電子の時代の相続
87歳になるそろそろ父が死にそう。 むしろもう半年前からほぼ死んでて入院中で意思の疎通が取れない状態が続いている。 父はそれなりに先進的な人間でフリーランスのSEとして66歳まで仕事を続けており、ウェブ上で様々な決済や仮想通貨取引、投資などを行っていた。 ここで問題になるのが、父が持っている資産の全貌を掴むのが難しいのではないかということだ。 父が持っている端末、iPhone、galaxy、PCにはそれぞれパスワードがかかっており、家族の誰もアクセスすることができない。 こうなると、父がどのサービスにどの程度の資産を持っているのかほとんどわからない状況になる。 昔なら株券や通帳がまとめて資産として金庫なり箪笥なりにしまわれていて、遺品整理の際にそこから死亡後の死亡届の提出や相続手続きに移れたが、 多くがウェブ上に存在し、それを確認できる端末にアクセスできないとなってしまうと総資産の把握がめ
徳丸さん、こんにちは。 読売のような大手メディアのサイトでもサポート詐欺の偽警告が表示されるようになってしまいましたし、今の時代は広告ブロッカーが必須と考えたほうが安全なのでしょうか？ | mond
徳丸さん、こんにちは。 読売のような大手メディアのサイトでもサポート詐欺の偽警告が表示されるようになってしまいましたし、今の時代は広告ブロッカーが必須と考えたほうが安全なのでしょうか？ 徳丸が書いていないことを質問いただくことが時々ありますが、私が書いてないのは書きたくない理由があるから（単にめんどうくさいも含む）です。ですが、せっかく質問いただいたので、思うところを書いてみようと思います。 まず、私自身は広告ブロッカーを使っていないです。その理由は、広告ブロッカーには危険なものがある（原理的にあり得るし、過去にあった）からです。過去には、広告ブロッカーが元の開発者から売却され、マルウェア化した例が複数あります。具体例は示しませんが、検索するとすぐに見つけられると思います。 広告ブロッカーがマルウェア化すると、これらはブラウザアドオンの形で動くため、非常に強い権限があり、すべてのサイトの情
当社サービスへのサイバー攻撃に関するご報告とお詫び | 株式会社ドワンゴ
{.md_tr}株式会社ドワンゴ 株式会社ドワンゴ（本社:東京都中央区、代表取締役社長:夏野剛）は、2024年6月8日付けのニコニコインフォで公表したとおり、6月8日早朝から当社が運営する「ニコニコ」のサービス全般を利用できない状態が続いております。本障害は、ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃によるものであることが確認され、現在サービスの利用を一時的に停止し、被害状況の全容把握と復旧に向け、調査と対応を進めております。 当社は、サイバー攻撃を確認後、直ちに関連するサーバーをシャットダウンするなど緊急措置を実施するとともに、対策本部を立ち上げ、被害の全容解明、原因究明およびシステムの復旧対応に総力を上げて取り組んでおります。現時点までの調査で判明した内容および今後の対応について、以下の通りご報告いたします。 ユーザーの皆様、関係者の皆様に、多大なるご迷惑とご心配をおかけしておりますこと
ニコニコ、メンテ開始から9時間経過も復活せず イベント生配信などに影響も
ドワンゴが運営する動画配信サービス「ニコニコ」で6月8日早朝に不具合が発生し、緊急メンテナンスに入ったが、午後3時を過ぎても復旧していない。イベントの生中継を実施できないなどの影響が出ている。 ニコニコによると、8日の午前3時23分ごろからニコニコサービス全体で「正常に利用できない場合がある」不具合が発生した。原因は調査中という。 ニコニコは午前6時から緊急メンテナンスに入ったが、9時間が経過した午後3時でも復旧のアナウンスはない。トップページは「メンテナンス中」のままで、Xでは「ニコニコメンテ」がトレンド入りしている。 なお、8日は米国で開催されたゲーム関連イベント「Summer Game Fest 2024」の同時通訳付き配信なども予定していた。 関連記事 ボカコレ運営、投稿者による交換条件としての相互「いいね」に注意喚起 「本来の主旨とは外れたもの」 ボカロ文化の祭典「The VOC
経済産業省、全ECサイトが義務化対象 セキュリティー対策で脆弱性対策と本人認証導入を義務化 | 日本ネット経済新聞｜新聞×ウェブでEC＆流通のデジタル化をリード
2023.01.24 経済産業省、全ECサイトが義務化対象 セキュリティー対策で脆弱性対策と本人認証導入を義務化 経済産業省は1月20日、ECサイトの脆弱性対策と本人認証の仕組みを導入することを義務化する方針を固めた。2024年3月末までに、全てのECサイトが脆弱性対策と本人認証を導入することを、検討会の報告書案に盛り込んでいる。 ECサイトと本人認証の仕組みの導入の義務化は、「クレジットカード決済システムのセキュリティ対策強化検討会」の第6回会合で提出された報告書案に盛り込まれた。 報告書案では、クレジットカード番号の不正利用被害が増え続ける問題を背景に、「ECサイトからクレジットカード情報が漏洩することへの対策」「漏洩したクレジットカード情報が不正に使われることへの対策」の2点を盛り込んだ。 具体的には、「クレジットカード番号等の適切管理義務の水準を引き上げるべく、サイト自体の脆弱性対
DNSリバインディング(DNS Rebinding)対策総まとめ
サマリ DNSリバインディングが最近注目されている。Google Chromeは最近になってローカルネットワークへのアクセス制限機能を追加しており、その目的の一つがDNSリバインディング対策になっている。Googleが提供するWiFiルータGoogle Nest WiFiはデフォルトでDNSリバインディング対策機能が有効になっている。 DNSリバインディング対策は、攻撃対象アプリケーションで行うべきものであるが、ブラウザ、PROXYサーバー、リゾルバ等でも保護機能が組み込まれている。本稿ではそれら対策機能の状況と対策の考え方について説明する。 DNSリバインディング（DNS Rebinding）とは DNSリバインディングはDNS問い合わせの時間差を利用した攻撃です。DNSのTTL（キャッシュ有効期間）を極めて短くした上で、1回目と2回目の問い合わせ結果を変えることにより、IPアドレスのチ
中1の技術の教科書が「通信プロトコル」や「TCP/IP」、サイバーセキュリティについてなど学ぶ内容で隔世の感「これITパスポート取れるだろ」
リンク 【予約】【令和4年度】 教育図書 New技術・家庭 技術分野 明日を創造する 教番:702 + 明日を創造する技術ハンドブック 教番:703 - 広島県教科書販売｜教科書の販売、ネット通販 【予約】【令和4年度】 教育図書 New技術・家庭 技術分野 明日を創造する 教番:702 + 明日を創造する技術ハンドブック 教番:703 - 広島県教科書販売｜教科書の販売、ネット通販 広島教科書販売では、小学校・中学校・高校の教科書、教科書ガイド、入試過去問題集、教育書などの予約販売(過去問、教育小六法)、小学館教育技術(定期購読)のネット販売、通販を行っています。 教科書などの取扱商品は、海外発送も承っています。
ドコモ口座による預金引き出しにはリバースブルートフォースが使われたのか（久保田博幸） - エキスパート - Yahoo!ニュース
NTTドコモの電子マネー決済サービス「ドコモ口座」を利用した不正な預金引き出し被害が拡がっている。七十七銀行だけでなく、中国銀、大垣共立銀でも新規登録を中止した。また、これらを加えて14の銀行で口座の新規登録を停止したとドコモは発表した。 今回の不正な預金引き出しには「ドコモ口座」が絡んでいた。こちらは不正引き出し先となる。こちらのからくりには、銀行口座を登録することによって本人確認が済んでしまうことで、不正に入手した銀行口座の情報だけで本人になりすましやすい仕組みとなっていたようである。 そしてもうひとつ不可解な点があった。不正に入手した銀行口座とあるが、いったいどのようにして銀行の口座番号、名義、4ケタの暗証番号を不正に入手できたのか。 これについては「リバースブルートフォース攻撃」を使ったのではないかとの指摘があった。しかし、現実にそのようなことは可能なのか。 被害が出ている銀行は限
漫画村を追い詰めたハッカーが語る〈ブラックハッカー〉から〈ホワイトハッカー〉への道
違法サイト〈漫画村〉が閉鎖した一連の事件は記憶に新しい。その裏で、容疑者を突き止めたひとりの若きハッカーがいた。かつては自らも違法行為をおこなっていたが、そんな彼が、ホワイトハッカーへと転身した経緯について聞いた。 ネット上の悪意と賞賛は、根っこが同じなのかもしれない。煽り、クソリプ、誹謗中傷、粘着、特定といった攻撃や、〈いいね〉を求める行為の多くは、他者から認められたいという〈承認欲求〉によるもの。顔の見えない他人からの書き込みに一喜一憂し、リアルな生活を脅かされる恐怖に翻弄されてまで、その欲を満たそうとするのは、SNS全盛時代の病理といえる。一方、ネットの悪と正義を明確に分けられるのかも疑問だ。素朴な正義感から火がつき炎上し、徹底的にターゲットを叩きのめす光景が日々、繰り広げられている。 「特定されるのが嫌なので、自分の住まいや見た目も定期的に変えています。匿名でいたいんです」と、語る
ショッピングサイト決済時だけ偽画面 クレジット情報を盗む | NHKニュース
インターネットのショッピングサイトが改ざんされ、商品を購入しようとすると決済のときだけ偽の画面が表示され、クレジットカードの情報を盗まれる被害が相次いでいて、サイバーセキュリティー団体が注意を呼びかけています。 これは、去年半ばから被害が相次いでいる手口で、ショッピングサイトでクレジットカードを使って商品を購入しようとすると、決済のときだけ偽の画面が表示され、入力したカード情報などが盗まれます。 被害は東京の電子書籍販売会社や松山市のタオル販売会社など主に中小企業のサイトで起きています。 サイバーセキュリティー団体の「日本サイバー犯罪対策センター」によりますと、去年半ばからことし10月末までで、少なくともおよそ100の企業のサイトが改ざんされ、盗まれたカード情報は10万件に上るということです。 「日本サイバー犯罪対策センター」経済・金融犯罪対策チームの佐藤朝哉さんは「カード情報を盗まれても
セキュリティコード間違えたのにクレカ決済できるのはなぜ？ ヨドバシECサイトに疑問の声 仕組みを広報に聞く - ねとらぼ
決済サービス「PayPay」におけるクレジットカードの不正利用問題（関連記事）に関連して、大手家電量販店「ヨドバシカメラ」のオンラインショップ「ヨドバシ・ドット・コム」でクレジット決済をする際、「セキュリティコード」を間違えていても決済できてしまえるという報告がTwitterで注目を集めています。ヨドバシカメラ広報部に、クレジット決済の本人認証について取材しました。 ヨドバシ・ドット・コム オンラインでクレジットカード決済する際は、利用者本人かどうか確認をするために「カード名義」「カード番号」「カード有効期限」に加え、主に裏面に記載されている3～4桁の番号「セキュリティコード」の入力を求められることが一般的です。 セキュリティコード記載例（JCBカード公式サイトより） セキュリティコードはカードの磁気情報には含まれておらず、券面の印字を見ることでのみ確認できる情報。店頭で磁気情報を盗むスキ
【追記あり】Wi-Fiはタダで使えると思っている奴多すぎ問題
スマホ販売員なんていう、はてなーに底辺って馬鹿にされる仕事してるんだけど、 世間の人があまりにもWi-Fiやスマホについての理解・リテラシーが無くて唖然としている。 俺は家電量販店の担当しているんだが、いやほんとヤベーわ世間の人。無知にも程がある。 今時スマホの新規契約なんて見込めないから、他社からウチに乗り換えてもらうために片っ端からお客さんにスマホ契約状況を聞いて回らなければならないのだが スマホだけでなく、家の固定回線も含めて話を聞かなければならない。が、先日たまげた話を聞いた。 40代主婦らしきお客様に話聞いた結果、 「主人はソフトバンクしか使いたがらないのでスマホはソフトバンクで主人専用にソフトバンク光、高２の息子はドコモに拘りがあってスマホはドコモ、息子専用にドコモ光。中３の娘はauしか使いたくないのでスマホはau、娘専用にauひかり。」 ！？ それぞれキャリアに拘りがあるから
徳丸浩の日記: ECサイトからクレジットカード情報を盗み出す新たな手口
エグゼクティブサマリ 聖教新聞社が運営する通販サイト「SOKAオンラインストア」から2,481件のクレジットカード情報が漏洩した。リリースによると、漏洩に使われた手口は従来とは異なるもので、改正割賦販売法の実務上のガイドラインである「クレジットカード情報非保持化」では対策できないものであった。 はじめに 今年の9月4日に聖教新聞社の通販サイトSOKAオンラインストアからクレジットカード情報漏洩の可能性がリリースされました。以下は聖教新聞社から運営委託されているトランスコスモス株式会社のリリースです。 「ＳＯＫＡオンラインストア」の件 このたび、弊社が聖教新聞社様より運営を委託されている「ＳＯＫＡオンラインストア」において、クレジットカード情報を入力して商品をご注文いただいた一部のお客さまのクレジットカード情報が、第三者によって不正に取得された可能性があることが発覚い たしました。 http
Let's Encrypt 総合ポータル
Let's Encrypt 最新情報 ・ワイルドカード証明書と ACME v2 へ対応が完了しました（2018年03月15日 更新） ※技術的な詳細については ACME v2 とワイルドカード証明書の技術情報 をご覧ください。 ※ワイルドカード証明書の取得には、ACME v2 プロトコルに対応したクライアントと DNS による認証が必要です。証明書の取得・更新の際に、DNS の「TXT レコード」にワンタイムトークンを登録する必要があります。 ※サブジェクトの代替名（SAN : Subject Alternative Name）を使用した 複数のドメイン名・サブドメイン名に対して有効な証明書 も引き続き取得可能です。 Let's Encrypt について Let's Encrypt は、認証局（CA）として「SSL/TLSサーバ証明書」を無料で発行するとともに、証明書の発行・インストール・
産総研、ネット遮断１か月続く「恥ずかしい」 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
産業技術総合研究所（本部・東京都千代田区、茨城県つくば市）の業務システムに先月、不正アクセスがあり、その影響で１か月以上たった今も、所内で外部へのインターネット接続ができない状態になっていることが関係者の話でわかった。 研究員から「研究活動に影響が生じている」と不満が出ている。 産総研は、約２３００人の研究員を抱える日本を代表する研究機関の一つ。ロボット、新素材の開発など主に産業分野で応用できる研究を担っている。 報道室によると、不正アクセスは２月６日にあり、すぐに業務システムを停止。経費精算など安全が確認できた部分から順次再開しているが、ネット接続は遮断したままという。「今月中には再開させたい。不正アクセス元や情報流出の有無は調査中」としている。 国内外の研究成果を調べる論文検索や研究者同士のネット会議ができなくなっており、男性研究者の一人は「接続できず困っている。（国の研究機関として）
中国製ネットワークカメラが勝手に動き出して中国語が聞こえてきた怖い話（動画あり） - 僕とネットショッピング
（追記）この記事の内容には誤りがありました。 誤りの内容に関して下記の記事にまとめています。 ご確認の上で閲覧いただきますようお願い致します。 hardshopper.hatenablog.com リビングにネットワークカメラを設置しておいたんです。 小学生の子供を家に置いていくときとか、これがあると様子を覗けてすごく安心感がありました。 設置していたネットワークカメラは価格コムで売れ筋ランキング、注目ランキング1位のKEIANのC7823WIP。 もちろんKEIANで中国製というのはあったんですけど、日本製のものと比べても圧倒的に低価格で、なにより評判も良いわけですからついこれを選択しちゃったんです。 実際、接続も簡単で、すぐスマホから操作もできて、全体的に満足でした。 もし設置直後にレビュー書いてたら高評価にしてたと思います。 まさかこんな怖い思いをするとは思ってなかったですから・・・
「安く早く」が崩壊しかけてるかも:Geekなぺーじ
日本国内でトップレベルのセキュリティ専門家である徳丸浩さんが、Twitterで「何度でも言うが、自力でトラブルシューティングできない人や組織は、自前でWordPres立ててはいけない」と発言したことが話題になっています。 [Security] Webとセキュリティとソフトウェア工学 それぞれの方々のご意見を拝見した限り、「自前でWordPres立ててはいけない」という表現に対して「ダメって言うな！」や「じゃあ、どこで経験つめばいいの？」といった論点での反論は多い一方で、「インターネットは超荒波だから気をつけようね」という点に関しては見解が一致してそうだと思います。今のインターネットの荒波がどれぐらいかというと、最後は主人公たちが乗っていた漁船が荒波に飲まれて全員死亡というパーフェクトストームという映画ぐらいのレベルだという感想を個人的に持っています。 いまのインターネットは、安さと早さを追
大規模災害時には無料のSSID“00000JAPAN”に接続！ - 週刊アスキー
また、2020年の東京オリンピックを前に、訪日外国人向けの公衆無線LAN環境を整備していくことも発表。公衆無線LANサービス間のローミング等の施策を説明。 災害対策としては伝言サービスなどを各キャリアが提供していますが、今回の発表はキャリアを問わない統一SSIDの無料開放で、より多くの人に連絡手段を提供するのが狙い。当然、誰でも接続できるということで、サイバー攻撃などの可能性も指摘されていますが、今後随時対策を進めるとしています。 東関東大震災の際は、被災地だけでなく都市部でも安否確認の電話で回線がパンク。ツイッターでの情報共有が活用されていましたが、最新情報を得られるか否かは生存確率につながる重要なポイント。郊外の無線LANアクセスポイントの拡充など、インフラの整備が望まれます。
政府専用メールシステム構築へ NHKニュース
政府は、メールを共有できるグーグル社のサービスで、政府の情報が誰でも閲覧できる状態になっていた問題を受けて、外部のサービスを利用しなくても済むよう政府内で情報が共有できる専用のメールシステムを早急に構築する方針を固めました。 この問題は、グーグル社がインターネット上で無料で提供しているメールサービスを通じて、環境省の担当者が送信した国際条約の交渉内容など、政府の情報が誰でも閲覧できる状態になっていたものです。 これを受けて、政府が実態調査を行った結果、１４の機関で外部のメール共有サービスが使われていて、このうち８機関では、誰でも閲覧できる状態にはなっていなかったものの、外部に公表していない情報が含まれていました。 外部のメールサービスを利用した理由について、使用していた職員などは「海外の国際会議に出席した際に、国内の同僚と情報を共有するために使い勝手がよかった」などと話しているということで
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日本のiモードは「モバイルでのインターネット接続まで」は世界のトップを走っていましたが、なぜその後凋落したのですか？
