「The Times」紙のウェブサイト有料化に思うこと - Distribution Revolution
前回はアメリカのHuluのことを取り上げましたが、イギリスでは新聞「The Times」がウェブサイトでの記事閲覧を有料化して２週間程度となりました。Paid Content UKの記事（こちら）によると*1、無料お試し期間に登録した人が15万人いて実際にお金を払う登録者となったのがこれまでに1万5千人、iPadのアプリを購入した人が1万2500人程度、とのことです。 数の多寡はおいておくとして、有料化された「The Times」のサイトを覗いて第一に感じたのは、大きな違和感でした。 http://www.thetimes.co.uk/tto/news/ トップページは他の新聞のサイトと変わらず見出しやリードが普通に出ているのに、そこから記事をクリックして読み進めようとするとリンクがブロックされ、有料サブスクリプションを薦める画面がポップアップで出てくるのです。その落差に対するフラストレー
ニューヨーク・タイムズ、いよいよ有料化へ。絶対失敗するだろうけど | TechWave（テックウェーブ）
絶対に失敗すると思う。自信がある。 有力誌ニューヨークのオンライン版によると、ニューヨーク・タイムズは近く、有料化を発表する見通しだという。 New York Times Chairman Arthur Sulzberger Jr. appears close to announcing that the paper will begin charging for access to its website, according to people familiar with internal deliberations. ただ完璧に無料読者を締め出すんじゃなくて、幾つかの記事は無料で読めるんだけど、何本か無料記事を読んだあとは有料じゃないと読めなくなるような仕組みを導入するようだ。 で、なぜ僕が新聞の有料化が失敗すると思うのかというと、時代の流れをまったく無視しているから。ほかのネット上
Report: 44% Of Google News Visitors Scan Headlines, Don't Click Through | TechCrunch
Report: 44% Of Google News Visitors Scan Headlines, Don't Click Through Research firm Outsell has published its third annual News Users’ report, which is based on a survey about the online and offline news preferences of 2,787 US news consumers. The Outsell report unsurprisingly predicts ongoing, steep drops in US newspapers’ print circulation as consumers continue to head online for news consumpt
メディア・パブ: マードック傘下の新聞サイト，いよいよ有料購読サービスを開始
マードックが打ち上げた｢新聞サイトの有料化宣言｣に従って，いよいよ実施する段階に入ったようだ。 米国でその口火を切ったのがマサチューセッツ州の新聞The Standard-TimesのサイトSouthCoastToday.comである。2010年1月12日から課金の壁（Pay Wall)を設け，有料購読サービスを始めたのだ。同紙は，Dow Jones Local Media Groupの一部門であるSouth Coast Media Groupによって発行されており，News Corpration傘下の新聞である。The Wall Street Journalは別にすれば，News Corpration傘下の新聞サイトもこれまで原則無料であったが，マードックが今後無料サイトを有料化にしていくと広言していた。 同サイトでは毎月10本までの記事が無料でも閲読できるが，それ以上の記事の購読は有料
「マスメディアからネットメディアへ」 ジャーナリスト大移動は起こるか？
地盤沈下する「マスメディア」からネットを基盤に台頭する「オルタナティブメディア」へ、ジャーナリストのマイグレーション（移動）が起きようとしている――日本総合研究所の理事・主席研究員で、通信メディア・ハイテク分野の経営戦略を専門とする新保豊氏は記者向けの勉強会で、メディア業界の未来図をこう予想した。新保氏はアメリカで起きている事例を紹介しながら、「メディアビッグバンがいよいよ生きた言葉となってきている」と語った。 勉強会は2009年11月25日、東京都千代田区の日本総研で開かれ、新聞社や通信社などに勤務する記者たちが聴き入った。新保氏は、アメリカの新聞事情を中心にマスメディアが置かれた状況を概観。ほとんどの新聞の発行部数や広告収入が落ち込む一方で、インターネットメディアが着実に伸びている様子を説明し、「景気が回復してもマスメディアの地盤沈下は続く」と厳しい見通しを示した。 キーワードは「ロー
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