【オススメ本】経営者とは ―稲盛和夫とその門下生たち : ■ＣＦＯのための最新情報■
6月23 【オススメ本】経営者とは ―稲盛和夫とその門下生たち カテゴリ:その他 経営者とは 稲盛和夫とその門下生たち [単行本] 出版：日経BP社 (2013-06-13) 会社は「社長の器」以上にはならないといいます。 では、「社長とは」何なのでしょうか。「経営者とは」何なのでしょうか。 JALを再建させた稲盛和夫氏と、盛和塾の門下生が語ります。 ■大きな成功には大きな自己犠牲が伴い、小さな成功には小さな自己犠牲が伴います。自己犠牲を厭う人は何をやってもうまくいきません。（P35） ■もう駄目だと思ったときが、仕事の始まり（P37） ■おまえの一生懸命さは認める。けれど、志が低い。もっと高い山を目指せ。（P127） ■困難が来たのは、あたなが完璧じゃないからだ。だがその困難は、努力すれば必ず超えられる。困難を乗り越えることによって、人間がひとつ大きくなる（P84） ■「新しき計画の成就
■ＣＦＯのための最新情報■ : 【オススメ本】幸福優位７つの法則 仕事も人生も充実させるハーバード式最新成功理論
12月18 【オススメ本】幸福優位７つの法則 仕事も人生も充実させるハーバード式最新成功理論 カテゴリ:その他 幸福優位７つの法則 仕事も人生も充実させるハーバード式最新成功理論 著者：ショーン・エイカー 販売元：徳間書店 (2011-08-27) 販売元：Amazon.co.jp クチコミを見る 会計とは関係ありませんが、この本、めっちゃくちゃ良かったのでご紹介致します。 努力して成功したら幸せになるのではない。 幸せだから成功するのだ。 ということを実証した本。 ここ２ヶ月位、かなり読み返しました。今年読んだ本の中でNO.1です。 KPMGもこの本の著者、ショーン・エイカー氏の研修を取り入れているようです。 興味ある方は是非ご一読下さい。 「私たちの社会は、気分が落ち込んだりうつになったりする原因についてはよく分かっているのに、どうやったら幸せになるかについてはほとんど無知なのである。
【オススメ本】読書の技法／佐藤優 : ■ＣＦＯのための最新情報■
8月6 【オススメ本】読書の技法／佐藤優 カテゴリ:お知らせ 読書の技法 誰でも本物の知識が身につく熟読術・速読術「超」入門 著者：佐藤 優 販売元：東洋経済新報社 (2012-07-27) 販売元：Amazon.co.jp クチコミを見る 会計とは関係ありませんが、佐藤優氏の新刊書『読書の技法』をご紹介。 知的生産活動を行う者、必読です。 全体を通して、「時間は有限であり希少財である」(P88)という大原則を前提に書かれています。そのため、「既知の部分を何度読んでも時間の無駄」(P27)であり、「教養のための（略）というような、動機があいまいなままだらだら学習することは時間と機会費用の無駄」(P171)であり、「仕事だけでなく読書についても優先順位をつけることが必要」(P249)と、時間の使い方については相当シビア。 筆者は毎月300冊くらいの本に目を通しているということでかなりビビリま
「失われた20年」で最も株価があがった会社はどこか！？ : ■ＣＦＯのための最新情報■
3月16 「失われた20年」で最も株価があがった会社はどこか！？ カテゴリ:証券市場 バブルが崩壊した1989年末の日経平均株価は38,915円。現時点までに約7割下落しました。 そんな中、株価を上げた会社はどこか。 日経ヴェリタス(2012.3.11号）において、バブル崩壊後に株価が上昇した会社のランキングが掲載されていました。 ▼バブル崩壊後に株価が上昇した会社 1989年末と2012年3月2日の株価の比較。(カッコ内は含まず） １．ニトリ(9843) 13.3倍(12倍) ２．ヤマダ電機(9831) 10.4(9.2) ３．日本電産(6594) 8.2(7.4) ４．久光製薬(4530) 7.3(5.6) ５．タムロン(7740) 6.9(5.2) ６．ユニ・チャーム(8113) 5.8(5.1) ７．ケーズ(8282) 4.8(3.7) ８．大東建託(1878) 4.7(3.0)
■上場予備軍のうち、実際に株式上場する会社は１％ : ■ＣＦＯのための最新情報■
2月23 ■上場予備軍のうち、実際に株式上場する会社は１％ カテゴリ:株式公開 先日、「上場予備軍 22.6%大幅減少」というエントリーをしたところ、読者の方から面白いデータを頂きました（＞ありがとうございまいした！）。 上場予備軍のうち、実際に株式上場する会社の割合をとったところ、以前は１０％を超えていたのに、最近は１％程度なんですね。５年前の１０分の１の割合。。。 「株式公開」カテゴリの最新記事
【IFRS】日本企業が弱体化する３つの理由 : ■ＣＦＯのための最新情報■
1月13 【IFRS】日本企業が弱体化する３つの理由 PRESIDENT (プレジデント) 2010年 2/1号 [雑誌] 販売元：プレジデント社 発売日：2010-01-09 クチコミを見る 『プレジデント』（2010/2/1号）において、神戸大学大学院の加護野忠男教授による 『「IFRSの脅威」日本企業が弱体化する三つの理由』 という論評が掲載されております。 加護野忠男教授は、本論評の冒頭からIFRS導入についてかなり否定的。 『国際会計基準を日本企業に採用させようとする動きが進んでいるようだ。 私には、このような会計基準を導入しようとする狙いがよくわからない。 日本企業を弱くしようとする欧米諸国の陰謀ではないかと物騒な憶測を語る人もいるが、 その弊害の大きさを考えればこの憶測は本当なのかもしれないと思ってしまうほどだ。』 そして、その弊害として、以下の３つを挙げています。 まず1つ
■ IPO調達額 世界一の取引所はどこでしょう？？ : ■ＣＦＯのための最新情報■
12月22 ■ IPO調達額 世界一の取引所はどこでしょう？？ カテゴリ:証券市場 日経ヴェリタス（2009年12月20日）によると、国際取引所連盟（WFE）の集計では11月までの香港の取引所でのIPOによる資金調達額が約2兆1500億円（239億ドル）となり世界最大のIPO市場となるようです。日本市場においては、IPO企業数は昨日お伝えした通り19社で、資金調達額は500億円台。香港は12月だけで16社が上場するようです。 このグラフをみると香港がダントツですが、実は、2006年には430億ドル、2007年は375億ドルもの実績があり、東京と同様、“低迷”しています。。 「証券市場」カテゴリの最新記事
■インサイダー取引は、会社文化にも原因あり！ −カブドットコム証券の調査報告書 : ■ＣＦＯのための最新情報■
8月4 ■インサイダー取引は、会社文化にも原因あり！ −カブドットコム証券の調査報告書 カテゴリ:証券市場 カブドットコム証券の元社員が２度にわたってインサイダー取引を行ったことに関して、久保利英明弁護士ら独立した外部専門家による特別調査委員会の「調査報告書」が公表されておりますが、これは上場企業の経営者は必読の内容です。上場企業の経営者でない方も、読み物として非常に面白い内容ですので、是非ご一読下さい。 カブドットコム証券株式会社特別調査委員会 調査報告書 インサイダー取引を行ったことは、元社員の遵法精神や倫理観の欠如にあるものの、そうした行為に至らせた「原因」の部分にはカブドットコム証券側にも看過できない問題点があるとしています。 具体的には①元社員A がインサイダー取引にかかる重要情報を入手したきっかけを齋藤社長自身が作ってしまった点、 ②そうした社長の行動をチェックし、牽制する仕組
■IFRS適用により、収益の認識のタイミングが現在より遅れる可能性がある！ : ■ＣＦＯのための最新情報■
7月21 ■IFRS適用により、収益の認識のタイミングが現在より遅れる可能性がある！ カテゴリ:ＩＦＲＳ 先週、特定非営利活動法人日本システム監査人協会近畿支部様において 「IFRS（国際財務報告基準）と情報システム」 というテーマでセミナー講師をやってまいりました。 主にシステム監査人の方へのセミナーということで、IFRSの基礎知識から、IFRS適用に伴う情報システムへの影響、IFRS適用に向けての準備事項等について喋らせて頂きました。 その中で、来場者の方が最も驚かれていたのは、IFRS適用により収益認識基準が変わる可能性があり、販売システムや会計システムの機能を大幅に変更することを余儀なくされるであろう、という話でした。 IFRS適用により、収益認識基準が変わる可能性があるという話は、以下のエントリーをご参照ください。 IFRS適用により、出荷基準による収益認識は認められない方向！
■IFRSに「費用収益対応の原則」というようなものは存在しない！ : ■ＣＦＯのための最新情報■
7月17 ■IFRSに「費用収益対応の原則」というようなものは存在しない！ カテゴリ:ＩＦＲＳ 企業会計 2009年 08月号 [雑誌] 販売元：中央経済社 発売日：2009-07-04 クチコミを見る 「企業会計」（8月号）に掲載されているIASBの理事のMary Barth（メアリー・バース）さんの来日公演の講義録を読むと、色々と面白いことが書かれております。 その中で、一つご紹介しましょう。 …たとえば「費用収益対応の原則」というようなものは存在しない。このコメントは費用と収益の対応自体が悪いことであるということを意味しているのではなく、正しい会計処理が行われた場合にはそのような原則がなくとも、損益計算書における経済的帰結の対応は自然に実現する。しかし、費用収益対応の原則があるということが、財政状態計算書において、資産負債でないものを資産負債として計上する根拠にはならない。 これは「
■内部統制報告書（3月決算） 集計 : ■ＣＦＯのための最新情報■
7月2 ■内部統制報告書（3月決算） 集計 カテゴリ:内部統制 ３月決算会社の内部統制報告書（全２６７２社）のうち、「有効である」という結論以外となる報告書を提出した企業は次の通り。 ■ 「重要な欠陥が存在する」と表明した企業（５６社） １．株式会社ビジネスブレイン太田昭和（末広監査法人） ２．紀州製紙株式会社（監査法人トーマツ） ３．株式会社ダイオーズ（霞ヶ関監査法人） ４．株式会社フリード（KDA監査法人） ５．遠州トラック株式会社（あずさ監査法人） ６．細谷火工株式会社（ダイヤ監査法人） ７．セイコーエプソン株式会社（新日本有限責任監査法人） ８．日本興業株式会社（監査法人トーマツ） ９．広島ガス株式会社（あずさ監査法人） １０．カラカミ観光株式会社（監査法人トーマツ） １１．株式会社ビーアールホールディングス（監査法人トーマツ） １２．コタ株式会社（監査法人和宏事務所） １３．株式
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■監査法人の業務収入（売上高）の推移表 : ■ＣＦＯのための最新情報■