【事例】DeNAがBYODをやめた理由
私物のiPhoneやAndroid端末などを業務利用させる「BYOD（Bring Your Own Devices）」。国内企業の一部でもBYOD採用の動きが広がりつつある中、BYOD解禁から一転、原則中止してスマートフォンの会社支給へとかじを切ったのが、ソーシャルゲーム国内大手のディー・エヌ・エー（以下、DeNA）である。 DeNAは、なぜBYODの原則中止に踏み切ったのか。会社支給のスマートフォンには、どういったセキュリティ対策を施しているのか。スマートフォン導入を担当した、同社システム統括本部本部長の茂岩祐樹氏と、経営企画本部の玉木伯岳氏に話を聞いた。 関連記事 【事例】コニカミノルタの私物iPhone／iPad解禁を促したセキュリティ対策 Ford担当者に聞く、私物スマートフォン持ち込み許可時のセキュリティ対策 私物iPhone／Androidの普及が企業にもたらす課題 私物スマー
BYODに直面するIT部門、まずやるべきは「利用制限の撤廃」
2013年初頭から企業のIT部門は、従業員によるBYOD（私物端末の業務利用）の拡大に直面することになる。厄介だが、最善の策は、エンタープライズモバイル戦略の一環としてそうした端末をサポートすることだ。 モバイル化の流れはとどまるところを知らない。いったん企業がその事実を受け入れ、対策に着手すれば「新しい端末はもはや問題にはならないはずだ」と業界観測筋は指摘する。 「現実から目を背けるのをやめて、現実を直視できるようになる」と語るのは、米データセキュリティ企業ImpervaのCEOを務めるシュローモ・クレイマー氏だ。「従業員は自分が使い慣れたツールを自分好みの端末で使いたがる。IT部門は、こうしたアプリケーションや端末の利用を制限することをやめるべきだ」と同氏。 関連記事 【事例】DeNAがBYODをやめた理由 【事例】ユナイテッドアローズがBYOD解禁、そのセキュリティ対策は？ BYOD
BYODの「隠れコスト」を洗い出すためのFAQ
私物端末の業務利用（BYOD）は、IT部門に多大な負担をもたらすという理由から反対も根強い。だが会社の財務上の負担の方はどうだろうか。 多くの企業は多額のコストを削減できると思ってBYOD制度を導入する。しかし削減できる額はごくわずかだったり、皆無であることも多い。BYODの費用対効果を向上させたり、あるいは少なくとも効果に見合うようにコストを低減する方法はある。だが、そのための技術は組織によって異なり、計画と分析、それに少々の運が必要だ。 以下のFAQを通じてBYODの隠れたコストを洗い出し、会社の財務の上で理にかなったBYODの導入を計画したい。 関連記事 【事例】DeNAがBYODをやめた理由 【事例】ユナイテッドアローズがBYOD解禁、そのセキュリティ対策は？ BYODを危険にしない「3つの戦略」「4種のツール」 BYODの導入は会社のコスト削減になるのか？ BYODによるコスト削
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