毎年、万単位のMBAホルダーを輩出する米国：日経ビジネスオンライン
米国では「経営のプロ」が企業に積極活用されていること、また「経営のプロ」マーケットが巨大なものになっていることについて前回の「米国でなぜメガベンチャーが登場するか」で触れたが、ではなぜ米国では、それほどたくさんの「経営のプロ」を輩出できたのか。今回と次回の2度に分け、そのテーマを追いかけてみたい。 米国を支えるMBAという経営教育の存在 まず、端的な理由のひとつとして掲げなければいけないのが、教育の仕組みだ。とりわけ経営学修士、いわゆるMBAの存在を挙げないわけにはいかない。ビジネススクールを出ればすぐに経営者になれるわけではもちろんない。だが、士官学校の訓練のような徹底した“経営の基礎知識”と“リーダーシップ”を、極めて効率よく2年間で学べる仕組みは、やはり大きいと思う。事実、経営者にはMBA取得者が多い。 私自身、ハーバード・ビジネス・スクールで学んだ一人である。ハーバードでは、実際の
「閉鎖性」というアップルの強みと限界：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルの「iPad（アイパッド）」の日本発売から、およそ2週間が経過した。都市部では既にiPadを持ち歩く人の姿を見かける機会も増えてきたのではないだろうか。また先日、6月8日はアップルのスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の新モデルも発表され、矢継ぎ早の新機種投入に、話題がアップルで埋め尽くされる状況が続いている。 これを受けて6月1日には、ソフトバンクグループのビューン（東京都港区）が、iPadやiPhoneなどに向けて電子新聞や電子書籍を配信するサービスの提供を開始し、話題を集めた。結果的には新聞や雑誌の「チラ見」、つまりコンテンツの一部のみを閲覧するサービスに留まっているものの、情報メディアの新たな胎動を感じている人が少
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