ビッグデータ時代におけるマーケターの救世主 ビッグデータ分析ができるExcelアドイン
昔も今も、マーケターの課題の1つとして挙げられるのが、「データを有効活用するにはどうすればいいか」という問題だ。 キャンペーンの成果を上げる、顧客ニーズを把握する、新製品の売り上げを上げるためにプランニングするなど、いずれの場合でも、客観的な分析データが必要になる。まして、日々大量のデータが生成される「ビッグデータ時代」であれば、なおさらだ。 だが、いくら汎用マシンで大量データを高速処理するテクノロジーが発達したとはいえ、しっかりした分析基盤を構築するには、コストがかかる。十分な予算が取れない小企業や低迷企業のマーケターは、このビッグデータ時代をどう生き抜けばいいのだろうか。 関連記事 ビッグデータ技術の導入／活用／知識――IT部門とマーケティング部門に温度差 2013年1月～3月までの間で、エンタープライズアプリケーション分野のニュースサイト「Enterprise Apps Today」
第3回 ヤフトピだけじゃない！ 専門WebメディアアプローチのPR的メリット
特定のコアターゲットが集まる場 Webメディアの中には、幅広い情報を取り扱うポータルサイトのような「総合Webメディア」に対して、特定ジャンルの情報のみを取り扱う「専門Webメディア」と分類できるメディアが存在しています。自動車、映画、ゴルフといった個別テーマに関して情報発信する専門雑誌のようなWebメディアもあれば、テーマは多岐にわたるものの独特の切り口で独自ファンを集める週刊誌的なWebメディアもあります。前者の例としては「映画.com」「スゴレン」「unbar」「GIZMODO」など、後者の例としては「GIGAZINE」「ロケットニュース24」「ねとらぼ」などが挙げられます（分類の仕方は数種あると思いますので参考程度に捉えていただければ幸いです）。 いずれにしても、専門Webメディアにはそれぞれの特性があり、また集まる読者にも一定の傾向が見られるのが特徴的です。 積極的に情報共有する
第1回 最新国内メールマーケティング事情
メルマガからメールマーケティングへ――。企業におけるメール活用のトレンドは、単なる情報提供からダイレクトマーケティングへの展開へと進化しつつある。メールマーケティングを巡る最新動向をエイケア・システムズの北村伊弘氏がシャープにまとめる。 メルマガからメールマーケティングへ――それぞれの本質を理解する 1990年代後半から十数年間、メール配信の業界に携わってきて感じるのは、ここ数年で企業におけるメール活用のあり方に変化が生じているということです。その変化を端的に言うならば、「メルマガ」から「メールマーケティング」へ取り組みのシフト、ということではないかと思います。第1回の今回ではまず、「なぜ今になってそのような変化が生じているのか」、あるいは、「それがどのような必然的な背景に基づいているのか」を紐解くことから始めたいと思います。 「メルマガからメールマーケティングへ」というからには、最初にメ
今こそ、“スモールデータ”を見直そう――ビッグデータ・カオスの時代に成功するマーケティングとは
今こそ、“スモールデータ”を見直そう――ビッグデータ・カオスの時代に成功するマーケティングとは：ビッグよりスモール マーケティングコンサルティングファーム・Convergination社の共同設立者兼CEOのPushkar Sane氏は、「私見だが、ソーシャルマーケティングにおけるビッグデータの利用は間違っている」と言う。その理由は全部で5つある。 マーケティングだけでなく、ビジネス全般にわたって、成功の切り札と言われている「ビッグデータ」というキーワード。単なる流行語（バズワード）という見解がある一方、オラクルやIBMのように、ビッグデータ技術を背景にしたマーケティング・ソリューションを展開するベンダもあり、こうした状況から「ビッグデータの実用段階に入った」と、見る向きもある。メディアもビッグデータという流行を煽るので、「あらゆるビジネス課題が解決できる」と過度の期待を抱く企業も少なくな
「アフィリエイトサイトは、ネットショッピングを加速させる」――リンクシェア・ジャパンが調査結果を発表
これらの調査は、調査専門会社の日経リサーチと共同で進められた。消費者アンケートについては、2013年1月18～21日の4日間で、日経リサーチモニターとして登録している18歳以上の男女1756人を対象にWeb上で行われた。このうち7割強に当たる1265人がアフィリエイトサイトのユーザーだという。 また広告主／メディア調査については、広告主7社、メディア6社に対し、リンクシェア・ジャパンと日経リサーチが取材を実施。アフィリエイトマーケティングが持つ価値や役割について、現状と展望をヒアリングした。 関連記事 成果報酬型広告に特化した「D2C R」を設立、D2C D2Cは、成果報酬型広告などを扱うD2C Rを100％子会社として設立した。2013年3月1日に営業を開始した。 スマホアプリ支援サービス「Applis（アプリス）」、Windows 8 アプリに対応 バリューコマースは2月26日、同社が
半年で自治体日本一になったFacebookアカウント「撮ってくれんね！南島原」の舞台裏
半年で自治体日本一になったFacebookアカウント「撮ってくれんね！南島原」の舞台裏：「くまモン」を追い抜いた 長崎県南島原市は現在、市の自治体Facebookアカウントでは国内最多となる9万3000ものファンを持つ。有名なゆるキャラがいるわけでもない同市のFacebookページがなぜ日本一になることができたのか。同市秘書広報課の伊藤剛氏に話を聞いた。 自治体Facebookアカウントのファン数 「いいね！鳥取」のファンは4万9000、「沖縄離島ガイドプロジェクト おくなわ」は2万8000、AKB48篠田麻里子さんがPRした「福岡市カワイイ区」は1万3000、「武雄市役所」は2万、熊本県のマスコット「くまモン」は8万強……これが著名な自治体が運営するおおよそのFacebookのファン数だ。これらに対し、たった半年で現在9万3000もの「いいね！」（2013年1月）を獲得、自治体が運営する
第2回 NFC（近距離無線通信）が可能にしたサービス――欧米の先進事例
国内ではNFC搭載スマートフォンの機種自体が少なく、導入事例も限られたものになりがちだが、米国や英国、フランスなどの欧米諸国ではすでに、住民の生活に密着したサービスが展開されている。 第1回は、国内のO2Oプロモーション事情やNFCを活用したプロモーションとその効果を取り上げた（第1回 オンライン×オフラインプロモーションの“キー”としてワークしはじめたNFC）第2回ではNFCの基礎知識、ならびにNFCを活用した海外でのO2Oの最新展開について紹介する。 まずはNFCの基礎――近距離無線通信技術の国際標準規格 NFCとは“Near Field Communication”の略で、13.56MHzの周波数で約10cmという距離の通信によって、かざすという動作でデータのやりとりをする技術であり、近距離無線通信技術の国際標準規格として承認されている。非接触IC規格として現状主流なのは、日本／アジ
第1回 オンライン×オフラインプロモーションの“キー”としてワークしはじめたNFC
第1回 オンライン×オフラインプロモーションの“キー”としてワークしはじめたNFC：【連載】O2Oプロモーションの新たな潮流（1/2 ページ） NFC（Near Field Communication）技術とソーシャルメディアを活用したプロモーションメソッド「リアルいいね！」プロモーションの具体的な事例を紹介しながら、O2O（オンライン・トゥ・オフライン）プロモーションの可能性を考える。 NFCが可能にする「リアルいいね！」プロモーション 2012年はO2O （オンライン・トゥ・オフライン）プロモーションの元年といわれている。 O2Oとは、オンライン（インターネットやスマートフォンアプリなど）からオフライン（店舗やイベントなど）へと生活者を促す施策のことである。このO2O領域の市場規模は約22兆円であるとされている。一方、Eコマースはここ数年にわたり成長を続けているが、まだ国内リテールマー
第3回 国内企業のNFC活用プロモーション最新事例
気になる携帯電話キャリアのスマートフォンへのNFC対応であるが、iPhone5に関しては今回NFC搭載を見送ったが、Android勢は積極的に搭載を開始した。NTTドコモは、2012年冬モデルからNFC搭載スマートフォンを発売し、NFCを契機に拡がる非決済系サービスカテゴリ「かざしてリンク」を展開している。もはや社会的インフラといっても過言ではない「おサイフケータイ」が決済系のサービスだとすると、「かざしてリンク」は家電やスマートポスターなどにケータイをかざすだけで情報取得／交換／設定ができるもので、おサイフケータイに次ぐさらなる生活インフラへの進化を目指している。また、auはこの秋／冬の発表モデルのうち大部分のAndroidスマートフォンにNFCを搭載した。 NFC搭載スマートフォンを“かざして”何かの情報を取得するというサービスについて検討する際に、その利便性において、「対QRコード」
位置情報の活用による購買、行動体験のロードマップを発表、野村総研
野村総合研究所（NRI）は11月27日、2017年度までの「位置情報の活用による顧客／生活者向けサービスの進化と、そのインパクト」を予測した「ITロードマップ」を発表した。 現在、位置情報サービスは、グーグルやアップルのようなプラットフォーム業／地図データ事業者に加え、小売り／サービス業にも広がりを見せている。例えば「自社店舗の近くに滞留しているユーザーにスマートフォンを通じて、その場限定のクーポンを送る」などのサービスを提供している企業もある。「今後は測位技術の進化によりGPSが有効な屋外だけではなく、ビルや商業施設などの屋内でも、正確な情報提供、ナビゲーションサービスが実現してゆく」とNRIは予測する。 2012～2013年度：位置情報連動クーポンを中心とした実店舗への誘導サービスの始まり 先進的な小売業では、会員が持ち歩くスマートフォンに内蔵されたGPSを活用し、位置連動クーポンの配
ソーシャル時代のマーケティングコンセプト――企業と顧客の関係はより深く、より密接に
ソーシャル時代のマーケティングコンセプト――企業と顧客の関係はより深く、より密接に：エンゲージメントからカスタマーエクスペリエンスへ 購買プロセスを巡る新たな情報流通サイクルの質は、1人ひとりの顧客の「経験の中身」によって決まる。現代のマーケティング担当者は「顧客の経験」を良きものに高める努力を迫られている。企業と顧客の関係はより深く、より密接にならざるを得ない。SDLのアジア／パシフィック地域を統括するバイスプレジデント Hans de Groot氏に「顧客経験」の重要性を聞いた。 企業と顧客の関係を考える時、マーケティング担当者にとってキーなるコンセプトがある。かつては「（企業と顧客の間の）結びつき（＝エンゲージメント）」だったが、いまは（商品なりサービスを通じてなされる）「顧客の経験」（＝カスタマーエクスペリエンス）である。 マーケティング担当者が前者に注力できたのは、顧客との接点が
第4回 日テレ「JoinTV」の挑戦――テレビの価値はビッグデータ＋セカンドスクリーンで「視聴率」から「視聴質」へ
第4回 日テレ「JoinTV」の挑戦――テレビの価値はビッグデータ＋セカンドスクリーンで「視聴率」から「視聴質」へ：【連載】ビッグデータアナリティクス時代のデジタルマーケティング（1/2 ページ） テレビの視聴時間は減少傾向にある。視聴率がとれなければスポンサーはつかない。どうするか？ 日本テレビが出した答えは「テレビをもっと面白くする」だった。「視聴率」の獲得ではなく、「試聴質」向上への挑戦。スマートデバイスとソーシャルメディアを使ってテレビを玩具にする日本テレビの「セカンドスクリーン」戦略とは？ 今回は、ビッグデータアナリティクス時代を迎え、現在のテクノロジーの変化に対応しようとしている企業を紹介したい。家政婦のミタが視聴率40％を超え、2011年度視聴率三冠王に輝く「日本テレビ放送網（以下、日本テレビ）」だ。 一見、放送業界は放送利権に守られた保守的な業界のように見えるかもしれない。
企業がディナーパーティーに呼んでもらうには――ad:tech tokyo 2012 オープニングキーノート：米Facebook 取締役 Mark D'Arcy氏
企業がディナーパーティーに呼んでもらうには――ad:tech tokyo 2012 オープニングキーノート：米Facebook 取締役 Mark D'Arcy氏：ad:tech tokyo 2012 レポート 東京国際フォーラムで開催中のad:tech tokyo 2012。オープニングのキーノートセッションが行われたB7ホールは立ち見が出るほどの満員で、急遽、B棟5階に同時通訳付きのサテライト会場が設置された。4000人を超える参加者の興味を惹きつけたのは、米Facebook 取締役 Mark D'Arcy氏だった。 消費者の注目を得るという意味での広告のあり方は基本的にその誕生から100年以上も変わらなかった。企業と消費者とのコミュニケーション方法に変化が訪れたのはようやく最近になってから。後押しをしたのは情報技術の進化であり、Facebookをはじめとしたハイテク企業の隆盛である。広
第2回 世の中のあらゆる事象を数値化し、ビジネスに反映させる
企業内で発生するデータ 現在、一般的に企業が保有しているとされるデータは構造化データが大半を占めている。例えば、顧客情報、経理情報、販売情報、在庫情報、物流情報、人事情報などのデータベースに格納することを前提として作成されたデータだ。フォーマットも各企業内で統一されており、データベースにとっても扱いやすい形となっている。 インターネットから発生するデータ Webはそもそも情報の取得が簡単なため、多くの企業がアンケートフォームやメールマガジンを活用している。ITリテラシーの高い企業の中には、Toolbarを利用したURL閲覧履歴の取得、ユーザー認証による閲覧履歴の取得、ページごとの視聴属性の取得といった高度な情報収集を行っている企業も存在する。 すでに多くの事例が存在するWeb上の情報検知／入力手段だが、ビッグデータアナリティクス時代となり、ソーシャルメディアから発生する「人の話し言葉」や「
第1回 ビッグデータアナリティクスの全体像
第1回 ビッグデータアナリティクスの全体像：【連載】ビッグデータアナリティクス時代のデジタルマーケティング（1/2 ページ） 情報技術とマーケティングの関係は今後ますます密接になっていく。では、ITの世界はいま、どうなっているのか？ そして、今後どうなるのか？ 伊藤忠テクノソリューションズの大元隆志氏が5つの技術トレンドと3つのパラダイムシフトを切り口に、マーケターにとっての「ITのいま」を読み解く。 新たな情報化社会の出現 永らく続いたPC中心の時代は終わりを告げ、ITを取り巻く環境は大きく形を変えようとしている。その変化は単なる技術の変化に留まらず、利用する側をも巻き込み、新たな情報化社会を創りだそうとしている。 大きな変化の渦は、従来の職業に対する概念にも変化を与えている。特定の職種だけに求められていたスキルが、職種の垣根を越えて必要とされるようになってきた。その中の1つにマーケティ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
