首藤 一幸 Last-updated: January 5, 2010 注: このページの文章は Software Design 誌 2010年 2月号に掲載された以下の記事の元原稿です。 Software Design 誌編集部の了承の元に、本ウェブページに掲載しております。 首藤一幸: "key-valueストアの基礎知識", Software Design 2010年 2月号, p.14-21, (株)技術評論社, 2010年 1月 18日 クラウド、特にPaaS向けのソフトウェア開発が現実のものとなり、 そこではリレーショナルデータベースとは違ったデータベースが 勢いを増しています。 その代表であるkey-valueストアを解説します。 もくじ key-valueストアとは なぜkey-valueストアか key-valueストアの使いどころ key-valueストアとNoSQLの
ネット証券大手のカブドットコム証券は株式売買システムを刷新し,1月4日に稼働させた。個人投資家から株式売買の指示を受け付けてから取引所に送信するまでの処理時間を,従来システムの4分の1に相当する500ミリ秒以下に短縮。顧客である個人投資家へのサービス向上を図る。 処理の高速化を図るため,複数サーバーのメモリー領域を仮想的に共有して,大容量キャッシュとして利用する技術である分散メモリー・キャッシュを採用した。このキャッシュに,顧客情報や株価の照会,注文内容のチェックなどの処理に必要なデータをすべて展開。売買指示を受けてから取引所に送信するまでに行う必要がある処理を,ディスク上のデータベースに接続することなく行えるようにすることで,処理時間を短縮させた。 分散メモリー・キャッシュは,米GemStone Systemsの製品を使って構築した。並列に構成した複数サーバーで70Gバイト分のキャッシュ
IBMは先週、「IBM System S」と呼ばれるソフトウェアプラットフォームを発表した。System Sは、体系化されていない大量のビジネスおよび科学的データのリアルタイム分析に関する同社の5年間の研究を経て、開発された。 IBMは、このソフトウェアがデータのストリームを処理することから、この技術を「stream computing」(ストリームコンピューティング)と呼んでいる。 さらに、IBMは先週、ダブリンに拠点を置くIBM European Stream Computing Centerを開設した。同センターは、ストリームコンピューティングアプリケーションの研究やカスタマーサポート、高度なテストを行う中心地としての役割を担う。 IBMによると、System Sはデータ量の増加という深刻な問題に対する同社の解決策だという。とりわけ、ウェブページや電子メール、ブログ、動画、電子センサ
動的にリソースを活用する「アプリケーション・グリッド」の真価 ビジネスの継続,拡大に適したWebインフラの実現 インターネットにおいて,企業のビジネスにおいて,Webシステムの果たす役割は日を追って重要になっている。同時に,「どのように可用性,信頼性を確保するのか」「業務の拡大にどう対応するのか」など課題も多く残る。問題を解決するには,単にサーバーを増強するのではなく,従来とは異なるアプローチが有効。そのソリューションが,「アプリケーション・グリッド」である。 今や,多くの人がインターネットを毎日利用し,24時間365日止まらないことが当たり前と考えている。Webシステムのサービス低下,停止は,機会損失や売上げ減少を意味する。社内システムとしても,情報系にとどまらず,販売から在庫管理,財務まで基幹系システムにも採用され,あらゆる場面でWebシステムの重要性は増すばかり。そのため,数々の課題
時代がまた徐々に移り変わろうとしているのだろうか。Google App Engineがさらに本格的に稼働すると、これまでのアプリケーション開発というものが根底から変わっていくかも知れない。変わらないとしても、新しいデプロイ手法が生まれるのは間違いないだろう。 サンプルアプリケーション1 その流れを受けて登場したのがこのソフトウェアだ。 今回紹介するオープンソース・ソフトウェアは10gen、PaaS(Platform as a Service)時代のプラットフォームだ。 10genはGoogle App EngineやAmazon EC2などと同じく、クラウドコンピューティングを前提としたアプリケーション開発プラットフォームだ。これまでのLAMP構成に置き換わる、10genプラットフォームを実現する。 サンプルアプリケーション2 言語はサーバサイドJavaScriptまたはRubyを利用でき
調査会社のノークリサーチは2008年6月23日、中堅中小企業の「サーバー/クライアント管理実態調査」の結果を発表した。サーバーの台数が3~10台と少ない中堅中小企業でも、運用管理の手間を軽減するサーバー統合に高い関心を示していることが分かった。 同社は売上高5億円以上500億円未満の5000社に対し、今年1月から3月にかけて調査を実施。1210社から回答を得た。 サーバー統合を「実施済み」「半年以内に実施」、または「検討・考慮している」と回答した企業は、回答者全体の約4割(37.8%)を占めた。当然のことながら、サーバーの台数が増えるほど、サーバー統合に前向きだ(図)。50台以上の企業は48.1%が企業がサーバー統合を実施済みで、3.7%が半年以内に実施、25.9%が検討・考慮中である。 サーバーの台数が少ないと、それだけサーバー統合の効果も薄れる。しかし、サーバーが10台未満の中小企業で
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