農業AIアイディアソン#2 (2018/04/18 19:00〜)
畑から集めたデータとAIが農業を変える セラクが提供している農業IoTサービス「みどりクラウド」では、2分間隔の畑の環境情報や農作業記録（栽培計画・農薬使用履歴・収穫）を蓄積しています。このデータをAIを活用することでどのようなことができるのか、一緒に考えて、農業を変える革新的なアイディアを生み出したいと思います。 アイディアソンなので、技術者の方はもちろん、デザイナー、ディレクター、農業に興味を持っている方など幅広い方々のご参加をお待ちしています！ 2016年12月に行った第1回は、多くの方にご参加いただき、農業にAIを活用することによる金融商品など非常に面白いアイディアが生まれてきました。今回もこれまでの農業からは想像もつかない新しいアイディアが生まれてくることを期待しております。 なお、優勝したチームには、みどりクラウドを使って生産された野菜もしくは果物を賞品として進呈する予定です。
農業AIハッカソン (2017/01/14 10:00〜)
注意 現在X(旧Twitter)でのソーシャルログインができない事象を確認しています。事前にX(旧Twitter)側で再ログインした上でconnpassのソーシャルログインを行うか、 「ユーザー名(またはメールアドレス)」と「パスワード」の組み合わせでのログインをお試しください。合わせてFAQもご確認ください。 お知らせ 2024年9月1日よりconnpassサービスサイトへのスクレイピングを禁止とし、利用規約に禁止事項として明記します。 9月1日以降のconnpassの情報取得につきましては イベントサーチAPI の利用をご検討ください。 お知らせ connpassではさらなる価値のあるデータを提供するため、イベントサーチAPIの提供方法の見直しを決定しました。2024年5月23日(木)より 「企業・法人」「コミュニティ及び個人」向けの2プランを提供開始いたします。ご利用にあたっては利用
秋田でトマトの二期作を実現する──IT農業最前線
ITを農業に活用する試みが、全国で行われている。秋田県では、ITを利用してトマトなどの農作物を年2回収穫する「二期作」を実現するための実証実験が進んでいる。実際に見学する機会があったので、その様子をお届けしたい（写真1）。 「秋田アグリクラウド」──これが秋田で進むIT農業プロジェクトの名称だ。 秋田県が2014年度から創設した「先導的技術等開発事業」に、エイデイケイ（ADK）富士システムという地元ベンダーが中心となってこの事業を申請し採択された。民間からは同社と制御装置・計測機器メーカーのアクトラスの2社、官からは秋田県農業試験場と秋田県産業技術センター、合計4つの組織がコンソーシアムを組んで実証実験を実施。実際の作物の栽培も、地元企業の秋田農販が請け負う。オール秋田体制で臨んでいるのだ。 農業が抱える問題をITで解決できないか アグリクラウドは、就農者の減少や高齢化などの課題に対して、
［CES2015］菜園向けのIoTセンサー、自動で給水の調節も
写真2●Garden Sensorを土中に挿し込むだけで、光量、気温、空気中の水分量、土中の水分量、土中の養分を検出する 世界最大のコンシューマー向け家電見本市「2015 International CES」。2015年1月6日の開幕に先立ち、5日夜に開催された報道関係者向けの展示イベント「Digital Experience！」で、米国のベンチャー企業であるエディンが、菜園や畑などで使うセンサー「Garden Sensor」（写真1）を披露した。 Garden Sensorは、気温や湿度、電気伝導度などを計測するセンサーを内蔵。植物の栽培に必要な情報として、光量、気温、空気中の水分量、土中の水分量、土中の養分の5種類のデータをリアルタイムで検知できるようにした（写真2）。データは無線LAN経由でスマートフォンに送信。専用のアプリで各種の情報を確認する（写真3）。アプリはiOSとAndor
金沢大地、Arduino使った自社農場向け遠隔自動制御システムをクラウドサービス化
金沢農業の農作物の加工・販売会社である金沢大地（石川県・金沢市）は2014年10月16日、自社農場向けに開発した遠隔自動制御システムをパッケージ化したクラウドサービス「まかしたくん」の提供を開始した（図、関連記事：マイコンボード「Arduino」で自作センサー農業、栽培農家がソリューションベンダーに）。汎用的なマイコンボード「Arduino」などを使用し、ハードウエアコストやメンテナンスコストを抑えたのが特徴だ。 まかしたくんは、施設園芸や水耕栽培向けに温度や湿度、土壌水分量などを監視し、自動制御するシステム。現場に設置するコントローラーユニットやセンサーユニット、電源ユニットなどのハードウエアも月額料金制で利用する。設定したしきい値を基準にアクチュエーターを起動し、オプションで提供する灌水ユニットやファン、ビニールの巻き上げ機などを駆動させることができる。 しきい値は遠隔から設定可能で、
自作ロボットが農作業、草の根ITで農業革命進行中
ある農業関係者から聞いた話だ。一部伏字にする。 「（海外の）『●●●●式農業がすごい』って持ち上げられてるけど、それは罠じゃないか。こちらの栽培ノウハウを持っていかれるだけではない。ノウハウを持っていきつつ、種、肥料、農薬をセットアップしていく。『これらをうちから買いなさい』となる。あの会社が日本に現地法人作るでしょ。そこが販売権を持って販売するんですよ」 何の話かというと、クラウドベンダーにおける“ベンダーロックイン”と同じような話が農業ITの世界で起こっていて、それに対する危機感を持っている人がいるということだ。ただし、そうした“ベンダーロックイン”があったとしても、ビジネスとして農業が成功し、農業者が恩恵を受けられるのであれば、それはそれで悪いことではないのかもしれない。 いずれにせよ現状、農業のIT化に関して脚光を浴びているのは外資系、国内企業問わず、大手ベンダーが提供するソリュー
［急拡大する植物工場］栽培技術をコモディティー化
植物工場への取り組みが盛んになっている。ICTを駆使した施設で栽培することで、様々なメリットが得られる。「安定的に野菜を生産・出荷できる」ほか、「機能性野菜を効率的に作り出せる」「無農薬で、出荷されたそのままの状態で食べられる」といったものだ。 ICTの普及拡大によって大きく変化している分野の一つに農業がある。その典型例が植物工場だ。屋内の施設にセンサーを配備し、温度や湿度、CO2濃度といった環境情報をリアルタイムに測定。安定した栽培環境になるよう制御して、屋内で野菜や果物を作る。最近の動きでは2013年7月、富士通が半導体工場のクリーンルームを転用し、国内最大級の低カリウム植物工場にすると発表した。 ほかにも西松建設が玉川大学と共同でサイテックファームという植物工場を運営するなど、取り組みが広がっている。千葉県・柏の葉キャンパスで、特定非営利活動法人（NPO）の植物工場研究会が運営してい
スマート・アグリ
農業のICT（情報通信技術）化を推進する動きが、農家やICT業界で活発だ。農家は、環太平洋経済連携協定（TPP）交渉に日本が参加したことを受けて国際競争力を強化したい。ICT業界は、新市場として開拓したい。「アベノミクス」の成長戦略の一つとして政府も後押ししている。農業のスマート化「スマート・アグリ」について紹介する。 スマート・アグリとは、農作物の育成工程にセンサやビッグデータなどのICTを導入して生産性を高める農業だ。閉鎖空間で管理する植物工場のみならず、露地やハウスなど広大なフィールドにも広がっている。無線センサ・ネットワークが低価格で高信頼化したことによる。さらにICTの適用範囲を販売や調達などの工程にも広げ、高く売って農家の収益性や競争力も高める「6次産業化」の手段ともなり得る。 富士通やNECなど大手ICT関連企業は、既にこうしたスマート・アグリ分野に進出している。村田製作所な
地元農家と地場のIT企業がタッグ、気象ビッグデータで予測農業に挑戦
農業人口の減少や就農者の高齢化、耕作放棄地の増加など日本の食の原点である農業が岐路に立たされている。「もはや待ったなし」。内閣府の規制改革会議 農業ワーキング・グループの専門委員を務めるファーム・アライアンス・マネジメント代表取締役／松本農園プロジェクトマネージャーの松本武氏は日本の農業の置かれた状況をこのように表現する。こうした状況で期待されているのが農業のIT化だ。生産性向上、効率化、大規模化などを掲げ、海外ベンダーや大手ITベンダーのソリューションが話題に上ることが多い。だが、それに先んじて、農業者自らの手による現場発の農業ITが動き出している。 「リスク回避」。愛媛県松山市近郊で約3.5ヘクタールの柑橘農園を営む野本農園の野本敏武氏は、IT活用の目的をこう述べる（写真1）。
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