マーケティングオートメーション格差が鮮明に――シャノン調査
費用対効果 「費用対効果を把握しているか」という設問に関しては、「はい」と回答した割合が導入企業で34％だったのに対し、未導入企業では15％にとどまった。「量」から「質」へKPIが移行する中で、MA導入企業はより実績重視の傾向が強くでる結果となった。 施策への取り組み度合 施策への取り組み度合いにおいても両者で差が出る結果となった。MA導入企業で多く取り組んでいる施策は、「メルマガニュースレター」（74％）、「展示会イベント」（71％）、「自社セミナー」（65％）だが、それ以外のオンライン広告やオウンドメディア、シナリオナーチャリングなどもに50％程度が実践しており、アナログとデジタルの双方の領域でバランスの取れた施策を実施していることが見て取れた。また、同じ施策でも実施割合において、MA導入企業が未導入企業に比べて高い傾向にあった。 関連記事 ITRが調査：統合型マーケティング支援ツール
デバイス別広告費推計、スマホ比率は6割超
D2Cはサイバー・コミュニケーションズと共同で、インターネット広告市場におけるデバイス別広告費、広告種別広告費、ビデオ（動画）広告費の推計調査を実施した。 D2Cはサイバー・コミュニケーションズ（以下、CCI）と共同で、2016年1～12月のインターネット広告市場におけるデバイス（スマートフォン、PC）別広告費、広告種別広告費、ビデオ（動画）広告費の推計調査を実施した。これは、媒体社を対象とした調査および電通が2017年2月に発表した「2016年日本の広告費」を基に調査結果を集計したもの。 2016年のスマートフォン広告媒体費は6476億円、前年比30％成長 「2016年日本の広告費」では、2016年のインターネット広告費（媒体費＋広告制作費）1兆3100億円のうち、インターネット広告媒体費だけで1兆円超え（1兆378億円）が話題になった。今回の調査ではその媒体費の内訳について、スマートフ
【 主要15サービス比較 】ネットリサーチ各社の特徴と料金、モニター数まとめ。リサーチャー・サポート型、セルフ型、定性調査まで。 | マーケティングリサーチキャンプ|市場の旬を調査で切る！
【おすすめマーケティング記事】 デプスインタビューで人の隠れた本音を探るための方法・メリットやデメリット・ポイントまで徹底解説
ログから見るスマホ・パソコンでの動画視聴のリアル | ウェブ電通報
インターネットを通じての動画視聴には有料配信、無料配信、動画共有サービスなど多様な選択肢があります。視聴デバイスもスマホやパソコン、ネットに接続されたテレビ受像機などマルチスクリーンで楽しめ、生活者は好みに応じて選ぶことができます。 とはいえ、映像視聴を前提につくられたテレビと異なり、専用のデバイスではないスマホやパソコンでは、メールやSNS、ニュースサイトなど全く性格が異なる各種アプリが入れ代わり立ち代わり利用されています。 果たしてどれくらいの時間、スマホやパソコンで動画サービスが利用されているのでしょうか？ その実態はこれまであまり把握されていませんでした。 そこで電通総研は、ウェブやアプリの利用ログデータに着目しました。ログデータならば各動画サービスへのアクセスログを集計することにより、調査対象者の記憶に頼ることなく、より正確にアプリやブラウザでの利用時間が把握できます。今回はイン
Uzabase
Awakening a world of play in business and life means… a harmony between a sustainable society and fulfilling individual and business purposes 01 Harmony of Sustainable Society and Business Purpose We believe that the pursuit of economic rationality and a sustainable society are not mutually exclusive. If the move towards sustainability gains significant traction among consumers, the market will ac
動画配信プラットフォーム「ULIZA」
動画配信を、すべての人へ。「ULIZA（ウリザ）」は様々な事業の可能性を拡げるための配信プラットフォームです。あらゆるビジネス動画配信を、多彩な機能、専任のチーム体制とともに、ワンストップでサポートしていきます。
Adobe Pass
Adobe Pass 記憶に残る視聴エクスペリエンスを大規模に提供し、サブスクリプション売上を最大化 今日、加入者の視聴方法はこれまでになく多様化しています。時間と場所を問わず、さまざまなデバイスを使用してコンテンツを楽しみたいと考えています。Adobe Passなら、TV Everywhere対応の視聴環境を提供するとともに、アカウントの不正共有による損失を防ぐことができます。 ワンランク上のTV Everywhereを TV Everywhereのエコシステム全体をまたいで加入者のアクセスを管理することは、放送局、ケーブルネットワーク、有料テレビ事業者のいずれにとっても容易ではありません。TV Everywhereには、さまざまなデバイスやwebサイト、アプリなどを含む無数の顧客接点があります。しかも、加入者は自由なアクセスを望むため、エクスペリエンスが円滑でなければ、加入者の流出を招
政治家のオフラインの発言をDB化 津田大介さんの“政治メディア”「ポリタス」β版公開
メディアアクティビストの津田大介さんが社長を務めるネオローグはこのほど、テレビや新聞、街頭演説など政治家のオフラインでの発言を、テーマごとにチェックできるデータベースサイト「ポリタス」β版を公開した。まずは7月21日投開票の参院選比例区候補者を登録した。 テレビ、新聞、雑誌、街頭演説、国会などでの政治家の発言を収集してデータベース化。「憲法」「TPP」「原発」などトピックごとにバブルチャートで示し、バブルの大きさで政治家の関心ジャンルが分かるようにした。発言はトピックごと、政治家ごとに一覧でチェック可能。発言の情報源も明記しており、発言の経緯も確認できる。 「政治家の発言の多くは、紙媒体やテレビ、会議やシンポジウムなどで行われており、それらはほとんどWeb上でアーカイブされていない」と同社は指摘。新サイトを、政治家の政策観を知る情報源として活用してほしいとしている。 今後は、衆参両院や地方
“O2O”が注目を集める理由
「クリック&モルタル」とは何が違うのか 今、広告業界にとどまらず注目を集めている“O2O”。 マーケティング、流通をも巻き込んだこの概念をどのように理解し、活用していけるのか。 そして広告の領域から汐留の会社の中で、どのような議論をして整理していくのかを、個人的な視点として、12回のコラムでご紹介していきます。 その第一回は、「なぜ、今“O2O”なのか」という点の整理です。 「一体O2Oって何だ？」ということを考える前に、なぜ今、“O2O”というものが注目を集めているのかを整理していきたいと思います。 “O2O”というトレンドワードが新しいものかと考えると、十数年前にトレンドワードとして注目されていた”クリック&モルタル”というキーワードに立ち返る必要があります。 「クリック&モルタル」とは、インターネットで店舗や商品の告知を行い、実店舗への誘導をはかっていくというマーケティングの手法のひ
がん患者団体支援機構
がん患者団体支援機構は全国のがん患者会の相互の親睦と助け合いの活動を支援することによって、全てのがん患者が納得のいく治療環境を獲得できるように活動しています。
がん患者とソーシャルメディア 広がる「励まし」の構造とは
ここ数年におけるインターネットのトレンドといえば、ソーシャルメディアの普及だろう。これによりインターネットは、誰もが手軽に情報を発信できるツールとなった。 ソーシャルメディアの普及は、がん領域においても大きな効果をもたらしている。それに伴ない、ひと昔前には実現しなかった新しい「励まし」の構造が生まれてきた。 ソーシャルメディアが可能にした、がん患者の情報交換 ソーシャルメディアの代表として挙げられるのが、フェイスブックやツイッターなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）。共通の趣味やプロフィールを元にコミュニティを作り、情報交換や親交を深めていく図式は、実はがん患者にとっても貴重なコミュニケーションの手段となっている。 たとえば、「がん患者団体支援機構」 や「キャンサーネットジャパン」 などの団体が設けているフェイスブックのコミュニティページでは、頻繁に患者同士の情報交換が行
サイバー・コミュニケーションズとデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、 ターゲティング広告に対するユーザの啓発と、収集されるユーザの 閲覧履歴データの透明性を確保する�
サイバー・コミュニケーションズとデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、 ターゲティング広告に対するユーザの啓発と、収集されるユーザの 閲覧履歴データの透明性を確保することを目的として DDAI（Data Driven Advertising Initiative）を設立 PDFファイルで表示 株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社:東京都港区 代表取締役社長:長澤 秀行 以下cci）とデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:矢嶋 弘毅 以下DAC）は、ターゲティング広告に対するユーザの啓発と、収集されるユーザの閲覧履歴データの透明性を確保することを目的として、DDAI（Data Driven Advertising Initiative)を設立いたしました。 近年、Web視聴者（ユーザ）の閲覧履歴を活用したオーディエンスターゲティ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
NewsPicks | 経済を、もっとおもしろく。
キリンのデジタル重視を明確にする専門部隊を設立、ビッグデータ分析に注目 日経デジタルマーケティング
採用動画制作で内定者承諾率・受諾率を上げ辞退率を下げる
http://www.soniaby.com/en/
ポリタス ー 政治にプラス
IQVIA - Powering Healthcare with Connected Intelligence
4マス概して軟調が継続、電通の『その他』がほぼ唯一突出した強さ(電通・博報堂売上:2013年3月分) - ガベージニュース
NPO法人キャンサーネットジャパン
