同じ睡眠時間を確保するのなら、ぐっすりと眠れた方が良いに決まっている。それをコンスタントに果たすためには熟眠に適した環境整備を心掛け、日々の習慣として成すことが求められる。【全米睡眠財団(The National Sleep Foundation)】では【HealthDay】を介し、毎日熟眠をした上で朝気持ちよく起きれるようにするためのアドバイスを施している。 ・平日、週末を問わず、規則的な就寝時間と起床時間を心掛ける。金曜日だから夜更かしし、土曜の朝はゆっくりと寝起きするような、不定期なスケジューリングはしない。 ・リラックスして床に付けるような日々の習慣を定める(直前まで緊張したり興奮するような行動をしない)のと共に、寝室が気分的に快適感を覚えるような、そして暗くて静かな環境となるように整備する。 ・快適な睡眠環境を作るため、マットレスや枕は良いもの、そして自分に合ったものを調達する。

専業主婦と共働き世帯の主婦を比較すると、当然専業主婦の方が家事に費やせる時間は多く取れることになる。実際にはどれほどの違いが生じているのだろうか。今回は総務省統計局が2017年7月14日以降順次結果を発表している2016年社会生活基本調査の結果を基に、その実情を確認していくことにする(【平成28年社会生活基本調査】)。 今調査の調査要綱は先行記事【ボランティア活動の実態】を参照のこと。 今調査では生活様式に関して「睡眠」「身の回りの用事」「食事」「通勤・通学」「仕事(収入を伴う仕事)」「学業(学生が学校の授業やそれに関連して行う学習活動)」「家事」「介護・看護」「育児」「買物」「移動(通勤・通学を除く)」「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」「休養・くつろぎ」「学習・自己啓発・訓練」「趣味・娯楽」「スポーツ」「ボランティア活動・社会参加活動」「交際・付き合い」「受診・療養」「その他」の20に区分し

内閣府では多様なプロジェクトチームのもとに多方面から社会の現状の分析と、状況の改善のための施策提案を行っているが、その一つが「少子化社会対策白書」。これは結婚関係や育児の観点から各種統計資料を収録、対応政策などをまとめた白書である。今回はこの白書に記述されている案件を基に、一次データを直に抽出検証することで、所得分布を介して、子育て世代＝若年層における所得の伸び悩み具合について見ていくことにする(【少子化社会対策白書】)。 今白書内で少子化傾向の一因として取り上げられている、「子育て世代＝若年層における所得の伸び悩み具合」に関する記述は、総務省による【就業構造基本調査】から抽出されたもの。これは5年おきに行われている調査であり、現時点では最新値として2022年の調査結果が公開されている。そこで今回、就業構造基本調査そのもののデータをあたり、独自で同概念のもとに集計・精査を行い、グラフを作成

明治安田生命は2012年11月21日、夫婦をテーマにしたアンケート調査結果を発表した。それによると調査母体においては、円満な夫婦生活のためにもっとも必要であると考えられているのは「よく会話をする」ことであるのが分かった。8割以上の人が必要事項として挙げている。次いで「感謝の気持ちを忘れない」「相手を尊重・信頼する」の順となっている。男女別では多くの項目で女性が男性を上回っており、女性が男性以上に夫婦円満のため、多数の願望を抱いていることがうかがえる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2012年10月12日から16日にかけて20-59歳の既婚男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1086人。男女比は545人対541人。世代構成比は20歳代-50歳代でほぼ均等割り当て。 円満な夫婦生活を続けるため、どのような物事、姿勢、態度が必要か。選択肢を掲げて必要だと思われるもの

アメリカの調査機関【Pew Research Center】は2012年8月22日、アメリカ合衆国における「中流階級意識」に関する調査報告書【The Lost Decade of the Middle Class】を発表した。今回はその中から、約半世紀に渡る同国の世帯年収推移を見ていくことにする。 今回参照するレポートのページは【Chapter 6: Census trends for Income and Demography】だが、データは【United States Census Bureau(米国勢調査局)】から直接取得する。 まずは同局のデータベース内から【Table F-3. Mean Income Received by Each Fifth and Top 5 Percent of Families】と、【Table H-5. Race and Hispanic Origi

先に【団塊世代男性の年金受給者8割近く・個人年金は1/4、「まだ働いてる」は約6割】などで高齢世帯の生活状況に関する記事を展開した際に、年金生活をしているお年寄り世帯のお金のやりくりをグラフ化した記事を参照した。この記事の元データとなる【家計調査報告（家計収支編）】が、2012年2月17日の時点で最新版・2011年分のものに更新されていることが分かった。そこで今回は「年金生活を-」の記事の各値を最新のものに差し替え、グラフなどの再構築を行うことにする。 人によっては生涯現役の人(自営業や企業役員)、あるいは一度定年を迎えて再就職を果たす人もいるが、多くの人は60-65歳で定年を迎え、その後はそれまでの貯蓄を切り崩したり、年金(今件各項目では「社会保障給付」に相当)で日々の生活をやりくりすることになる。「家計調査」では実例として、2011年における平均的な「60歳以上の単身無職世帯(元々独身

1990年には7万7725円も。消費者物価を考慮しても今は1979年比で5割強…40年あまりにわたるサラリーマンのこづかい推移(最新) 【前年比1915円増の4万557円…2023年のサラリーマンこづかい事情(最新)】などにある通り、SBI新生銀行は2023年6月29日付でサラリーマンのこづかい事情などを解説する定点観測調査報告書「サラリーマンのお小遣い調査」の最新版を発表した。一方同社では2012年に同調査の長期間にわたる動向が確認可能な白書を公開しており、昔からの調査結果を知ることができる。そこで今回はそれらの値を用い、長期的な視野で見たサラリーマンのこづかいの推移を精査していくことにする(【男性会社員のお小遣い額は前年比微増の40557円、女性会社員も増加の35001円 「2023年会社員のお小遣い調査」結果について】)。 1979年当時の水準には届かないこづかい 次に示すのは、「サ

【数十年にわたるEU諸国の失業率推移をグラフ化してみる】にもある通り、先日【EU統計局(Eurostat)】の公開データをもとにEU全体、一部の加盟国、アメリカ合衆国などの1983年以降における失業率推移をまとめてみた。今回は同じ資料元から、いわゆる若年層(25歳未満)の失業率推移をグラフとして描き起こすことにした。【若年層の失業率、スペイン52.9％・ギリシャ53.8％、共に悪化中…ヨーロッパの失業率をグラフ化してみる(2012年7月分)】などにもある通り単月ベースでの若年層失業率は社会問題化するほどの高さだが、昔はどのような動きを示していたのだろうか。 文中・グラフ中にあるEA17やEU27については一覧ページ【ヨーロッパ諸国の失業率動向(EU統計局発表)】上の解説部分を参考のこと。 EU統計局ではデータベース上に1983年以降の月次レベルでの、ILO基準による失業率が収録されている。

ベネッセは2012年9月11日、大学生の保護者に関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうち子供の学年が大学1-3年生の親においては、子供の卒業後の進路に関して「(就職できるのなら)正社員でなくてアルバイト・パート・非常勤職員などの非正社員でも良い」と考えている人は1割にも満たないことが分かった。現実には男性1割強・女性3割強が「大学(以上)卒」の学歴を持ちながらも非正規雇用の就労状態にある現状だが、親としては「正社員として働いてほしい」との想いが強いことが分かる(【発表リリース】)。 今調査は2012年3月24日から27日にかけて、日本の大学1-4年生の子供を持つ保護者に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は6000人。男性保護者(父親)と女性保護者(母親)は1対1、子供が在籍している大学の入試難易度(偏差値)「55以上」「50-54」「45-49」「45未満」に

先日の【年齢階層別の収入や負債の推移をグラフ化してみる(2011年分データ反映版)】を皮きりに、総務省統計局による【家計調査報告(貯蓄・負債編)-平成23年平均結果速報-(二人以上の世帯)】を元にした各種記事について、2011年分のデータ更新を反映させた上でグラフの再構築や記事内容の再検証などを行っている。今回は「二人以上世帯」という限定はあるが(元々「家計調査」の貯蓄・負債項目のデータは「二人以上世帯」のみ)、世帯主の年齢別貯蓄総額分布をグラフ化した去年の記事の更新を行うことにする。 今「家計調査」は全国のすべての世帯(学生の単身世帯を除く)を対象として家計収支の調査を行い、各種世帯の特性による集計結果によって、日本国民生活の実態を毎月明らかにし、国の経済政策・社会政策の立案のための基礎資料を得ることを目的としている。調査期間は原則毎月。対象は毎月6分の1ずつが差し替えられる。調査方法は

総務省統計局は2012年5月15日、【家計調査報告(貯蓄・負債編)-平成23年平均結果速報-(二人以上の世帯)】を発表した。そこで今回から何回かに分けて、「家計調査報告(貯蓄・負債編)」を元にした過去の記事のデータ更新と内容の確認を行うことにした。今回は世帯主の年齢別、お金周りの動向をざっと知ることができる、年齢階層別の収入や負債の推移をグラフ化した記事の更新である。 統計データなどは主に【家計調査報告（貯蓄・負債編）-平成22年平均結果速報-（二人以上の世帯）】内の詳細レポートから。場合によっては不足データをe-Statで公開している詳細データで補完・独自算出する。なお「勤労者世帯」とは世帯主が勤め人である世帯。ただし社長などの役員は「勤労者以外」とする。つまり世帯主が役員、個人営業世帯、無職世帯(年金生活で世帯主が働いていない場合も含む)などは今件データには含まれない。 まずは年間収入

国立社会保障・人口問題研究所は2016年9月15日、同研究所が日本国の結婚や夫婦の出生力の動向などを長期的に調査・計量している「出生動向基本調査」の最新版となる「第15回出生動向基本調査」に関し、独身者対象の調査と夫婦対象調査の双方の調査結果を発表した。今回はその公開データを基に、日本の結婚に関わる問題として注目を集めている要素の一つ、恋愛結婚・見合い結婚の動向に関して確認していくことにする(発表リリース：【第15回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）】)。 減るお見合い結婚の割合、増える恋愛結婚率 今調査は基本的に5年おきに実施されているもので、直近値となる2015年実施分は2015年6月に、同年6月1日時点の事実について調査したもので、調査対象は独身者調査で18歳以上50歳未満の独身者、夫婦調査は妻の年齢が50歳未満の夫婦(回答者は妻)。調査対象地域は2015年国民生活基礎調

先日アクセス解析のデータを分析していたところ、世代別未婚率の推移をグラフ化して状況を精査した記事に注目が集まっていたことが確認できた。該当記事は【子ども・子育て白書 （旧少子化社会白書）(平成22年版)】経由で国勢調査のデータ(2005年分まで)を基に、若年層の未婚率推移を示したものだが、2010年の国勢調査の結果を調べたところ、6月29日付で【結果の概要】が発表されており、その中に該当データを確認することもできた。そこで今回は、以前の記事に2010年分のデータを補完し、グラフの再構築を行うことにした。 具体的なデータ参照元は「結果の概要」中の「表Ⅰ-3-2 配偶関係，年齢（5歳階級），男女別15歳以上人口の割合」。ここに記載されているデータを参照し、以前の2005年までのを補完したのが次のグラフ。なお今件データの「未婚」は結婚未経験を意味し、離別・死別は含まれていないことに留意する必要が

経済産業省は2011年7月8日、特定サービス産業動態統計調査において、2011年5月分の速報データを発表した。それによると、2011年5月の主要メディアにおける広告費売上高は前年同月比でマイナス8.8％と減少を見せていることが明らかになった。主要項目別では「雑誌」がマイナス24.0％と、もっとも大きな減少率を記録している(【発表ページ】)。 今記事のデータ取得元の詳細などは記事の一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】の中で解説している。そちらで確認してほしい。今記事はその2011年5月分データ(公開は2011年7月)の速報値を反映させたもの。なおそれより前のデータについては、速報値の後に発表される確定値で修正されたものを用いている。 比較しやすいように先月発表データと並列して図にしたが、東日本大地震・震災による影響が各部門

目の前には山ほどの書類、手帳のスケジュール表はいつも真っ黒で、いつも小走りに歩きまわり、口癖は「時間が無い」。時間に振り回されるビジネスパーソンの代表的な行動パターンだが、彼ら・彼女らは本当に時間が足りないのだろうか。あるいは単に、時間をうまく使えないような習性を持っているだけなのかもしれない。【Dumb Little Man】では7つの事例を挙げ、「このような人たちはいつも『時間が足りない』と言ってるよね。自分自身の態度を見直してみないかい？」とアドバイスしている。 1.「ノー」と言えない 自分が引き受けるべきでない、必要の無い重荷を引き受けてしまう。気が付けば本来他人がすべき事を、自分がしているのに気が付くだろう。当然自分自身のための時間は食いつぶされてしまうことになる。【残業を断るための5つの決めゼリフ】などでも似たような状況が説明されている。 2.自分の義務をしっかりと把握していな