エージェンシーはプログラマティックをいかに統合すべきか？：WPPやIPGのスタイル | DIGIDAY［日本版］
広告の自動化が急激に増えているなか、エージェンシーは他社に遅れを取らないように切磋琢磨している。当初、プログラマティックは個別の部門として扱われていたが、現在ではプログラマティックをすべてのメディア戦略に統合するエージェンシーが増えているのだ。 この問題に対し、親企業はさまざまな方法で解決を試みている。米広告企業IPGメディアブランズ（IPG Mediabrands）のプログラマティック部門であるキャデレオン（Cadreon）は、傘下となる個々のエージェンシーに対して、勉強会やトレーンングを実施しており、グループ内のインキュベーターとしての役割を担っている。 これは英広告企業WPPのメディアバイイングユニットであるグループM（GroupM）にも同様だ。グループMでは、「グループM・コネクト（GroupM Connect）」と呼ばれるサービスプラットフォームを使用し、リアルタイム入札などのデ
「いまどき広告頼みのメディアベンチャーは頭がおかしい」：BuzzFeedの元最高執行責任者スタインバーグ氏 | DIGIDAY［日本版］
米メディア界の有力者であるジョン・スタインバーグ氏は、BuzzFeedのCOOや英タブロイド紙「デイリーメール（Daily Mail）」の北米CEOを務めたことのある人物で、広告に支えられたデジタルメディアにはスケールが必要であることを熟知している。だが、ビジネスニュースの動画サービスを提供する新しいベンチャー企業チェダー（Cheddar）で、同氏はライセンス料の徴収という、いままでとは異なるビジネスモデルに賭けようとしているのだ。 チェダーは2016年夏までに、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の立会場から、取引日全日の立ち会いの模様をライブ配信する計画でいる。だが、その配信を無料で視聴することはできない。同社は、多数のOTT（オーバー・ザ・トップ）事業者と受託放送契約を結び、自社コンテンツを視聴者に提供しようとしている。ここに広告は入らない。つまり、スタインバーグ氏がBuzzFeedや
エージェンシーの透明性について2015年に学んだ5つの事実 | DIGIDAY［日本版］
この2年間、熱く議論されてきたエージェンシーの透明性の問題が、2015年に入って最終局面を迎えた。エージェンシーは、自分たちが何をしており本当は誰のために働いているのか、本当にクライアントの利益のために働く「エージェント」なのかについて、とうとうオープンにならざるを得なくなった。 この記事では、エージェンシーの透明性に関して2015年に分かった5つの大きなポイントと、その影響を紹介する。 この2年間、熱く議論されてきたエージェンシーの透明性の問題が、2015年に入って最終局面を迎えた。エージェンシーは、自分たちが何をしており本当は誰のために働いているのか、本当にクライアントの利益のために働く「エージェント」なのかについて、とうとうオープンにならざるを得なくなった。 この記事では、エージェンシーの透明性に関して2015年に分かった5つの大きなポイントと、その影響を紹介する。 1．リベートは業
米連邦取引委員会「ネイティブアドの新表記ルール」を発表：方針変更を迫られるパブリッシャーも | DIGIDAY［日本版］
「ネイティブアドのラベル表示」について、広告主とパブリッシャーは以前から「読者が広告と記事を区別できるよう十分配慮している」と主張してきた。だが、米連邦取引委員会（FTC）が、ネイティブアドに関するさらに厳しいガイドラインを発表したことから、一部の広告主とパブリッシャーは、これまでの慣行を見直さなければならない可能性がある。 一例を挙げると、FTCは「promoted（宣伝用）」や「promoted stories（宣伝記事）」というラベルに関して、消費者に誤解を与えかねないと難色を示していた。パブリッシャーに対して、「ad（広告）」または「sponsored advertising content（スポンサード広告コンテンツ）」といった言葉を使用すべきとしている。もしくは、「Promoted by [広告主の社名]」というように、ラベルへ広告主名を表記するのなら許容できるとした。だが、そ
世界最大の広告企業WPP、マーチン・ソレルCEOのデジタル・ビジョン | DIGIDAY［日本版］
世界最大の広告複合企業、WPPのマーチン・ソレルCEOは、1996年のハーバード・ビジネス・レビューで、クリエイティブな広告の世界が、科学的でデータ・ドリブンなものになると予言していました。 その後、20年の軌跡について、同社傘下のデジタルエージェンシーVML株式会社の日本法人の代表、荻野英希氏が解説します。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ◆ ◆ ◆ 世界最大の広告複合企業、WPP。そのCEOを務めるサー・マーチン・ソレル（TOP画像）は1996年のハーバード・ビジネス・レビューの記事で、当時ニューメディアと呼ばれていたデジタルメディアについて、以下のように述べています。 Advertisement 「Webを含むインタラクティブなメディアは、ブランディングやコ
急伸するマーケティング・オートメーション市場を知るための5つのトレンド | DIGIDAY［日本版］
米国を中心に成長を続けているマーケティング・オートメーション（MA）市場。日本でも拡大傾向を示すデータが出ている。2015年の米MAソフトウェア市場の規模が36億5000万ドルに上り、19年まで年率8％超の拡大傾向だ。 矢野経済研究所が2015年12月15日に発表したマーケティング・オートメーションなどに関する調査では、2014年のMAサービスの市場規模は事業者売上高ベースで168億円で、2015年の同市場規模を前年比31.0％増の220億円（同ベース）と見込んでいる。 米国を中心に市場規模を急伸させているマーケティング・オートメーション（MA）。ハブスポット、マルケト、セールスフォース、アドビ、オラクルなど新興、巨大企業が新しい市場を競い合う。 「リードスコアリングやセグメンテーション、リードナーチャリング（見込み客育成）、マーケティングの根幹部分を『自動化』できる」と言われるMA。購買
「バナー広告は役に立たない」、英インターネット広告協議会が見解 | DIGIDAY［日本版］
「バナー広告は役に立たない」。これは多くの人が実感していることだと思うが、英国の業界団体「インターネット広告協議会」（IAB、Internet Advertising Bureau）までもが、ついにそれを認めるようになってきた。 IABの産業プログラム部門でシニア・マネージャーを務めるクレア・オブライエン氏は、2015年xxx10月8日にロンドンで開催された「Digiday WTF Native」のパネルディスカッションで次のように語った。「バナー広告は、平均して1250回の表示に1回しかクリックされていない。旧式のバナー広告はもはや機能していない」。 バナー広告の効果を長年説き続けてきた組織にとって、これは重大な方向転換だ。 「バナー広告は役に立たない」。これは多くの人が実感していることだと思うが、英国の業界団体「インターネット広告協議会」（IAB：Internet Advertisin
「経営コンサル」から「デジタルエージェンシー」へ転身した、デロイトデジタルの内幕 | DIGIDAY［日本版］
世界規模で経営コンサルティング事業を行う企業「デロイト・コンサルティング」。その子会社で、デジタルエージェンシーの「デロイト・デジタル」は、設立4年で売上15億ドル（約1816億円）の規模に成長した。強みは経営コンサルティングのノウハウで培った、既存のエージェンシーでは提供できない包括的なサービスだ。単なる広告代理店業務だけでなく、戦略策定、ロジスティックス、税務などまで、事業範囲を買収攻勢によって拡大している。 世界規模で経営コンサルティング事業を行う企業「デロイトコンサルティング」。その子会社で、デジタルエージェンシーの「デロイトデジタル」は、設立4年で売上15億ドル（約1816億円）の規模に成長した。強みは経営コンサルティングのノウハウで培った、既存のエージェンシーでは提供できない包括的なサービスだ。単なる広告代理店業務だけでなく、戦略策定、ロジスティックス、税務などまで、事業範囲を
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
