東日本大震災後の原発事故で自然エネルギーへの関心が高まるなか、有数の温泉地を抱える大分県の民間企業グループが、小型の地熱発電装置の開発に乗り出した。 旅館やホテルの井戸から引く温泉水の蒸気を利用してタービンを回す仕組みで、エネルギーの地産地消を目指す。来年3月をめどに泉源数日本一の別府市で試運転に入り、全国の温泉街への普及を進めたいという。 開発を始めたのは、大分市のタービン発電機メーカー「ターボブレード」、電気工事会社「興栄」など4社のグループ。 地熱発電では、新潟県十日町市の松之山温泉でも今年11月から小型の外国製装置で発電を始める予定だが、環境省によると、国内メーカーによる開発は珍しいという。