春の伊予国漫遊記。松山・今治と愛媛の魅力を満喫してきました。 法事を兼ねて愛媛観光へ 2024年のGWは、毎年恒例の名古屋帰省ではなく自宅でゆっくり過ごしておりました。というのも、4月に法事のため愛媛・松山に親族大集合というイベントがありまして、そちらをGWの旅行代わりにしたという理由です。法事は日曜日の予定ということ…
月刊ジャンプ休刊関連で色々検索してて見つけた「コミックビーム」の奥村編集長と岩井副編集長による早稲田大学での対談。直リン禁止らしいので、 「早稲田大学人物研究会」のホームから「奥村勝彦・岩井好典会見録」に飛んで下さい。 基本的には漫画雑誌の編集者になりたい人へのアドバイスという感じですが、興味深い発言が多く、なかなか読み応えがあります。 例えば「コミックビーム」連載の鈴木みそ先生の傑作「銭」でも、触れられていましたが、 「K社の全漫画雑誌の中で、雑誌単体で黒字が出てるのは2誌」 「多分競合誌も同じくらいだと思うけれど、(ビームは)原価率が300%とか400%だから。つまり今の数倍刷って全部売れて、ようやくトントン」 なんてことを言ってます。 漫画雑誌は、それ自体の売上ではペイせずに単行本のヒットがあって、初めて成り立つというビジネスモデルになっているということですね。休刊する月刊ジャンプは
●日本版オーマイニュースの運営主体について 国内で「オーマイニュース」を運営するのは「オーマイニュース・インターナショナル株式会社」である。 韓国「オーマイニュース」にソフトバンクが出資--3月には日本法人も設立(CNET JAPAN 2006/02/22 ) ソフトバンクは2月22日、韓国Ohmynewsと同社の日本法人に出資すると発表した。韓国Ohmynewsが実施する520万米ドル(約6億 1000万円)の第三者割当増資を、ソフトバンクが全額引き受けるとともに、Ohmynewsが3月に設立する予定の日本法人オーマイニュース・インターナショナルへ6億9300万円出資することに合意した。 Ohmynewsは2000年2月から、市民参加型ニュースサイト「OhmyNews(オーマイニュース)」のサービスを提供している。今回Ohmynewsが発行する新株数は5万1351株で、ソフトバンクの持分
動画共有サイトYouTubeは、Paris Hilton氏の協力を受け、米国時間8月22日に2つの新しい広告コンセプトを発表した。これはYouTube自身が所有するユーザー生成コンテンツ(User Generated Contents:UGC)と広告を組み合わせることを念頭に置いたものだ。 セレブとして有名で、最近ではポップシンガーとしても意欲的に活動するParis Hilton氏は新コンセプトに基づく動画のなかで、「YouTubeを見ているみんな、Parisです」と満足げに話す。 この動画は、同社が「参加型動画広告」(Participatory Video Ads:PVA)と呼ぶものの実例だ。YouTubeにあるその他の動画同様、PVAにもレーティングしたり、コメントしたりすることが可能で、ブログやMySpaceにも埋め込むこともできる。このビデオクリップはHilton氏がリリースしたば
最近は、インターネット業界以外の人たちの間でも「Web2.0」という言葉が使われることが増えてきました。また、2.0ブームにあやかり、他の業界でもやたらと「Web2.0時代の○○業」という表現が使われたりしています。 そんな中、先日、ある証券会社の人とWeb2.0について話をしていました。インターネット証券の台頭により株式投資はネットでやるもの、という感覚がすっかり身につきました。しかし、Web2.0的要素が盛り込まれたインターネット証券会社というのは存在せず、基本的に今までは電話や店頭で行っていた情報収集と売買注文がネットでできるようになっただけです。つまり、電話や店頭訪問という行動様式の代替としてネット口座の取引というものが登場しただけの段階です。 その帰り道にふと思ったのですが、もしAmazonが証券会社を買収するなり、あるいはイチから証券会社を立ち上げるとどうなるのでしょう。 例え
ソニーコミュニケーションネットワーク(SCN)が運営するSo-netは、10月よりブログに設置できるショッピングカートシステム「Blog Cart(仮称)」を開始する。So-net会員以外も無料の会員IDを取得すれば利用できる。 ■ So-netブログ以外でも利用可能。取引にはエスクローが必須 Blog Cartは、専用のタグを設置するだけで利用できるショッピングカートシステム。So-netのブログサービス「So-net Blog」以外のブログでも利用可能で、ユーザーが好きな商品を自分のブログで販売できる。出品情報の管理機能も備えるほか、商品の情報をRSSで配信する機能も用意されている。 商品を販売する場合は成約手数料とシステム利用料(月額)が必要になるが、金額などは現在のところ未定。商品の価格は出品者が自由に設定できるが、無料には設定できない。また、オークション制ではないため購入は先着順
インターネットサービスプロバイダ「So-net」を運営するソニーコミュニケーションネットワーク(SCN)は、ブログやウェブサイトにHTMLタグを貼ればショッピングカートを設置できるサービス「Blog Cart(仮称)」を2006年10月に提供開始する。 Blog Cartはブログやソーシャルネットワーキングサービス(SNS)上の日記、自分のウェブサイトなどにタグを貼るだけでショッピングカートを設置できるサービスだ。ユーザーは自分が販売したい商品の画像をBlog Cartにアップロードし、生成されたHTMLタグを貼り付けることでショッピングカートを設置できる。So-net接続会員のIDまたは無料会員の「こんてんつコース」のIDを持っていれば利用できる。 このサービスではSo-netが出品者と購入者に注文の確認を行うが、実際の代金の受け渡しにはエスクローサービス(第3者の専門業者が取引を仲介す
残念ながら、「ゲド」も「ブレイブ」も「時かけ」も「日本沈没」も見られていないが、趣味の邦画ブログ・サイト(いずれも英語)でこのあたりの日本での趨勢を追いかけている私には、このところとっても面白いエントリーが相次いでいる。 「亀田」と「時かけ」 - メディアの扇動力がネットに圧される時代 | デジモノに埋もれる日々 http://column.chbox.jp/home/kiri/archives/blog/main/2006/08/07_061846.html 特に、テレビ局が日本の映画業界に及ぼす影響について興味を持っていて、このポイントについては最近かなり熱心に書き込んでいて、私のブログをよく参照してくれるアメリカのアジア映画ブログでも、このあたりのビジネスモデルをだいぶ理解して興味をもってくれている。さらに海外の日本映画ファンにとっては一応見ておかなければいけないジブリ作品ということ
神戸市に、クインランドというベンチャー企業がある。1996年に設立され、2002年にはナスダック・ジャパン(現ヘラクレス)に上場した。従業員数約1100人、連結売上高1000億円あまり(2006年度)というかなり規模の大きなIT企業だが、もともとのスタートは兵庫県西宮市の小さな中古車店だった。車買い取りで有名な「ガリバー」のフランチャイズ店だったのだ。 この企業の歩みを追ってみよう。Web2.0という言葉で表現されているような考え方がどのようにして21世紀の企業活動の中から生まれ、そしてどのようにしてリアルなビジネスへと進化していったのかを、つぶさに見て取ることができる。日本のWeb2.0を考えるとき、クインランドはきわめて貴重なモデルケースである。 おせっかいなナレッジマネジメントシステム クインランドがITの世界に進出したのは、イントラネット上で使うシステムを自社開発したのがきっかけだ
NBCは、新しく始まるドラマ「Heroes」のパイロット版のエピソードを、Apple Computerのオンライン音楽ストア「iTunes Music Store(iTMS)」から無料配信することを発表した。同番組は、米国時間9月25日から放映される予定だが、パイロット版はそれよりも3週間以上早い、9月1日からダウンロード可能となる。パイロット版には、主要スポンサーである日産自動車のコマーシャルが数本含まれる予定だ。ABCが制作するドラマ「Lost」と同様、多くの登場人物が絡み合う人間ドラマ「Heroes」は、自分に超能力があることを自覚した人々の人生を描いている。 NBCはこれまでにも「Law & Order」や「Fear Factor」といった既存番組をiTMSで有料配信しており、また新しいメディアで数本の新番組を予告編という形で宣伝するなど、インターネットを重要視するようになってきた
1.2 インターネット広告とは インターネットの利用者が増加するにつれて広告もそこに進出してきた。課金システムが確立されていないインターネットでビジネスをしようとしたとき,広告こそがもっとも現実的な手段だったといえよう。インターネットにおける広告は,インターネット広告またはオンライン広告と呼ぶのが一般的だ。インターネット広告という言葉は,狭義では有料メディアを介した商品やサービスなどの宣伝を意味する。広義では広報や自社サイトにおけるコミュニケーションも含まれる。 インターネット広告は,1994年10月27日のホットワイアード(HotWired,http://www.hotwired.com/)創刊に14社分のバナー広告が掲載されたのがはじまりとされている。アメリカでは,1996年4月にマイクロソフト(Microsoft,http://www.microsoft.com/)やインフォシークが
相変わらずYouTubeをめぐる議論がにぎやかで、ますます面白くなってきた。私としては、だいぶ前から思っていたとおりの状況になりつつあるので、さらに面白がっていたりする。 ARTIFACT ―人工事実― : 通信業界「僕たち魅力的なコンテンツを作る能力はないんだけど、君らのコンテンツは魅力的で訴求力があるから、こっちで配信させてよ」放送業界「お前ら自身で作れ!」 音楽配信メモ YouTubeコラムをNIKKEI NETに寄稿して思ったことなど クリエーターの中で、従来の枠組みでhappyだった人たちが実は全体のごく一部で、大多数はYouTube的な、「誰でも歓迎」メディアを歓迎する下地がある、という津田さんの説は大賛成。そして、流通インフラ・コンテンツ制作・受け手それぞれに、立場によりどっち側に立つかが異なるというArtifactの記事も賛成。私もこんなことを前に書いている。 「のまネコ」
GMOインターネット証券の今後を占う上で、Web2.0の世界におけるビジネスの特徴について考えてみたい。代表的なものとしてはソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)が挙げられるだろうが、よく見ると、Web2.0型ビジネスには発想豊かなものがいろいろとある。その一つが、モノが売れるという「ショッピングSNS」である。 「ネット金融2.0」を標榜するGMOインターネット証券。では一体、従来のネット証券とどこが違うのか。その勝算はあるのか。そして、「ネット金融2.0」と呼ばれようとしている事象は、起こり得るのだろうか。 そこでまず、そのビジネスモデルの「インフラ」ともいうべき、Web2.0の実態を垣間見ることにする。それには、第2世代の技術を活用するネットサービスの姿を研究する。その上で、それがネット金融ビジネスにどう働くのかを考えてみたい。 ところで、Web2.0という言葉は最近、メデ
コンテンツ投稿者と利益を分け合うeefoof.comというコンテンツ共有サイトが、Webの一部で「YouTubeキラー」と呼ばれ、話題になっている。 このサイトでは、ユーザーはビデオ、Flashムービー、音声、画像を投稿し、コンテンツのトラフィックに応じて報酬を受け取ることができる。コンテンツの投稿にはユーザー登録が必要。 eefoof.comは毎月各コンテンツのページビュー(PV)を集計し、コンテンツの種類に応じた料率で広告収入の一部を投稿者に支払う。例えば、ユーザーがFUNNY.JPGという画像を投稿した場合、eefoofの画像セクションの1カ月のPVが1万、広告収入が1000ドルで、FUNNY.JPGの月間PVが100だった場合、FUNNY.JPGの収入は10ドルとなり、ユーザーには5ドルが支払われるという。 同サイトは「インターネットコンテンツの作者は作品の対価を受け取るべきであり
映像共有サイトの大半が何とか利益を出そうと苦心する中、貢献度に応じて広告収入の一部を映像作家に分配するサイトが出現した。 試験段階にある新興の映像共有サイト、Eefoof.comは米国時間7月3日、同サイトに掲載したメッセージの中で、「インターネットコンテンツの作成者には、作品に対する報酬が支払われてしかるべきであり、彼らは他人の利益のためにその作品を利用させるべきではない」とし、さらに「コンテンツ作成者にサイト収入の一部を電信振替で毎月支払う」と述べた。 映像共有サイトの最大手であるYouTubeのライバル企業は、Eefoof以外にすでに150社以上存在するが、いずれの企業も手作り映画の共有サイトの運営で利益を上げる方法を模索しているのが現状だ。 YouTubeも設立後1年以上経つが、未だに今後の収益モデルを完全には公表していない。Gubaなどの他の映像共有企業も経営は黒字としながらも、
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