Redis、MongoDB、Kafkaらが相次いで商用サービスを制限するライセンス変更。AWSなどクラウドベンダによる「オープンソースのいいとこ取り」に反発
Redis、MongoDB、Kafkaらが相次いで商用サービスを制限するライセンス変更。AWSなどクラウドベンダによる「オープンソースのいいとこ取り」に反発 オープンソースソフトウェアの開発元がクラウドベンダへの不満を表明し、商用サービス化を制限するライセンス変更を行う例が続いています。 高速なインメモリデータストアを実現するオープンソースソフトウェアとして知られる「Redis」の開発元「Redis Labs」は、2018年8月に同社が開発したRedis拡張モジュールに関するライセンスの変更を発表しました（Redis本体のライセンスはBSDライセンスのまま）。拡張モジュールには、全文検索を行うRediSearchなどが含まれています。 変更後のライセンスでは、クラウドベンダによる商用サービスでの利用を制限するものとなっています。 ライセンス変更を発表した記事「Redis’ License
OSSが変えるクラウド戦略
OSSが、大手商用ソフトベンダーのクラウド戦略を、大きく変え始めている。マイクロソフトはPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）であるWindows Azure Platformで、OSSミドルウエアのサービス提供やサポートを強化している。仮想化ソフト最大手のヴイエムウェアは、PaaS市場に参入するに当たって、自らパブリッククラウドサービスを提供するだけでなく、PaaSを実現するためのソフトウエアをOSSとして公開した。 両社がなぜ、クラウド戦略を変えたのか。その狙いを見ていこう。 OSSサポートに走るMS マイクロソフトは間もなく、Windows Azure上でHadoopをサービスとして利用可能にする「Apache Hadoop-based Services for Windows Azure」の商用提供を開始する予定だ。2011年12月から、CTP（コミュニティー技術プレビュ
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