【金融の世界史】が面白すぎておもわず時系列に並べてみた - きりんの自由研究
ガルブレイス「人間の仕事の処分野のうちでも金融の世界くらい、歴史というものがひどく無視されるものはほとんどない」 というわけで、今回は 板坂 敏彦 著「金融の世界史」という本を紹介します。2013年刊行の「金融視点で歴史を書き出した本です」 金融の世界史―バブルと戦争と株式市場―（新潮選書） 作者: 板谷敏彦出版社/メーカー: 新潮社発売日: 2013/11/22メディア: Kindle版この商品を含むブログ (1件) を見る 金融の世界史: バブルと戦争と株式市場 (新潮選書) 作者: 板谷敏彦出版社/メーカー: 新潮社発売日: 2013/05/24メディア: 単行本この商品を含むブログ (12件) を見る 過去にベストセラーとなった「銃・病原菌・鉄」という書籍があります。 文庫 銃・病原菌・鉄 （上） 1万3000年にわたる人類史の謎 (草思社文庫) 作者: ジャレド・ダイアモンド,倉
50万人以上の首が飛んだアメリカの金融業
2007年のアメリカの不動産バブルの崩壊に端を発する世界同時金融危機は、リーマン・ショック、ギリシャ・ショック、ユーロ危機を経て、なおも回復の兆しが見えない。米国の失業率は依然として8%以上の高い水準にある。とりわけ金融業は、なおもリストラが継続している。 出所： 米労働省のウェブ・サイトから筆者作成 上の図は米国の保険・金融業の雇用者数である。2007年には600万人の雇用があったこのセクターは2011年には550万人弱にまで減っている。そして、昨年後半は欧州債務危機により、多くの金融機関がリストラに踏み切ったために、現在はさらに少なくなっているだろう。アメリカだけで、実に50万人以上の金融マンの首が飛んだのである。 とりわけ、ウォール・ストリートの投資銀行は、バーゼルIIIやボルカー・ルールなどの規制で収益源が制限され、また、ウォール街を占拠せよデモに見られるように世論からの風当たりが
海外送金×マイクロファイナンス×携帯電話の革命的ビジネス | ホンネの資産運用セミナー＜インデックス投資ブログ＞
マイクロファイナンス・インターナショナル・コーポレーション（MFIC）を創設した社会起業ストーリーの本。 米国では、銀行が低所得者や移民向けにサービスを行っていないため、銀行口座を持てなかったり（アンバンクド）、利用することができない（アンダーバンクド）人が6000万人以上いるとのこと。そのため、中南米からの出稼ぎ移民は高額な海外送金手数料を支払って海外送金サービス業者で母国へ送金していた。 そこで、すべての人に金融サービスを提供するというミッションを掲げて、元東京銀行（現三菱東京UFJ銀行）の枋迫篤昌氏は銀行を早期退職し、MFICを創業した。格安の海外送金システムを開発し、その送金履歴を信用情報の一つとして活用し、本国の家族向けのマイクロファイナンスも提供するという革命的な事業を生み出した。 昨年には、NTTドコモに海外送金システムを提供し、NTTドコモは1000円の手数料でフィリピン、
年齢階層別の金融資産保有割合をグラフ化してみる:Garbagenews.com
現在日本の景気が良くない理由の一つとして、「市場にお金が出回っていない」という状況にあることが挙げられている。個人の金融資産は1400兆円とか1500兆円といわれているのに、それがほとんどしまいこまれて市場に出回らない。人間の体で例えれば血液がほとんど流れず、手や足に満足な栄養・酸素が送られていない状態。この状態を見て報道などでは「若年層が消費しないから」という意見が声高に上げられている。曰く「若者は自動車も買わないし居酒屋にもいかない。家に閉じこもってネットばかり。お金を使わないから市場で物が売れないのだ」。まるで不景気の原因が若年層の消費性向にあるかのような論調である。それでは本当に若年層はお金を使わず、溜め込んでいるのだろうか。各年齢層別に金融資産の保有割合をグラフ化してみることにした。
“健全”地銀も一皮むくと――新聞掲載コラムより：阿部重夫主筆ブログ：FACTA online
阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2009年2月 4日 [コラム]“健全”地銀も一皮むくと――新聞掲載コラムより 新潟日報など環日本海6紙のシンジケートコラム「時代を読む」に寄稿しました。前回は地銀を主たる対象にした「時価会計凍結」への批判でしたが、今回は金融機関強化法の成立を受けたその続編。日経平均株価がまたも7000円台に滑り落ちているなかで、いよいよ3月期末が迫ってきた地銀の憂色が濃い。いくら会計原則を曲げてゲタをはかせても、その「不健全」さは中小企業など地元企業への貸し渋りとなって、ますます景気を悪化させる悪循環の様相を呈しています。政府に資本注入を申請すると発表した第二地銀を例に、金融庁の監督行政の矛盾を書いてみました。 * * * * * 「時代を読む」 “健全"地銀も一皮むけば 新聞はそれを「『健全』地銀に公的資金」と報じた。 1月19日、北海道を地
じゃやめた！ - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
わかりやすい、と言えばそれまでですが・・・ 米金融大手ゴールドマン・サックスのビニアー最高財務責任者（ＣＦＯ）は４日、金融危機対策のための緊急経済安定化法に基づき、資本注入された１００億ドル（約９０００億円）の公的資金を返済する意向を表明した。 オバマ政権は同日、公的資金による救済を受ける金融機関幹部の年収の上限を５０万ドルに制限する方針を発表したが、政府による規制を避け、財務の健全性をアピールする狙いとみられる。 （産経より） はっきりいえば、公的資金出してやるから５０００万円以上給料とるなよ、といわれたんで、 「じゃ,返す」 ってことに。 良し悪しは別にしてさすがです。わかりやすい（笑）。 モルガンスタンレーも続くようですね。いいんじゃないすか。妙に公的資金にもたれかかる日本の経営陣よりどれだけましなことか。 前にも書いたので繰り返しになりますがモルガンとゴールドマンは間違いなく復活し
岐路に立つクレジットカード業界 - ビジネススタイル - nikkei BPnet
岐路に立つクレジットカード業界 こうしてクレジットカード業界はMUFG系列の三菱UFJニコス、SMFG系列の三井住友カード（+OMCカード）、みずほフィナンシャルグループと親密なクレディセゾン、およびJCBの4グループに集約されつつある。 右肩上がり構造の終焉 クレジットカード業界における生き残りをかけた再編の背景には、市場環境の急激な変化がある。 クレジットカードの取扱高は、今まで一貫して拡大してきた。クレジットカード決済は高額品分野から普及が始まり、現在では生活の大半をカバーするようになった。最近では高速道路・公共料金・コンビニエンスストア、さらには国民年金など公金分野にも、クレジットカード決済が広がっている。 ただし決済分野の広がりは「行き着くところまで行き着いた」と言える。しかも現在の成長分野である公共料金や公金分野は手数料率が低く、収益的にはクレジットカード会社の“持ち
危機の種はすでに撒かれていた 不透明な金融に――フィナンシャル・タイムズ(フィナンシャル・タイムズ) - goo ニュース
危機の種はすでに撒かれていた 不透明な金融に――フィナンシャル・タイムズ 2008年10月2日（木）20:05 どうなる世界経済 FTはどう伝えた のろのろ「日本式」金融がまた流行するのか( 2008年9月26日） 強欲な銀行幹部たちのせいで階級闘争が（2008年9月27日） ゴールドマンにとって良いことは米経済にとっても…（2008年9月24日） 衝撃のリーマン社員、「次に進んで」と言われ（2008年9月15日） 思い上がりと破滅の悲劇 リーマン破綻（2008年9月14日） 金融政策の道具箱、入れ替えどきに——フィナンシャル・タイムズ社説（2008年3月17日） ドル下落ペースダウンのために介入を(2008年3月13日） 続・メルトダウンへの12段階 なぜ米政府の救済策でも危機は収束しないか(2008年2月26日） 米経済、前代未聞メルトダウンの危険
ウォールストリートの歴史的1ヶ月 | ウォールストリート日記
2008年9月は、ウォールストリートの歴史に長く記憶される月になりました。問題が現在進行形であり、一つのエントリーにまとめるにはあまりに大きく深い内容ですが、足元の流れ、問題の根源、投資銀行の将来などについて、可能な限り簡潔に、書いてみたいと思います。 まず月初に、アメリカの住宅金融最大手、Fannie MaeとFreddie Macの、5000億ドル（約53兆円）に及ぶ国有化が発表されました。両社は、銀行などから住宅ローンを買い取り、それを証券化して債券市場に売却することで住宅金融を支えてきた機関であり、そこから生まれたモーゲージ証券市場も、米国債の市場を上回る規模に発展していました。 その両社が、事実上救済が必要な状況にまで追い込まれたことで、住宅バブル崩壊の問題の深さが改めて浮き彫りになったわけですが、これは文字通り、第一幕に過ぎませんでした。 9月14日の週末には、経営危機が噂され
ネット上で個人がお金貸し借り P2P融資今秋にスタート（J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
ネット上で個人間の融資を仲介するソーシャルレンディング。日本でも、いくつかの事業会社が、そのサービスを2008年秋にも始める。「普及する可能性がある」と見る専門家もいて、新しい市場に注目が集まっている。ただ、一方で、プライバシーなどの課題も指摘されている。 ■個人が自分の信用度によって金利を安くできる 「結婚が急に決まった。その費用を賄いたい」 「子どもが生まれたから、大きなワゴン車がほしい」 こんな望みを個人による融資でかなえようというのが、ソーシャルレンディング、あるいはP2P（People to People）融資だ。欧米では最近、サブプライム問題で銀行の貸し渋りが増えたこともあって、市場として急成長しつつある。 例えば、小笠原さん（仮名）が、登山旅行したいが、貯金が足りないとしよう。事業会社のソーシャル・ネットワーキング・サービスのサイトで、月収36万円といった自分のプロ
クレジットカードの手数料の分配について質問です。…
クレジットカードの手数料の分配について質問です。 １万円の買い物をクレジットカードで支払った場合、５－８％程度が手数料として差し引かれ、残った９２－９５％程度の金額が利用店舗に入ると理解しています。 この場合、５－８％のお金は関係各社の間で分配されるのでしょうか。 どのような流れでお金が入り、どのような割合で分配されていくのか、教えてください。 ・システム手数料（システム運営会社、トランザクション量に応じたプロセシング費用）？ ・Visa, Master、JCBなどのカードブランド会社 ・セゾンカード、UFJニコス、DCカードなどのカード発行会社 ・提携会社 例： 「高島屋カード」の場合の高島屋 「NTTドコモカード」の場合のNTTドコモ 「ルミネカード」の場合のルミネ ・特殊な提携会社（自社提携カード以外でもカード利用に対する特典を提供している会社） 例： 西友とセゾンカード OMCカー
ソニー銀行の「人生通帳」は、銀行の位置づけを変えるウェブサービスになるかも : ワークスタイル・メモ
ワークスタイル・メモ カレンダー・手帳術からグループウェア、ライフハックやWeb2.0系ツールまで、インターネットが変えようとしているワークスタイルの未来を考える。 記者発表会やイベントの様子を伝えるビデオブログにも挑戦中です。 ワークスタイル・メモ > ■Workstyle Voice > ソニー銀行の「人生通帳」は、銀行の位置づけを変えるウェブサービスになるかも 実は2ヶ月以上前になるのですが、ソニー銀行が新たに開始したウェブサービス「人生通帳」の記者発表会に参加させて頂きました。 完全にタイミングを逃してしまいましたが、今更ながら動画を編集してみましたので、公開しておきたいと思います。 「人生通帳」についてはこちらのBusiness Media 誠に概要がまとまっているので参考にして頂ければと思いますが、ソニー銀行が利用者向けに提供を開始したオンラインファイナンスサービスです。 主な
「ソーシャルレンディング」 - 時代を読む新語辞典 - ビジネスABC
新規参入が相次ぎ、市場が拡大 ソーシャルレンディングの仕組みは、2005年ごろから欧米で発達した。有名企業にはイギリスのゾーパ（Zopa）やバージンマネー（Virgin Money）、米国のプロスパー（Prosper）やレンディングクラブ（Lending Club）などがある。また最近では欧米以外で創業する企業も登場。例えば中国には、PPDaiやQifangといったサービスが存在する。 事業規模も徐々に大きくなっている。例えばプロスパーの場合、会員総数は今年1月現在で58万人弱。2007年における融資総額は7200万ドル（1ドル＝100円として72億円）に及ぶ。1件あたりの融資平均額は6848ドル（約68万円）。 日本でもソーシャルレンディング立ち上げの機運が高まる 規模の広がりに応じて、新しい動きも出ている。同サービスの融資先が「個人から中小企業」に広がっているのだ。昨年以降、サ
新EDINETシステムの稼動開始（３月17日）について：金融庁
英語版はこちら 平成20年３月17日 金融庁 新EDINETシステムの稼動開始（３月17日）について １．新EDINETシステムの概要 (1)新EDINETシステムは、「有価証券報告書等に関する業務の業務・システム最適化計画（平成18年３月）」に基づき、EDINETの機能を抜本的に強化するため、平成18年８月より開発を行ってきました。 (2)新システムの主要なポイントは次のとおりです。 ○ＸＢＲＬ導入による高度な情報利活用の実現 ○検索機能の強化等による利便性の向上 ○セキュリティの強化 ○システム運用効率の向上による行政コストの削減 (3)新システムの稼動開始は、３月17日午前９時です。 (1)新システムの最大の特徴は、有価証券報告書等におけるＸＢＲＬの導入です。これにより投資家等は、有価証券報告書等の情報をダウンロードし、直接コンピュータによる加工・分析等できるなど、高度な情報利活用が
流動性の罠 - #脚注 Wikipedia
流動性の罠（りゅうどうせいのわな、英: liquidity trap）は、景気刺激策として金融政策が行われる時、利子率が著しく低下している条件の下では、それ以上マネーサプライを増やしても、もはや投資を増やす効果が得られないことをいう[1]。 概要[編集] 例えば、ゼロ金利政策の下において、利子率（名目金利）は原則として0以下にならない[注釈 1]ため、さらに利子率を下げることは困難である[4]。ここで、債券の価格は利子率と相反するから、債券の価格はもう上がらないと容易に予想することができる。一方で、債券が値下がりするリスクは依然として存在するので、債券は投資先としての魅力を失う。流動性選好説によれば、投資による儲けが期待できない時、人々は現金を好む傾向が強まる。よって、ゼロ金利政策の下では、マネーサプライを増やしたとしても、投資を増やす効果は弱くなる。 解説[編集] 流動性の罠とは、ケイン
上場とＩＰＯ - Hidetoshi Iwasaki's Blog
『結局のところ、日本には資本主義が根付かないのだ』 残念ながら最近このように発言する（外資の）市場関係者が増えてきています。 先日ある外資系投資銀行大手のアジア・太平洋地域のＣＥＯが東京から香港に移り住むことになりそうだとの話を耳にしました。 従来の『ニューヨーク・ロンドン・東京』の３極体制から、中国を視野に入れた『ニューヨーク・ロンドン・香港』の３極体制への動きが少しずつ水面下で進行しつつあります。 背景にあるのは世界第２位の経済力（生産・消費力）を持つ日本が金融面ではなかなかそれに見合った力を発揮できずにいることに対する失望かもしれません。 最近株式トレーダーを『バカで浮気で無責任』と批判する経済産業省次官の発言がニュースになりましたが、トレーダーや外国人投資家を排除しようとする動きは東京市場を異質なものとして世界で孤立化させ、上述のようなジャパン・パッシング（Japan Passin
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isologue : 日本において、ソーシャルファイナンスの可能性はあるか？
Bloomberg - Are you a robot?
TechCrunch | Startup and Technology News
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