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インターネットと池田信夫に関するmohnoのブックマーク (2)

  • Re: オバマ大統領のICT政策と日本 - 池田信夫

    さんの記事を読んで「あれ?日はブロードバンド大国じゃなかったっけ」と思ってITUのサイトで調べてみると、たしかにブロードバンド普及率は2006年でも第19位ですね。ただ、これはブロードバンドの定義が1.5Mbps以上になっていることが影響しています。内訳をみると日はFTTHが4割ぐらいあり、スピードでは韓国と1、2位を争っています。 それでもブロードバンド普及率は20%程度。インターネット普及率は70%を超えているので、残り50%はダイヤルアップで接続していることになります。ほんと?といいたくなるような数字ですが、これはメインの接続が携帯になっている影響ではないでしょうか。 アメリカのように地域電話会社の独占によってブロードバンド投資が進んでいない国では、政府が投資を進める意味もあるでしょうが、日のブロードバンド接続のビットレートあたりコストが世界一安いことは、ITUも太鼓判を押

    Re: オバマ大統領のICT政策と日本 - 池田信夫
    mohno
    mohno 2009/02/13
    「ブロードバンド普及率は20%」ではなく100人あたりの契約数。ネット普及率と引き算してはいけない。しかし、世帯普及率を無視して語るソフトバンクモバイル副社長って……。
  • 新聞・テレビの没落 - 池田信夫 blog

    あす発売の週刊東洋経済の特集は「テレビ・新聞 陥落!」。私も「新聞・テレビ没落で始まるローコスト・メディアの時代」という4ページの原稿を書いた。似たような話を、先週のASCII.jpにも書いた。 私が1993年にNHKをやめたのは、まもなく地上波テレビは没落するだろうと思ったからだが、テレビ局は意外にしぶとく、政治家を使って電波利権を守り、数千億円の補助金を政府から引き出して延命してきた。しかし、ようやく悪運もつきたようだ。在京キー局(日テレ・テレ東)が昨年の中間決算で初めて赤字になり、3月決算では全キー局が赤字になる可能性もある。 東洋経済の特集で氏家斉一郎氏(日テレ議長)もいうように、これは不況による一時的な落ち込みではなく、マス媒体による広告という手法の効果が落ちたためなので、回復は見込めない。2011年をピークとしてテレビ(アナログ・デジタル計)の台数は減少に転じ、テレビ・新聞

    mohno
    mohno 2009/01/25
    「今こそインフラをもたないネット企業にチャンスがある」<本当にそうなら、テレビ局の下請け制作会社がとっとと逃げ出しているんでしょうけどね。
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