ソニー・ホンダモビリティ、EV初号機「AFEELA 1」正式発表 約9万ドルから 日本でも26年納車開始
ソニー・ホンダモビリティは1月6日（現地時間）、米国ラスベガスで開催中の「CES 2025」で“AFEELA”ブランドの初の製品となるEV「AFEELA 1」を発表した。日本でも2026年に納車を始めるスケジュールで販売予定で、詳細は改めて発表する。 装備やカラー設定の異なる「AFEELA 1 Origin」と「AFEELA 1 Signature」を用意。価格は、車両に3年間のサブスク料金（5G使用のオンラインサービス）を含めて8万9900米ドル（約1423万円）から。同日より米国カリフォルニア州でオンライン予約受付を始めている。 AFEELA 1は、運転手の負荷軽減を目指す運転支援システム（ADAS）や対話型パーソナルエージェントを搭載したEV。カメラやLiDAR、レーダー、超音波センサーなど40のセンサーで周辺環境や運転状況をセンシングし、データを最大800TOPSの計算能力を持つE
トヨタは「ウォークマンの失敗」から学ばなかったのか？待望の全固体電池もEVの救世主にはならない理由＝辻野晃一郎 | マネーボイス
プロフィール：辻野晃一郎（つじの こういちろう） 福岡県生まれ新潟県育ち。84年に慶応義塾大学大学院工学研究科を修了しソニーに入社。88年にカリフォルニア工科大学大学院電気工学科を修了。VAIO、デジタルTV、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等の事業責任者やカンパニープレジデントを歴任した後、2006年3月にソニーを退社。翌年、グーグルに入社し、グーグル日本法人代表取締役社長を務める。2010年4月にグーグルを退社しアレックス株式会社を創業。現在、同社代表取締役社長。また、2022年6月よりSMBC日興証券社外取締役。 滅びゆく日本の自動車産業 本シリーズをスタートしてから、個別の産業セクター編としては、これまで家電産業、半導体産業をみてきました。今号からは、自動車産業について考えてみたいと思います。 私はかねてから、家電産業で起きたことは必ず自動車産業でも起きると発言してきましたが、つ
結局「SONYのクルマ」は買えるのか？ ソニー・ホンダが“チラ見せ”したそれぞれの思惑
ソニーグループと本田技研工業が、次世代EV開発で提携を模索し始めたと発表したのが今年3月のこと。あれから半年あまり、両社の合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」が発足し、10月13日に設立会見を開いたのは既報の通りだ。 協業に向けての話し合いを始めた3月から、さらにさかのぼっての1月。 ラスベガスで開催されたCES 2022では、ソニーグループの吉田憲一郎会長（兼社長CEO）が「直接EV市場に参入する」と明言していた。“事業化を前提とした子会社”としてソニー・モビリティの設立を発表したことを覚えている読者も多いだろう。両社による話し合いの開始はその後のことだ。 ホンダは協業にあたり、同社のラインアップには並ばない、新しいジャンルで挑戦するためにジョイントしたと明確に話していた。一方、ソニー側は“ソニーによるEV製品の事業化”が、この両社の話し合いの先にあるものなのか、それとも（車両生産機能の
ソニー 開発進める電気自動車 公道での走行実験を初公開 | 電気自動車 | NHKニュース
ソニーは、開発を進めているEV＝電気自動車の公道での走行実験を初めて公開しました。海外ではIT企業などがEVの開発に相次いで乗り出していて、ソニーの動向にも関心が集まっています。 ソニーはオンラインで開かれているテクノロジーの見本市「CES」で研究開発の成果を発表し、この中でオーストリアの公道で行った開発中のEV＝電気自動車の走行実験の様子を公開しました。 車には40個のセンサーが取り付けられ、道路の状況と運転する人の表情を読み取りながら、自動でハンドルやブレーキの操作を支援します。 ソニーのEVの開発はセンサー技術の活用を広げるのがねらいで、公道を走っている様子が公開されるのは初めてです。 将来的には日本やアメリカの公道でも実験し、システムがすべての操作を行う完全な自動運転も目指すということです。 EVの開発をめぐっては中国のネット検索最大手、バイドゥなどIT企業などが相次いで開発に乗り
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世界初公開されたソニー・ホンダの新型EVプロトタイプは、プロトタイプ感の高いクルマだった
ソニーグループ、EVで新会社 事業化を本格検討 - 日本経済新聞
