水分だけとっても脱水予防にならない？ | 食育活動 | キユーピー
わたしたちの身体にとって栄養と同様に大切なのが「水分」。 その水分が不足する「脱水症」は、兆しに早く気づき水分補給することで予防できます。 ここでは高齢者の脱水症の原因と予防法を、水分補給の面から解説します。 正しい水分補給法で、健康な毎日を目指しましょう。 わたしたちは、体に必要な水分を体液（血液、リンパ液、唾液、消化液、尿など)として蓄えています。 体液には、身体の状態を維持する大切な役割があります。 （※図1） 加齢に伴い体重が減ると、蓄えられる水分量も減ってしまいますが、特に血液、尿、汗の量が減ることは、健康状態にも影響を与えます。 高齢者は水分不足に陥りがちなので、注意が必要です。 ＜体にはどのくらいの水分が蓄えられているの？＞ 体重に対して、乳児は約70％、成人男子は約60％、高齢者は約50～55%といわれています。 水分量を保つためには、1日に入る水分量と出る水分量のバランス
「熱中症に関する意識・実態調査2019」を実施｜プレスリリース | タニタ
2019.06.25 プレスリリース 「熱中症に関する意識・実態調査2019」を実施 「熱中症の経験ない」と答えた人のうち70％が 「熱中症の症状を示す暑さによるからだの不調の自覚あり」 多くの人が気付かずに熱中症を発症している恐れがあるという実態が明らかに 健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町1-14-2、社長・谷田千里）は、「熱中症に関する意識・実態調査2019」を実施しました。調査結果で特徴的だったのは、多くの人が熱中症と気付かずに発症している恐れが高いという実態が明らかになったことです。この調査は、2019年5月23日-24日の2日間、インターネットリサーチにより行い、全国の15-69歳の男女1000人から回答を得ました。 具体的には、「熱中症を発症した経験があるか」を聞いたところ、「ある」と答えた人は全体の22%にとどまる一方で、「暑さによって引き起こされたからだの不
熱中症・低体温症に関する研究・報告について
●緊急提言・ガイドラインなど 日本救急医学会がこれまでに発表したガイドライン・診療の手引きや緊急提言です。 ●Heatstroke STUDYとHypothermia STUDYの報告 日本救急医学会がこれまでに実施したHeatstroke STUDY（熱中症疫学調査）とHypothermia STUDY（低体温症疫学調査）の報告です。 ●英文論文 日本救急医学会から世界へ発信した熱中症および低体温症の英文論文です。Heatstroke STUDYとHypothermia STUDYのデータを用いた研究、もしくは熱中症および低体温症に関する委員会委員が筆頭著者として発表した研究を掲載しています。 ●和文論文（日本救急医学会雑誌） 日本救急医学会雑誌に掲載されたHeatstroke STUDYのデータを用いた研究の和文論文です。 緊急提言・ガイドラインなど 2022年7月15日 「新型コロナ
熱中症：朝日新聞デジタル
■死者、年平均５００人 ２０年で７倍 近年、真夏日や熱帯夜となる日数が増えた。気象庁は、「高温に関する異常天候早期警戒情報」などで注意を呼びかけ、環境省や厚生労働省などの関係省庁は連絡会議をつくり、熱中症への警戒を促している。 気象庁によると、長期間の統計があり都市化の影響を受けにくい全国１３地点の平均で、最高気温が３０度以上の真夏日は、１９３１～４０年は年３６・６日だったのが、２０１３年までの１０年で４４・１日に増えた。 ０７年に新設された３５度以上の猛暑日は３０年代はほとんどなかったが、近年は年に数日ある。 夜の最低気温が２５度を下回らない熱帯夜は、４０年までの１０年間は年１１・２日だったが、昨年までの１０年間は２４・７日に倍増。コンクリートの建物などに熱がたまり、夜になっても気温がさがりにくい「ヒートアイランド現象」が起きやすい都市部では、さらに深刻になっている。 気温上昇や高齢化を
平成30年「職場における熱中症による死傷災害の発生状況」（確定値）を公表します
厚生労働省では、平成30年の「職場における熱中症による死傷災害の発生状況」（確定値）を取りまとめましたので、公表します（別添１参照）。 平成30年における職場での熱中症*１による死亡者数は28人と、平成29年と比べて２倍となりました。死傷者数（死亡者数と休業４日以上の業務上疾病者数を加えた数）は、1,178人と前年の２倍を超えました。熱中症による年間の死傷者数は、近年400～500人台でしたが、1,000人を超えたのは、過去10年間で最多となっています。 死亡者数を業種別にみると、建設業が10人と前年同様最も多いのですが、前年死亡者のいなかった製造業で５人、運送業で４人発生しています。特に屋内作業での増加が目立っています。死傷者数では、警備業が前年のほぼ３倍、製造業、運送業が前年のほぼ２倍となっています。 熱中症で死亡した28人の状況をみると、WBGT値*２（暑さ指数）が、基準値を超えて熱
「職場熱中症」の増加が止まらない理由、対策は5月から！
きはら・ひろみ／宮城県出身。大学在学中にコピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。西武セゾングループ、松坂屋、東京電力、全労済、エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。「ドクターズガイド」（時事通信社）「週刊現代?日本が誇るトップドクターが明かす（シリーズ）」（講談社）「ダイヤモンドQ」（ダイヤモンド社）などで、企画・取材・執筆を深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立（代表取締役）。近年は医療系のWebサイト、動画制作（企画・ライティング・プロデュース）にも力を入れている。 ＆慢性痛～知っておきたい慢性痛のホント（横浜市立大学ペインクリニック内科との協働制作） https://www-user.yokohama-cu.ac.jp/~mansei2/ あるペインの少女
環境省熱中症予防情報サイト 普及啓発資料のダウンロード
ご利用にあたっては、以下のルールのご確認をお願い致します。 個人・企業にかかわらず、ダウンロードして自由にお使いいただけます。利用に当たって、環境省へ申請や連絡をする必要はありません。 企業等のロゴを入れて利用・配布することが可能です。 資料名を出典として明記すれば、一部をそのまま抜き出して利用・配布することが可能です。図表等であっても、編集・加工をせずにそのまま利用する場合は、資料名を出典として明記してください。 資料の一部を編集・加工して利用・配布する場合は、「環境省●●(資料名)を参考に、△△で作成」といったように、編集・加工されていることがわかるように記載してください。 第三者（国以外の者）の権利を侵害しないようにしてください 。 いずれの場合であっても、読者に環境省が特定の商品や企業を推薦しているような誤解を与える方法や、本来の記載意図と異なる印象を与えるような方法で、資料を利用
環境省熱中症予防情報サイト
お知らせ ※「指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）・リンク集」の公開を開始しました。 ※令和6年度の暑さ指数（WBGT）及び熱中症特別警戒アラート・熱中症警戒アラートの情報提供を、4月24日（水）から開始しました。「熱中症警戒アラート等のメール配信サービス」、「暑さ指数のメール配信サービス」、「暑さ指数予測値等電子情報提供サービス」についても、サービスを開始しております。 また、LINE公式アカウント「環境省」による情報提供についてもご利用いただけます。
熱ストレス、 熱中症に関する研究動向｜環境儀 No.32｜国立環境研究所
世界では、2003年夏のヨーロッパの熱波をきっかけに、異常気象、特に熱波による健康影響（疾病、死亡）に関する研究が急増しています。WebofScienceによれば、2003年以前は年間10件前後であった熱波と死亡に関する論文が、2004年以降年間30件を超えるようになっています。研究内容は、熱波到来時の超過死亡（平年の同時期の死亡数を超える死亡）や医療機関受診者について検討したものが多く、高温に曝露されることにより、高齢者や基礎疾患を持つ人々が発病したり、循環器疾患など様々な原因で死亡すると考えられています。ファンデントーレン（2005）によれば、フランスでは2003年8月1日～20日の超過死亡（同期間2000～02年平均との比較）は14,802人で、超過割合（超過死亡数／平年死亡数）は、全体で+60％、70歳以上が+70％（45～74歳は+30％）、全年齢を通して女性が男性より15～20
研究者に聞く！！｜環境儀 No.32｜国立環境研究所
小野：本格的に始めたのは2000年過ぎからですが、その前から、熱中症には関心があり、1990年代の初め頃研究したことがあります。1990年に国立公害研究所が国立環境研究所に改組されました。公害だけでなく、地球環境問題を含めたもっと広い研究をすることになったわけです。同じ頃に、地球環境研究総合推進費（環境省）の制度がスタートし、その中心課題の１つに温暖化に関する研究がありました。そこで、感染症とか熱中症の問題を取り上げたのがきっかけです。 私の専門は疫学で、その頃はマラリアやデング熱の研究をしていました（現在は国立感染症研究所が担当しています）。私自身、大学の頃、終戦後沖縄で流行したマラリアの研究をしていた経験もあり、温暖化によって日本でマラリアが再流行するのかを研究をしていました。中国南部のマラリア流行地で、どんな状況でマラリアが起きているか、どのような環境だとマラリアが増えるのかといった
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