井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る
2001年8月27日に公開され、長きにわたって数多くのユーザーが利用していた「Internet Explorer 6(IE6)」の葬儀がしめやかに執り行われることが明らかになりました。 ハードウェアやソフトウェア、ネットサービスが飛躍的な進化を遂げ、FirefoxやOpera、Safariといった競合ブラウザが「打倒IE」を目指して突き進む中を生き抜いた同ブラウザですが、いよいよその役目を終えることとなります。 詳細は以下から。 Announcement | IE6 Funeral このページによると、「Internet Explorer 6(IE6)」は2010年3月1日に、息子の「Internet Explorer 7(IE7)」や孫娘の「Internet Explorer 8(IE8)」を残してその生涯を終えるそうです。 葬儀はアメリカのコロラド州デンバーにあるデザイン会社「Aten
iPhoneで操縦する超高性能ARヘリ「Parrot AR.Drone」が今年1月に米ラスベガス開催されたConsumer Electronics Show(CES)に登場し、話題をさらって1カ月。その後にサンフランシスコで開催されたMacworld Expoにも姿を現した未来デバイスが選んだ次のターゲットは東京だった。 「Parrot AR.Drone」のプロトタイプ2台が開発会社であるフランスのParrotの副社長、開発担当者とともに東京・青山の密室に運び込まれ、一部メディア関係者に披露された。 「Parrot AR.Drone」のどこが新しいのか 「Parrot AR.Drone」は基本的に、リモコンで動かすヘリコプターだ。だが、それだけではない。リモコンとして使うのはiPhone(またはiPod touch)で、Wi-FiのAd-Hocモードで「Parrot AR.Drone」と通
フランス杯のキムヨナ選手の得点のつき方は、世界中(韓国を除く)のフィギュアファンに悪い意味での大きな衝撃を与えました。 スポーツとして、また採点競技としての採点の信頼性についてはこれまでにも多く議論されてきましたが、今回のキム選手への露骨ともいえる大幅な加点は、競技としてのフィギュアスケートの意味、価値、信頼を大きく揺るがせています。日本のマスコミはその点を全く報道しませんが、ネットでは大騒ぎになっています。 それはキム選手の得点が、たとえ表現力が大幅に評価されたとしても、どうして彼女の演技内容で時間の長さや組み込まれる要素の数も違う男子トップクラスの選手並みの点数になるのか、ルールに詳しいファンであっても誰も論理的に説明できない状況だからです。そのため、さすがに今回に至っては採点への疑問、ジャッジの買収などの裏取引の有無について言及する声も多く上がっています。 しかしキム選手に対し、これ
日本経済新聞の電子新聞事業は成功するのか失敗するのか。結論から言うと、何をもって成功、失敗とするのかという定義にかかっている。報道機関のデジタル部署のほとんどは、自分たちの取り組みが成功していると考えている。だがネットユーザーの大半は日本の報道機関のウェブ事業が成功しているとは考えていない。以前の記事に書いた「新聞は氷河期を迎えようする恐竜」という比喩を使えば、新聞関係者の成功の定義は「飢えをしのぐために木の実を見つけること」であるのに対し、一般ユーザーの成功の定義は「哺乳類への進化」なのだ。 「木の実を見つけること」を成功と呼ぶのであれば、日経の電子新聞事業は成功するかもしれない。だが「哺乳類への進化」を成功と呼ぶのであれば、日経の成功はこれからの取り組み方次第だと思う。これが日経の電子新聞事業に対する現時点でのわたしの感想だ。 わたしはこれまで「新聞社の電子新聞事業は間違いなく失敗する
ついに日本でもネット広告費が新聞広告費を抜きました。 と言っても、目立つのはネット広告費の伸びより、新聞広告費の落ち込みですね。 ●ネット広告費、新聞抜く 総額は11.5%減-ITmedia 新聞の広告の反応は落ちているため、出稿が減っていると聞きます。 さらに、若者の新聞離れが深刻さを増しています。 私も昨年、新聞購読を止めました。ニュースはテレビやネットで無料で見れるものと考えているからです。 新聞社の収益源である広告料と購読料。その2つの柱が大きく揺らぐ中、新聞各社は生き残るためにどのような手を打つべきなのでしょうか?残念ながら誰も明確な答えは持っていません。 そんな中、日本経済新聞社がこんなサービスを開始します。 ●日経を丸ごと読める「Web刊」、単体月額4000円で 「良質な情報はタダではない」-ITmedia --------以下引用------------------- 日本
来る3月23日日本経済新聞 電子版が誕生するという。日本経済新聞の朝刊・夕刊の最終版が読めるのに加え、「電子版」の独自ニュースや解説記事を24時間配信するという。購読料金は宅配+電子版の日経Wプランが月極購読料+1,000円、電子版月極プランが4,000円という設定だ。 この価格設定、行動経済学の観点からすると大変興味深い。昨年のベストセラー『予想どおりに不合理―行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』にまさにぴったりの事例が紹介されているので、未読の方の為に紹介したい。以下は本書の第1章「相対性の真相」のエッセンスを抽出し再構成したものである。この本は行動経済学の入門書として大変面白く書かれているので、未読の方には一読を強くお勧めする。 【告知】@LunarModule7でつぶやいています。 興味のあるかたはフォローください。 おとりによる選択行動の変化 あなたは経済新聞「エコノミ
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