュースを目にしたからで。 “「2015年12月31日24：00」以降、Newsstandでの『MacPeople』『アスキークラウド』電子版のダウンロードができなくなります。あらかじめお手持ちの端末に、『MacPeople』『アスキークラウド』のアプリ及び購入済の雑誌データをダウンロードをしていただきますようお願いします。” 要するに「休刊して1年経ったからサーバから消すね。もし欲しい場合は自己責任でダウンロードして管理してくださいよろしく！」というのが、運営側の言いたいことのようです。 現在の電子書籍には、いくつか重要な「欠点」があるとされています。その一つが、電子書籍を提供している企業などが、事業をやめたりすると、本が読めなくなってしまう、いわゆる「消える電子書籍」問題です。 今回と似たような事例
グーグル頼りの体質から脱却したモジラ--今後の課題と展望は
UPDATE Mozillaは、かつて多くの収入をGoogleから得ていたが、今はそれがなくても順調にやっている。 広く利用されているブラウザ「Firefox」を開発するMozillaは米国時間11月25日、売り上げはもうGoogle頼りではなく、新たな複数の検索エンジン契約によって、得られる資金が増加することを確信していると語った。Googleは長年、Firefoxからのウェブ検索に料金を支払い、実質上Mozillaのスポンサーになっていた。 発表されたばかりのMozillaの2014年の決算報告によると、非営利組織であるMozillaはこの年、3億3000万ドルあった売り上げのほとんどが、Googleとの検索契約によるものだった。 カリフォルニア州マウンテンビューを拠点とするMozillaは、2014年末にGoogleとの世界規模の契約をやめ、代わりに、米国ではYahoo、中国ではBa
ヤフー、2016年3月までに約15サービスを終了へ
ヤフーは10月22日、2016年3月までに終了するアプリやサービスを発表した。 終了するアプリやサービスは次の通り。提供形式に合わせて「アプリ版サービス」「パソコン・スマートフォンウェブ版サービス」「携帯電話（iモード、EZweb、Yahoo!ケータイ）版サービス」の3つに分けて記載する。なお、記載した提供形態以外の当該アプリやサービスは引き続き提供される。 アプリ版サービス Homee（Android）：2016年3月末までに終了予定 icoron（iOS/Android）：2015年11月16日終了予定 Pairgram（iOS/Android）：2015年12月25日終了予定 SmartSearch（iOS/Android）：2016年3月末までに終了予定 Yahoo!辞書アプリ（iOS/Android）：2015年11月30日終了予定 ※ウェブ版「Yahoo!辞書」は引き続きサービ
電子書籍は誰が読んでるの？--データを見たら意外なことがわかった
こんにちは、林です。電子書籍の普及が進むにつれて、「いったい誰がどんなふうに使ってるの？」という興味、関心が高まっているのか、実態調査を目にすることが多くなってきました。先日は、日経さんでこんな記事が。 “文部科学省の委託で浜銀総合研究所がまとめた調査結果によると、電子書籍で読書をする高校生の割合は学校のある日で15.8％、休みの日で16.8％で電子書籍の浸透はまだ一部であることが分かった。ただ、電子書籍を読み始めた生徒の約３割が 読書量が増えた」と回答。読書への関心を高めるきっかけになっている。” 元データは文科省のウェブサイト（PDF）で公表されていました（フリーライターの鷹野凌さんに教えていただきました。多謝！）。「高校生の読書に関する意識等調査報告書」。なんと、2015年4月に公表されていた調査が、今頃記事になったのですね。 電子書籍業界は、Amazonをはじめ、なかなか利用実態を
iOSアプリの歴代収益ランキングでパズドラ、モンストが上位に--App Annie調べ
App Annieは9月7日、レポート「iPhoneおよびiPad向けアプリ歴代ランキング」を公開した。このレポートでは、App Annieがアプリストアのトラッキングを開始した2010年7月からの累計ダウンロード数と累計収益で、上位を獲得したiOSアプリをゲームと非ゲーム毎に閲覧することができる。 レポートではカジュアルゲームがダウンロード数ランキングをほぼ独占し、そのトップはKingの「Candy Crush Saga」であること、また歴代収益ランキングではSupercellのClash of Clans、Hey Day、Boom Beachの3本がランクインしているという。 非ゲーム系ではFacebook、Google、Appleがダウンロード数ランキングをほぼ独占。収益ランキングではパブリッシャーが分散し、日本からはLINEのアプリが2位と10位にランクインしている。 特徴的として
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
