給油所(ガソリンスタンド)が減っている。中でも、電車などの公共交通が発達している東京都は、全国的にも減少が目立つ。経済産業省の調査によると、都内の給油所数は2023年3月末時点で912カ所と、20年前の2114カ所の半数以下まで減少した。
給油所(ガソリンスタンド)が減っている。中でも、電車などの公共交通が発達している東京都は、全国的にも減少が目立つ。経済産業省の調査によると、都内の給油所数は2023年3月末時点で912カ所と、20年前の2114カ所の半数以下まで減少した。
ネットでちょっぴり考えさせられる話題がありました。 それはガソリンスタンドが250cc以下のバイクは給油を拒否というものでした。 最初に断っておきますが、僕は実際にその店舗に行ってサービス形態などを確認したわけではありません。 ガソリンスタンドがバイクの給油を拒否するということに、驚いている人もたくさんいたようなので、元ガソリンスタンド店員でバイク乗りでもある僕が思うことを書いてみます。 まずはガソリンスタンド店員だった僕が感じたこと。 一応僕はガソリンスタンドのフルサービスとセルフサービスの両方で働いていました。かなり忙しい店舗でも働いた経験があります。 土日は1日あたり10KLくらいでるスタンドで、給油レーンは4つ。土日はひっきりなしに給油に来店されます。 そんな時、土日で春、夏、秋と陽気がいい日はたまに集団でバイクがやって来るんです。主に地元ではないツーリングに訪れてる人たちですね。
年々数を減らしているガソリンスタンド。今回、2022年度のガソリンスタンドの開店数と閉店数が発表された。閉店したガソリンスタンドは開店数の7倍以上と減少が加速していることが明らかとなった。 文/ベストカーWeb編集部 アイキャッチ写真/Carolyn Franks-stock.adobe.com 写真/Adobe Stock、gogo.gs、TOYOTA 近年ガソリンスタンドは、ハイブリッド車や電気自動車の普及によるガソリン需要の減少や、経営者の高齢化や後継者不足などで減少が続いている。 全国のガソリンスタンド数は、1994年度の約6万店をピークに減少。2017年度末には30747店とピーク時から半減し、その後も減り続けている。 そんななか、ガソリンスタンド情報共有サイト「gogo.gs」が2022年度に開店・閉店登録されたガソリンスタンド数を発表。 2022年度に開店したガソリンスタンド
ガソリンが高い。ちょっと前までレギュラー120円くらいだった気がするんだが。 ガソリンスタンドの看板をよーく見ていると、街中のスタンドがうっかりしているうちにエネオスだらけになってきていることに気づく。 これも。 これも。 これに至ってはエネオスの奥にエネオスが見える。 このままだと全部のガソリンスタンドがエネオスになってしまうんではないか。 公式ホームページによれば、エネオスの系列給油所数は1万2千か所以上。さらに国内燃料油販売シェアは約50パーセントを占めるという。*1 なぜここまでエネオスがシェアを伸ばしたのか。簡単に説明すると、石油などを輸入・精製して販売を行う石油元売の統合がここ20年ほどで進んだからだ。 1999年に日本石油と三菱石油が合併。2002年に統合ブランドであるエネオスが誕生して以来、九州石油(2008年)、JOMOのジャパンエナジー(2010年)、ゼネラル・エッソ・
先日、人生初の軽自動車に乗ったところ勝手な思い込みで給油間違いをしてしまい大金を支払ってしまったので、請求書と対処法を公開しておきます。皆様、くれぐれもお気をつけください。 まずは僕のスペック。 ・平成生まれ ・ゆとり世代 ・自動車への興味0 ・軽自動車未経験 ・車の運転は実家の車を週2程度運転 ・ガソリンスタンドは基本セルフ ・ゆとり世代 ちなみに、同じくガソリン車に軽油を入れてしまった方はおそらく修理費用がとても気になっていると思います。 僕が過ちを犯してしまった当時は、Google先生にいくら聞いても請求費用の実例がなかったもので、それはそれは夜も眠れない日が続きました。 もしも同じく給油間違いをした方のために、先に請求書を掲載しておきます。 結果から先に言うと、136,480円の修理費用が請求されました。 修理費用は136,480円 ※個人情報が含まれるため、一部モザイク処理をかけ
過疎地にあるガソリンスタンドでは、利用者が減っていることや従業員の確保が難しいことから、事業を続ける見通しが立たないというところが、3割近くに上るという国の調査結果がまとまりました。 それによりますと、「事業を継続する」という回答が72%に上った一方、「未定」が19%、「廃業を考えている」が9%に上り、事業を続ける見通しが立たないところが3割近くに上りました。 理由については、販売量の減少や従業員の確保の難しさ、それに施設の老朽化を挙げるところが多く、今後、人口の減少に伴って経営が厳しいガソリンスタンドは、さらに増えることが見込まれるということです。 こうした「給油所過疎地」では、災害時の燃料供給に支障が出るおそれがあるため、経済産業省は、自治体がガソリンスタンドを運営したり、店舗の統廃合を進めたりするなどの対策を支援する方針です。
ガソリンスタンド(GS)の減少に歯止めがかからない。経済産業省によると、今年3月末のGS数は前年同月末比3.4%減の3万3510と、ピーク時の平成6年度末に比べ約45%も減少した。少子化や低燃費車の普及でガソリン需要が減少し、採算が取れずに店をたたむケースが相次いでいるのだ。「GS過疎地」と呼ばれる地域が増加し、ガソリンや灯油の買い物難民も増えており、国は出店する際の規制緩和など対策に乗り出している。(大柳聡庸) 「ガソリンは、構造的に年1~2%需要が減少している」 こう説明するのは、石油連盟の木村康会長(JXホールディングス会長)だ。 ガソリンの国内需要は16年度の6147万6000キロリットルをピークに減少傾向をたどり、26年度は5297万5000キロリットルと16年度比で14%減少した。 競争が激化した結果、採算が悪化し、廃業するGSが後を絶たない。経産省によると、6年度末に6万を超
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く